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世界の火山は、プレートの境界(海溝沿い、海嶺)とプレート内にホットスポット(下記参照)として分布している。 陸のプレートの下に沈み込んだ海のプレートからの水の働きによって上部マントルの一部が融けて上昇していき、マグマが形成される。このような過程でいったんマグマだまりに蓄えられるなど様々な作用を受けて地表に噴出し、これが海溝沿いの火山となる。したがって、海溝にほぼ平行に火山が分布することとなり、この火山分布の海溝側の境界を画する線を火山フロントという(下図)。一般に火山フロント付近に火山が密集している。海嶺では、上部マントルから直接マグマが湧きだして、プレートが生成されている。一方、プレート内部を貫いて点状のマントルの湧き上がりがあり、ホットスポットと呼ばれるところがある。ハワイに代表される火山はこのホットスポットの例である。 噴火は地下深部で発生したマグマが地表に噴出する現象である。火口が
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気象庁では、東日本大震災を踏まえて、津波から自ら判断して避難することの大切さが子供にも分かりやすく理解できる津波防災啓発ビデオ「津波からにげる」を制作しました。 このビデオの利活用を通じて、津波に関する防災教育の支援や普及啓発活動に努めてまいります。 気象庁では、東日本大震災を踏まえて、津波から自ら判断して避難することの大切さが子供にも分かりやすく理解できる津波防災啓発ビデオ「津波からにげる」を制作しました。 1.ビデオ制作の目的 ①大きな地震が発生した後は迅速かつ自主的に避難するという意識の向上 ②避難に必要な正しい津波の知識の獲得 ③日頃から津波に備えることの大切さの理解 2.ビデオの内容 小学生が理解できる内容とし、以下の4章で構成。 ①アニメ【約5分】小学校における東日本大震災の避難事例 ②インタビュー【約4分】自ら進んで逃げるなどの避難のポイントの紹介 ③クイズ「津波を知ろう」【
5月6日13時頃、つくば市北条付近において突風が発生し、大きな被害が発生しました。 気象研究所、水戸地方気象台、銚子地方気象台は突風現象の調査のため気象庁機動調査班(JMA-MOT)を派遣し、現地調査を実施しました。 結果は以下のとおりです。
地震の予知はできますか? ○月×日に□□地方で大きな地震があると聞きましたが、どうでしょうか? 地震を予知するということは、地震の起こる時、場所、大きさの三つの要素を精度よく限定して予測することです。例えば「(時)一年以内に、(場所)日本の内陸部で、(大きさ)マグニチュード5の地震が起こる」というようなあいまいな予測や、毎日起きているマグニチュード4程度以下の小さな地震を予測するような場合はたいてい当たりますが、それに情報としての価値はあまりないと考えます。少なくとも「(時)一週間以内に、(場所)東京直下で、(大きさ)マグニチュード6~7の地震が発生する」というように限定されている必要がありますが、現在の科学的知見からは、そのような確度の高い地震の予測は難しいと考えられています。 以上により、一般に、日時と場所を特定した地震を予知する情報はデマと考えられます。お聞きになった情報で心配される
地震活動 3月11日14時46分に三陸沖でM9.0の地震が発生し、宮城県栗原市(くりはらし)で最大震度7を観測しました。この地震により、日本全国で津波を観測し、太平洋沿岸では高いところで8mを超える津波を観測しました。国土地理院のGPS観測結果では、この地震に伴う非常に大きな地殻変動が観測されました。気象庁は、この地震を「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」と命名しました。 3月12日03時59分に長野県北部でM6.7の地震が発生し、長野県栄村(さかえむら)で最大震度6強を観測しました。国土地理院のGPS観測結果では、この地震に伴う大きな地殻変動が観測されました。 3月15日22時31分に静岡県東部でM6.4の地震が発生し、静岡県富士宮市(ふじのみやし)で最大震度6強を観測しました。国土地理院のGPS観測結果では、この地震に伴う地殻変動が観測されました。 震度3以上を観測するなど
平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震以降の緊急地震速報(警報)の発表状況について、取りまとめたので、お知らせします。 3月11日に発生した平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震(以下「東北地方太平洋沖地震」という。)以降、緊急地震速報(警報)が適切に発表できていない事例が生じており、ご迷惑をお掛けしております。 適切に発表できない原因を分析した結果、①異なる場所でほぼ同時に発生した複数の地震をひとつの地震として処理したため震度の予想に大きな誤差が生じたものと、②停電や通信回線の途絶のために緊急地震速報のデータ処理に使用できる地震計の数が減少したため震度の予想に大きな誤差が生じたものに大別できることがわかりました。 こうした状況ではありますが、最大震度6強以上を観測したすべての地震を含む、東北地方太平洋沖地震以降の45事例中15事例については、概ね適切に緊急地震速報(警報)を発
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