HITACHI : ニュースリリース : 自律移動型の家庭用掃除ロボット（試作機）を開発
日立ホーム＆ライフソリューション株式会社（取締役社長：瀬端久仁雄、以下日立Ｈ＆Ｌ）と株式会社日立製作所 機械研究所（所長：三木一克）および中央研究所（所長：西野壽一）は、世界最小直径250mm*1のコンパクトボディをもつ自律移動型の家庭用掃除ロボット（試作機）を開発しました。 この掃除ロボットは、本体から自動で伸びる「可動吸口」を設け、ゴミが溜まりやすい壁際や隅部もしっかり掃除できます。また自動的に生成した部屋内地図に基づいて自律移動を行いながら吸引掃除を行います。 吸い取ったゴミは一旦本体内部の小形集じんカートリッジに溜め、掃除完了後、別置きの「充電ゴミ捨てステーション」と自動的に接続して、ステーション側の大形ボックスに自動的に排出します。また、内蔵したニッケル水素電池の残量が少なくなったときにも、自動的に「充電ゴミ捨てステーション」に戻って充電を行います。これにより、約１ヶ月間お手入れ
電子帳簿保存法とは：電子行政用語集：日立
国税関係の帳簿書類について、税務署長などから承認を受けた場合に、磁気テープや光ディスクなどへ電子データとして保存することを認めた法律の通称名。 正式名称は「電子計算機を使用して作成する国税関係帳簿書類の保存方法等の特例に関する法律（平成10年法律第25号）」。情報化の進展や規制緩和などを背景に、納税者の公平な課税を確保しつつも、国税関係帳簿書類の保存にかかる負担軽減を図るため、1998年7月から施行されている。 従来、企業や個人事業者が紙で管理していた会計記録は、紙の形で7年間保存することが義務付けられていたが、真実性の確保、可視性の確保など一定の保存要件を満たすことで、帳簿書類を電子データで保存することが可能となった。これまでも保存帳票を削減するため、7年間のうち、後半の5年間はマイクロフィルムやCOM（Computer Output Microfilm）での保存は認められていたが、電子
Open Middleware Report Web：Vol.48：クラウドへの移行にはサイロ化した社内システムの整理が必要です。：ソフトウェア：日立
クラウドコンピューティングに関心が集まっている昨今だが、新たなプレイヤーの登場やオープン化の流れなど、さまざまな変化が訪れている。現状のクラウドがどのような状況にあるのか、そのなかでユーザー企業は何を考え、どんなことに取り組んでいくべきか。日本Javaユーザ会会長としてJavaの普及にも尽力し、現在は早稲田大学大学院情報生産システム研究科の客員教授として活動されている丸山不二夫氏に、クラウドの現状と今後についてお話を伺った。 ――現状のクラウドをどのように捉えていますか。 丸山 最初のクラウドの担い手となっているのは、Amazon、GoogleなどいわゆるWeb 2.0のサービスを提供しているベンダーです。これら2社に、急速に立ち上がってきたMicrosoft を加えた3社が先行し、他社がそれにどう追随していくかという様相になっています。この状況を受け、コンシューマ分野で広がってきたクラウ
CP-A200J：製品ラインアップ：液晶プロジェクター：日立
「自由曲面ミラー」により倍率色収差を発生させることなく画面歪みを補正し、さらに、「自由曲面レンズ」により斜め投写のために発生する収差を補正することで、画面全体で優れたフォーカス性能を発揮します。 これにより、本体を含む約63cmの近距離から、80型の大画面表示を実現。発表者の背後にプロジェクターを置いて、プレゼンテーションを行うことも可能になり、スクリーンへの影の映りこみが気にならなくなるなど、利便性が大きく向上しました。
「IP-PBX電話機」と「ビジネスホン」の違い：通信・ネットワーク：日立
ビジネスホンとは ビジネスホンは、電話機の台数が50台程度までの中・小規模で、かつ、1ヶ所で営業している（支店など分散した拠点を持たない）事業所を、主なユーザーとして考えている電話システムです。 この規模のユーザーには下記のような傾向があり、そこでのニーズに対応する諸機能を備えています。 電話を利用する人が見渡せる範囲にいて、電話を取り次ぐ際に「○○さん、何番に電話です」と声をかけて転送することが多い 夜間・休日の着信にも何らかの方法で応対したい 朝夕に比べて、昼間、電話に応答できる人数が少ない IP-PBXとは IP-PBXは、電話機の台数が50台程度以上の大・中規模、または50台以下の場合でも、複数事業所間で通話する（支店など分散した拠点を持つ）事業所を、主なユーザーとして考えている電話システムです。 電話を利用する人が複数エリア（階をまたがるなど）にいて、異なるエリア（異なる階）の社
HITACHI ： 事例紹介 : ミドルウェア・プラットフォームソフトウェア
HiRDB,HITSENSER3の採用で，手軽に情報分析が可能に。 旅行業の生命線である企画力の向上に成功 データウェアハウスはもはや，特定の社員のためのソリューションではない。全日空商事株式会社（以下全日空商事）では，260名の社員が，日々の情報をOLAP分析して，予実績管理，機敏な営業対策，企画実施後の評価，次の商品戦略などに利用している。この手軽で多彩な利用を実現したのが，日立のデータウェアハウスソリューション。多次元データ分析システムHITSENSER3，パラレル対応のスケーラブルデータベースHiRDB，データマート運用支援システムHITSENSER Data Mart Server，データアクセスミドルウェアDBPARTNER2を組み合わせて，誰でもデータ活用ができる環境づくりに成功した。 全日本空輸株式会社（以下全日空）の航空機運行業務に関連して発生する物品調達を主な目的として
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原子力発電システム：情報・制御システム：日立
仮想化：ソリューション概説：日立ストレージソリューション
ジャンプページ：統合システム運用管理 JP1：日立