今年の箱根駅伝で84.3%もの選手が着用し、大きな話題となったナイキの厚底シューズ「ヴェイパーフライ」。このシューズを履き、世界中で多くの選手が記録を更新したこともあり、昨秋から世界陸連が調査に乗り出した。 その世界陸連の発表を待たず、先日、イギリスのメディア「デイリーメール」や「タイムズ」などが競技用シューズの底の厚さに制限を設け、大会でヴェイパーフライの使用を禁止する見通しであると報道。一方で、「ザ・ガーディアン」はヴェイパーフライを販売禁止にする可能性は低いと報じている。 これを、かつての高速水着「レーザーレーサー」の問題と同列に語る向きも多い。2008年に英スピード社の水着「レーザーレーサー」を着た選手が競泳で世界記録を次々に塗り替えたが、後に規定で制限が加えられた一件だ。しかし、「“レーザーレーサー問題”と“ヴェイパーフライ問題”はまったく違う」と語るのが、駅伝マニア集団「EKI

戦時下の「動員ポエム」を思い起こさずには…… 実質的には動員の呼びかけなのだが、自発的な参加をたくみに偽装している。筆者は、これで戦時下の「動員ポエム」を思い起こさずにはおれなかった。 ◇ 敵アメリカの戦意と戦力は頂上に達してきたぞ 我々はどうだ 今年こそは生やさしい年ではない 坐して戦ひに勝てようか 心も物もなほ一層締めてかゝるのだ　誰が それは僕なのだ、君なのだ、あなたなのだ ◇ 「それは僕なのだ、君なのだ、あなたなのだ」。『写真週報』1943年1月6日号より（アジア歴史資料センター所蔵）。 政府広報誌と「動員ポエム」 上掲の「動員ポエム」は、『写真週報』1943年1月6日号の「時の立札」に掲載されている。 『写真週報』は、日本政府が発行した週刊のグラフ誌である。日中戦争下に創刊され、アジア太平洋戦争時には平均約30万の部数を数えた。 その狙いは、1938年2月23日号の「映画

「週刊文春」（2019年1月3・10日号、2月7日号）の記事で明らかになった、フォトジャーナリスト広河隆一氏（76）による、セックスの強要や裸の撮影などの性暴力・セクハラ。 実情を調べていた検証委員会は昨年末、「報道された内容は事実であると確認した」とする報告書を公表した。 涙を流す被害者たちから話を聞き、上記記事を書いた私にとっては、当然の結論だ。 報告書は、文春報道で触れなかったセクハラやパワハラ、会社関係者の責任にも言及した。当初、広河氏や会社に厳しい記述は期待できなかっただけに、踏み込んだ内容になったのは率直に評価したいと思う。 報告書には、広河氏が検証委の聴き取りで語ったとされる言葉が散りばめられている。グロテスクな思考と感覚の開陳にあきれるばかりだが、その中に、この問題を取材してきた者として看過できないものがあったので、指摘しておきたい。 「悪質な代償型セクハラである」 その前

警備業界大手のALSOK（綜合警備保障）が、取引先企業の「監視カメラ」をはじめとする機械警備システムを無断で撤去してトラブルになっていることが、「週刊文春」の取材で分かった。 ALSOKは東京五輪のオフィシャルパートナーであり、東京五輪の警備を担う共同事業体をセコムなどと設立している。 「事務所にALSOKの機械警備システムを入れていました。ところが、うちと業務委託の契約をめぐって関係が悪化すると、事前に預けていた鍵を使って事務所に忍び込み、警備機器を無断で撤去したのです。勝手に事務所に入るなんて、おかしい。日本を代表する警備会社のやることでしょうか。カメラはうちが買い取ったものですから『泥棒ではないか』と抗議をしました。その後、ALSOKが警備契約の解約同意書を偽造していたことまで発覚し、支社長らは平謝りしました」 その際、ALSOKは「営業員による不適切な行為についてのお詫び」と題した

この中ではソレイマニがトランプ大統領を罵る演説の映像が使われ、「国民から英雄と呼ばれた」と説明され、イラン情勢に詳しい専門家として慶應義塾大学の田中浩一郎教授の「（ソレイマニは）ある種のヒーローとして扱われている」というコメントも紹介された。田中教授はさらに「（中東に）もともと存在していた爆弾の導火線にアメリカが火をつけた格好」とも述べている。 2020年1月3日に放送された「ニュース7」（NHK）。「『英雄』を米軍が殺害」のテロップが出ていた 左上に「『英雄』を米軍が殺害」というテロップが出たままの状態でこのニュースを視聴した多くの人は、イランの国民的英雄を殺すなんてアメリカはひどい、トランプ大統領は実に愚かだ、戦争が始まりかねない、と思ったことであろう。しかし「ソレイマニは英雄」というのは、イランの体制側の公式見解である。NHKの問題は第一に、このイランの公式見解をそのまま報道している

2019年（1月～11月）、文春オンラインで反響の大きかった記事ベスト5を発表します。国際部門の第5位は、こちら！（初公開日 2019年9月14日）。 ＊　　＊　　＊ 「中国スゴイ！」という文脈で、中国にあるガラス張りの無人コンビニがしばしば取り上げられました。2017年から2018年にかけてのことです。QRコードによるキャッシュレス決済やシェアサイクルの次のネタとして使われたのです。

東大バイトテロ、[Apology] 、過学習……と、令和元年末の1ヶ月あまりで多数の流行語を生み出したのが、東京大学情報学環特任准教授（特定短時間勤務有期雇用教職員）、大澤昇平氏のTwitterでの暴走だ。今年9月に「東大最年少准教授」の肩書きを名乗って刊行した著書『AI救国論』（新潮社）がヒットし、非正規職員とはいえ日本で最高峰の大学でポストを得ていた若きAI研究者の奇行と没落を、複雑な気持ちで眺めていた人も多いことだろう。 ことの発端は比較的些細なことだった。11月11日、大澤氏は自身のTwitter上で、P2PソフトWinny開発者の金子勇氏（故人）を「犯罪者」と投稿。だが、このWinnyはユーザーによる著作権侵害が多発したツールだったものの、開発者の金子氏については2011年に最高裁で無罪が確定していた。現在、金子氏は日本のIT戦略の保守性ゆえに悲劇的な運命をたどった天才だったと評

小泉進次郎環境相（38）の資金管理団体「泉進会」および、小泉氏が代表をつとめる「自由民主党神奈川県第11選挙区支部」から4300万円以上の政治資金が、実態のない“幽霊会社”に支出されていることが「週刊文春」の取材でわかった。税金を原資とする政党交付金も支出されており、小泉環境相の説明が求められそうだ。 「泉進会」と「第11選挙区支部」の政治資金収支報告書を「週刊文春」が調査したところ、両団体からエムズクリエ（以下エムズ社）に対し、 2012年から2018年までで ポスター代や印刷代などの名目として約4300万円が支出されていた。 小泉氏のポスターに〈印刷者〉として記載されているエムズ社の住所は、千葉県野田市。「週刊文春」取材班がこの住所を訪れると、そこには一軒家が建っていた。エムズ社の表札などはなく、世帯主としてM氏の名前が掲げられているだけ。周辺にも印刷工場はなかった。地方法務局に問い合

皇位を継承するにあたって、男系の男子として該当の方がいらっしゃらない場合、皇籍を離脱された方に再び戻っていただくなどの方途を提案される方もおいでです。たしかに、当面の課題を回避するに当たっては有効な方法であろうかと思います。 ただ、かつて存在した側室を持つ仕組みを取り入れることが、現代の先進国における社会通念とはやや相容れない性質を持つことから事実上難しいとなると、いずれ同じ問題に直面する可能性は完全には排除できないでしょう。またその都度、同じ議論を繰り返すとなると、国際的に見てやや奇異な印象を持たれてしまうのではないかという危惧を持ちます。 極論をいえば、皇統を維持するために、最新科学のバイオテクノロジーを使った生殖医療を積極的に導入するという考え方もあり得なくはないのです。「男系男子に限る」という秩序を忠実に守らなければならないという原則を重視するのであれば、畏れ多いことながら、天皇家

あいちトリエンナーレで話題になった、あの「昭和天皇の写真を燃やす作品」が広島県尾道市の百島（ももしま）で展示されているらしい――。10月上旬、そんな情報がネットを駆け巡った。 ある者は、これに「天皇ヘイト」「プロパガンダ」といきり立ち、さっそく広島県庁や尾道市役所などに電凸を敢行。別の者は、この動きに「愛知、伊勢、川崎、ウィーンに並ぶ危機」と警鐘を乱打。瀬戸内海の離島は、にわかに「表現の自由」をめぐる“主戦場”のひとつとなった。 そんなさなかの11月17日、同作の作家である大浦信行が参加するトークイベントが百島で開かれた。右翼が大挙上陸して抗議するとの情報も飛び交ったその日、いったい何が起こったのか。

50キロ以上の超過は本来、一発免停で、6カ月以下の懲役又は10万円以下の罰金となる。ところが、警護についていた広島県警の後続車両は、140キロで走る河井氏の車を追いかけつつ、事務所に注意を促す電話を入れたのみで、違反を検挙しなかったというのだ。 その決定的な証拠を「週刊文春」は新たに入手した。克行氏と事務所スタッフらとのLINE上のやり取りだ。そこには、10月5日の12時に〈県警より、「現在140キロで飛ばされていますが、このようなことをされたら、こちらとしてはかばいきれません。時間に余裕を持って、時間割を組んでください」とお電話がありました〉と記されていた。 河井氏と事務所スタッフたちのLINE画面 広島県警に聞くと、「個別の事案については回答を差し控えます。ただ、一般論として警護対象者が乗っている車が一時的に法定速度を上回る速度超過が疑われるような事があった場合は、秘書等を通じて是正を

舛添さんなんか、私のことを「ブス」って言ったんだよ ――　先生は30年近くテレビに出演されていますが、メディアとフェミニズムの関係は変わってきましたか？ 田嶋　そうですね。昔とくらべて、「女らしく」とか「男らしく」とかそういう性別役割分業に直結するような言葉とか、それと女の人の容姿のことは、あまり言わなくなったような気がするね。 当時、舛添（要一）さんなんか、議論に負けそうになると、私のことを「ブス」って言ったんだよ。だから、私はお返しに「ハゲ」って言ってやったんだけど（笑）。 ――　『TVタックル』での舛添さんとのバトルは、すごく印象に残ってます。 田嶋　最近、舛添さんと『そこまで言って委員会』で会うんだけど、なんだか豹変しちゃってね。「お久しぶりです。ますますお変わりなく」ってお世辞言っちゃって。また選挙に出るのかな（笑）。 ただ、若い男の人が変わってきたかもしれないね。「イクメン」が

他のプロスポーツの大きな興行と重ならないように 東京都だって、夏がクソ暑いの分かっててオリンピックやりたいと挙手して、森喜朗さんやら猪瀬直樹さんやらが頑張って、滝川クリステルまで「おもてなし」とか適当なこと言って勝ち取ったわけじゃないですか。このオリンピックを成功に導けると思って頑張っちゃったんですよね。まるで勝てると思って打って出た太平洋戦争みたいじゃないですか。甘い見込みででかい冒険かまして大失敗って、戦後かなり経ってもまだ懲りてないんでしょうか、我らジャパニーズは。 それが、どうしてこんなことになっちゃったのかって。 元を糺せば、ロイターの記事にもある通り、他のプロスポーツの大きな興行と重ならないように、ビジネス上の問題も含めて真夏にオリンピックを開催することが決まっていたわけですよ。 「米国では、ナショナルフットボールリーグ（NFL）のシーズン開幕や野球の大リーグ（MLB）プレイオ

将棋の戦法は、大きく分けて二つある。序盤に大駒である飛車を動かさない「居飛車」、そして飛車を横に移動させる「振り飛車」だ。振り飛車は、大駒が盤上を飛び交う派手な展開がファンにも人気で、かつて棋界に君臨していた大山康晴十五世名人も得意としていた。 本当に振り飛車に未来はないのか ところが、近年では振り飛車党の受難の時代が続いている。現在8つあるタイトルを保持しているのは、いずれも居飛車党。名人への挑戦権を争う順位戦A級リーグに所属している棋士10人のうち、純粋な振り飛車党は1人しかいない。 理由の一つとして、コンピュータ将棋のレベルが飛躍的に上がる中で、「振り飛車は不利である」と半ば結論付けられている点がある。飛車を横に振っただけで、コンピュータによる形成判断を示す「評価値」は大幅に下がる。すると、コンピュータを研究に取り入れている棋士の多くにとって、振り飛車は端から選択肢にならないのだ。

2年分まとめてという、異例の発表となった今年のノーベル文学賞。昨年は内輪の性暴力スキャンダルにより発表を見送ったためで、今年は権威ある賞の名誉回復を期したが、またも激しい非難を浴びている。 原因は、今年の受賞者にオーストリアの作家、ペーター・ハントケ氏（76）を選んだことだ。 選考理由についてスウェーデン・アカデミーは「人間の経験の見過ごされがちな部分や特異な面を、巧みな言葉遣いで探求した」と説明。発表を受けて日本のメディアも「ドイツ語圏の最もすぐれた作家」「既存の言葉や制度に闘いを挑んでいる」などと、好意的な紹介にほぼ終始した。 だが欧米では、ハントケ氏の“ある側面”を厳しく問う論調が目立つ。旧ユーゴスラビア内戦でイスラム系住民7000人以上が殺害された「スレブレニツァの虐殺」（1995年）の否定論者としての顔だ。 ペーター・ハントケ氏は「勇気ある決断だ」とコメント 英紙ガーディアンなど

テレビでも取り上げられた「二子玉川の新堤防論争」 東急線二子玉川駅に隣接する橋を区切りに下流側の堤防は整備されているが、上流側は土嚢を重ねたのみの仮堤防だ。今回の氾濫箇所とされている玉川3丁目「兵庫島公園」の入り口付近の対策は脆弱で台風前日に世田谷区が集めた土嚢が数段詰まれたのみの状態だった。工事はなぜ止まったのか。 この問題は、2009年8月に放送された情報番組「噂の東京マガジン」（TBS系)の人気コーナー「噂の現場」でも取り上げられた。当時の新聞ラテ欄には「集中豪雨・堤防建設で住民が反目」と書かれている。今回ネットで拡散されたブログには当時の番組内容がこう記されていた。 《二子玉川の新堤防で論争　2009/08/23放送 東京・世田谷区の東急・二子玉川駅近くの南地区（約500世帯）で、国土交通省が建設を始めた新堤防をめぐって、住民同士が論争を繰り広げていることを放送。「住宅の中からの、

解説：「失敗の本質」最初の事例、強気一辺倒の参謀の行く果ては？ 今年80周年を迎えたノモンハン事件。「事件」と銘打たれているが、日ソ両軍で計約4万5000人の死傷者を出した、れっきとした戦争だった。昨年もNHKの8月企画で取り上げられ、中心人物の著書が最近復刊されるなど、話題は尽きない。それは、戦争に表れた大日本帝国陸軍の特質がそのまま、その後の太平洋戦争に持ち込まれたからでもある。いわば帝国陸軍の「宿痾」が如実に表れたといっていい。「事件からは多くの教訓と示唆が得られたはずであり、物量を誇る米英との大東亜戦争に対する貴重な教訓になるはずであった」（戸部良一ら「失敗の本質」）。しかし、実際はそうならなかった。それはなぜか。そして、その特質は80年たったいまも、日本人の組織や集団に付きまとっているのではないか。それがノモンハン事件の持つ現代性だろう。 ガダルカナル島の戦い、インパール作戦に続

「中国スゴイ！」という文脈で、中国にあるガラス張りの無人コンビニがしばしば取り上げられました。2017年から2018年にかけてのことです。QRコードによるキャッシュレス決済やシェアサイクルの次のネタとして使われたのです。 まさに「あの無人コンビニは今」 中国を代表するネット企業「アリババ（阿里巴巴）」が「ニューリテール（新小売）」なる概念を提唱し、海の向こうのアメリカでは無人商店「Amazon Go」が出た後、負けじと思ったのか、あるいはビジネスモデルを拝借しようとしたのか、ガラス張りの無人コンビニは中国各地に登場しました。 無人コンビニは「面積は小さいのでテナント料は安い」「無人なので人件費も少ない」「だからすぐ儲かる」という論法で小売りの未来を提示しました。華々しく登場して、海外にまでその存在が驚かれた無人コンビニですが、最近の「あの無人コンビニは今」的な報道を見るに、ビジネスモデルと

「一家の稼ぎ頭でないと格好悪いけれど、家事や育児の能力も求められる」――日本では男女の不平等が根強く残る一方で、幸福度の男女間格差が大きい。そんなことが最近の調査で分かってきた。 21世紀に入って男性1人の稼ぎで一家を養うことが難しくなってきており、共働き家庭も当たり前になった。当然のように「求められる男性像」も変化している。そんな時代に男の子を育てる親はどのように子育てを行なえばよいのか？ 新刊「21世紀の『男の子』の親たちへ」で男子校のベテラン先生たちを取材、男の子の親として心得ておきたいポイントを紹介したおおたとしまささんが、男の子たちが置かれた状況をレポートする。 ◆◆◆ 男性のほうが活躍の場が多いのに、幸せ度は低い 男女の社会的境遇格差を表わす有名な指標に「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数」があります。健康、教育、政治、経済の分野での各国の男女格差を数値化したものです。「世界

約3か月間にわたって香港を騒がせていた大規模デモは9月4日、騒動の引き金である逃亡犯条例改正案の完全撤回を香港政府側が表明したことで大きな岐路を迎えている。デモ賛同者の多くは「遅すぎる」と不満を表明し、残りの要求事項の実現を求めて抗議継続を宣言しているが、長期間の抗議運動が一定の成果を引き出したのは事実だろう。 私は8月26日から現地に滞在している。騒動が一定の節目を迎えたことで、現地で見聞した不都合な事実――。すなわちデモ隊にとって都合の悪い情報についても、あえて伝えるべきだと考えて今回の記事を書くことにした。以下で詳しく書くように、デモ参加者の一部はかなり暴力的な行動にはしっており、さらに従来我々に伝えられてきたデモ報道は（欧米メディアの情報も含めて）あまり客観的ではない。 条例改正案の撤回という最低限の落としどころが生まれたことを契機に、このデモは収束してほしい。私はいまやそう願うよ