富士フイルム・ニコン、明暗分かれた背景に「縮小市場」への向き合い方の差
やべ・けんすけ／中京大学国際学部・同大学院経営学研究科教授。ローランド・ベルガー勤務などを経て現職。マックスバリュ東海社外取締役も務める。Twitter（@ybknsk）にて、決算書が読めるようになる参加型コンテンツ「会計思考力入門ゼミ」を配信中。著書に『決算書の比較図鑑』 『武器としての会計思考力』 『武器としての会計ファイナンス』 『粉飾＆黒字倒産を読む』（以上、日本実業出版社）など。 https://twitter.com/ybknsk ビジネスに効く！「会計思考力」 企業の実態をつかむために重要な指標となるのが、決算書をはじめとした会計の数字だ。 会計の数字からビジネスの今を読み解き、経営の現実を変えていく「会計思考力」は、あらゆるビジネスパーソンにとって必要不可欠なスキルである。 実在する企業の決算数字を題材に、会計思考力を身に付けていこう。 バックナンバー一覧 筆者の新刊『見る
日本経済が成長しなくなった、あまりにも「残念」な理由
1971年、神奈川県生まれ。元・京都大学大学院工学研究科准教授。専門は政治経済思想。1996年、東京大学教養学部（国際関係論）卒業後、通商産業省（現・経済産業省）に入省。2000年よりエディンバラ大学大学院に留学し、政治思想を専攻。2001年に同大学院より優等修士号、05年に博士号を取得。2003年、論文 'Theorising Economic Nationalism'（Nations & Nationalism）でNations & Nationalism Essay Prizeを受賞。主な著書に山本七平賞奨励賞を受賞した『日本思想史新論』（ちくま新書）、『TPP亡国論』（集英社新書）、『富国と強兵』（東洋経済新報社）、『目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】』（KKベストセラーズ）など。 変異する資本主義 衰退するアメリカ、軍事大国化した中国、すでに始まったハイブリッド戦
左利きと右利きの「空間認識力」決定的な差
そもそも、なぜ「左利き専門グッズ」？ 浦上裕生氏（以下、浦上）：私は、菊屋浦上商事という文房具屋の3代目です。左利き専門店になった理由は、実は弟なんですよ。弟が、テスト前にこっそり紙工作をしていたんですね。それで、手を切ってしまって、親が怒ったんです。 でも、なんで手を切ったんだろうって考えたときに、息子が左利きだと気付いていたのに、左利き用のカッターを渡してなかった。そういう人たち、いっぱいいるんじゃないのと。ただ売るのではなく、そういった個人に合った道具を売ることが大事なんだと気付いて、そこで初めてちょっとしたコーナーを作ったんですよ。 ちまちまと売ってたものが、ポツポツと定期的に売れるようになって、2000年に専門コーナーになりました。現在のコーナでは書籍『すごい左利き』も取り扱っています。すごくおもしろかったです。 加藤俊徳先生（以下、加藤）：ありがとうございます。 左利きの空間能
【9割の人が知らない Google の使い方】クラウドのプロが教える「ビジネスチャットでしてはいけない」3つのこと
Google 認定トレーナー/イーディーエル株式会社代表取締役 「Google 認定トレーナー」および「Google Cloud Partner Specialization Education」の2つを保有する国内唯一の女性トレーナー経営者。 数時間でITスキルを劇的に引き上げる指導に定評があり、ITビギナーから絶大な信頼を得ている。早稲田大学第一文学部（教育学専修）卒。筑波大学大学院教育研究科修了（教育学修士）。筑波大学大学院非常勤講師。アルマ・クリエイション株式会社主催「クロスセクター・リーダーズサミット」2年連続最優秀MVP（2019年、2020年）。常陽銀行主催第3回常陽ビジネスアワード「ウーマノミクス賞」379プラン中第2位（2015年）。出版社勤務を経て専業主婦になるも、学習欲が高じて大学院に進学。在学中に事業欲が高まり、IT教育会社を起業し、現在に至る。「日本に最高のIT
みずほがシステム障害8回でも純利益8割増！三井住友FGも焦る利益爆増の「カラクリ」
決算書100本ノック！ 2021冬 2022年3月期中間決算から「最速」のタイミングで、大人気の決算書特集をお届けする。今回の決算の重要ポイントは、“来期の見通し”だ。コロナ禍からの経済復活を睨んで、企業がどのようなストーリーを携えて成長戦略を描いているのかが如実に分かる。ビジネスパーソンや投資家にとって、決算書は最大の情報源だといえるのだ。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計126万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画である。日々流れる経済ニュースが、決算書ではどのように反映されているのか。本特集では、簿記や仕訳など難しい予備知識ゼロでも理解できるように、「財務3表」を大きな図で分かりやすく解説。おのずと決算書の勘所が身に付く設計になっている。決算書をマスターできれば、あなたのキャリアが豊かになること間違いなしだ。 バックナンバー一覧 今年8回のシステム障害を起こすと
トヨタ社長交代にも影響か、豊田章男自工会会長が異例の3期目突入へ
つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク
アベノミクスの7年半で日本は「米国並み」から「韓国並み」になった
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
東芝的な企業分割は案外はやりそうだが、社員には「残酷な未来」が待つ理由
58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、2005年に楽天証券経済研究所客員研究員、23年3月から現職。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 東芝に米ゼネラル・エレクトリック（GE）、米ジョンソン・エンド・ジョンソンが立て続けに会社を分割する計画を発表した。筆者は、この「会社分割」が今後、案外はやるのではないかと思う。しかしそうなれば、分割される会社で働いてきた社員にとっては「残酷な未来」が待っているだろう。コストカットやリストラに対する圧力の高まりや労働強化、そして経営幹部と社員の間の格差拡大が予想されるからだ。（経済評論家、楽天証券経済研究所
美味しいワインの秘密は「地理」から学べ！
宮路秀作（みやじ・しゅうさく） 代々木ゼミナール地理講師、コラムニスト。鹿児島市出身。 「センター地理」から「東大地理」まで、代々木ゼミナールで開講されているすべての地理講座を担当するオールマイティーな実力をもつ。「地理」を通して、現代世界の「なぜ?」「どうして?」を解き明かす講義は、9割以上の生徒から「地理を学んでよかった! 」と大好評。講義の指針は、「地理とは、地球上の理（ことわり）である」。 生徒アンケートは、代ゼミ講師1年目の2008年度から全国1位を獲得し続けており、また高校教員向け講座「教員研修セミナー」の講師や模試作成を担当するなど、いまや「代ゼミの地理の顔」。 2017年に刊行した『経済は地理から学べ! 』はベストセラーとなり、これが「地理学の啓発・普及に貢献した」と評価され、2017年度の日本地理学会賞（社会貢献部門）を受賞。大学教員を中心に創設された「地理学のアウトリー
18歳以下に10万円相当給付、所得制限もクーポンも頭が悪すぎる理由
58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、2005年に楽天証券経済研究所客員研究員、23年3月から現職。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 「18歳以下に一律で10万円の現金を給付」するとされていた政策案が、自民・公明両党の幹事長会談を経て変容した。5万円分は教育関連に使途を限定したクーポンに姿を変えてしまったのだ。この「クーポン」と、自民党が主張している「所得制限」の導入が、いかに不公平で非効率で頭が悪すぎるかをお伝えしたい。（経済評論家、楽天証券経済研究所客員研究員 山崎 元） 「現金10万円」のはずが 5万円はクーポンに化けた 18歳以下
日本製鉄がトヨタから値決め主導権を奪還も、焼け石に水で「鉄鋼3社統合説」急浮上
脱炭素地獄 日本製鉄によるトヨタ自動車の提訴、ソニーグループと台湾TSMCの半導体タッグ――。この2つの「大事件」に共通しているのは、発端が世界的な脱炭素シフトにあるということ。主要国のグローバル企業が、次世代のグリーン覇権を握るために命懸けのアクションを起こし始めている。それくらい、脱炭素シフトが企業に迫る「ビジネスモデル転換」のプレッシャーは凄まじい。企業の競争力を図る物差しとして、「利益」に加えて「炭素」が急浮上しているのだ。来年4月には東証プライム市場の上場資格として、「気候変動リスクに関する情報開示」が必須となる。非エコな企業はビジネス参加の入場券すら得られず、“脱炭素地獄”に転落するということだ。そこでダイヤモンド編集部では、統合報告書を開示している大手企業を対象に「炭素排出量と財務データ」を掛け合わせた独自ランキングを作成。脱炭素時代に生き残る企業を炙り出した。 バックナンバ
日の丸半導体「逆襲」の突破口になるか？ナノインプリント技術とは
1953年神奈川県生まれ。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリル・リンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授、法政大学大学院教授などを経て、2022年4月から現職。著書は「下流にならない生き方」「行動ファイナンスの実践」「はじめての金融工学」など多数。 今週のキーワード 真壁昭夫 経済・ビジネス・社会現象……。いま世の中で話題となっているトピックス、注目すべきイノベーションなどに対して、「キーワード」という視点で解説していきます。 バックナンバー一覧 平均給与は30年間増えず いかに新しい需要を創出するか TSMCは21年に3兆円規模の設備投資を行い、競争力の向上にまい進している。熊本県での工場建設費用は、約1兆円に上る（政府の補助を含む）。ただ、ファウンドリ市場で寡占的な地位を維持するTSMCでさえ、
「いい縁故採用」と「悪い縁故採用」はどこが違うか
リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のＣＥＯ補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学ＧＬＯＣＯＭ客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長！それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに？』などがある。 組織の病気～成長を止める真犯人～ 秋山進 日本には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た
楽天など新興通信業者、切り札は安価なクラウド
ニューズ・コーポレーションの子会社であるダウ・ジョーンズ社が発行する日刊経済新聞。1889年以来、世界各地の意思決定者に対し経済情報を提供し続け、アメリカの最も信頼される新聞として知られている。 WSJ PickUp ウォール・ストリート・ジャーナルの記事の中から、ダイヤモンド編集部が注目する記事をピックアップ。平日毎日更新します。 バックナンバー一覧 学生の学期末レポートから企業の人事情報に至るまで、近頃はありとあらゆるものがクラウド上に存在する。データをまとめて保管・処理する巨大なサーバー群であるクラウドは、アマゾン・ドット・コムのような企業が運営している。 モバイル通信ネットワークも次第にクラウド依存を強めている。 米衛星放送大手ディッシュ・ネットワークや日本の楽天グループのような移動体通信事業の新規参入組が構築する無線ネットワークには、特にそれが当てはまる。競合する既存大手企業より
ソニーの半導体事業、得意先のiPhone13が「独り勝ち」なのに失速のジレンマ
Diamond Premium News ダイヤモンド・プレミアム会員のみなさまだけに、ダイヤモンド編集部の特選ニュースをお送りします。 バックナンバー一覧 アップルは、9月に全世界で発売されたiPhone13シリーズの生産を急ぐ。半導体イメージセンサーを供給するソニーの出荷は拡大する見込みだが…… Photo:Bloomberg/gettyimages、EPA=時事 米アップルのiPhone13シリーズが高級スマートフォン市場で独り勝ちの様相を呈している。部品を供給するソニーグループのCMOSイメージセンサーの出荷増が期待される。だが、その裏で同社の半導体事業は苦戦している。（ダイヤモンド編集部 村井令二） 世界的半導体不足もアップルにはどこ吹く風 iPhone13が高級スマホで独り勝ち 「iPhoneに半導体不足の問題は無縁でしょうね」。米アップルのサプライチェーンに詳しい業界関係者は
NEC・富士通に迫る「次のリストラ」、大手ITベンダー“再編＆淘汰後”の未来図
レガシーシステムの構築と保守を食いぶちとして生きてきた大手ITベンダーの代表格であるNECと富士通は、大規模な再編やリストラを余儀なくされてきた。デジタルトランスフォーメーション（DX）はいわば、大淘汰の開始を告げる新たな号砲だ。クラウドの普及やデジタル化の波を越えて生き残れる企業や人材とは――。特集『不要？生き残る？ ITベンダー＆人材 大淘汰』（全16回）の＃3では、リストラの全貌と業界の再編未来図を余すことなく伝える。（ダイヤモンド編集部 鈴木洋子、竹田幸平） NTTデータ、NEC、富士通、日立に荒波！ リストラ全貌と再編未来図を大公開！ ITベンダーの業界に、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という名の大波が訪れている。ITベンダーとは、システム開発などを手掛ける企業で、大手にはNTTデータ、NEC、富士通、日立製作所などがある。 足元ではコロナ禍がデジタル化を後押しし、
富士通・NECが「地銀勘定系システム」で淘汰される!?みずほ事変の裏で大地殻変動
すずき・ようこ／上智大学卒業後、工業系業界誌記者を経て2001年に週刊ダイヤモンド編集部に。電機・エレクトロニクス・IT、流通・小売り、建設・不動産、食品、精密機器業界などを担当。19年から特集担当チームで森羅万象を取材しています。主な担当特集は東日本大震災復興関連の一連の特集(2011～15）、「アームvsインテルvsエヌビディア」「登山の経済学」「肉と魚の経済学」「最強の節税」「タワマン 全内幕」「不要？生き残る？ ITベンダー＆人材 大淘汰」「部長と課長のがん対策」「DX狂騒曲 天国と地獄」「マンション管理天国と地獄」「ヤバい！DX2023」「ビッグバン！宇宙ビジネス」「インフレ時代の「負けない」マンション売買・管理」など。７歳児の母、趣味は登山と筋トレ。今期の標的は上腕三頭筋と外腹斜筋。 不要？生き残る？ ITベンダー＆人材 大淘汰 バックナンバー一覧 みずほ銀行のシステムトラブル
東京エレクトロンの四半期4割超増収が数字以上に「すごい」ワケ
1913年の創業時に刻まれた「そろばん（データ）主義」に基づき、データ分析を用いて、産業や企業に新たな尺度（物差し）を当てる組織横断的なアナリティクスチーム。データジャーナリズム時代におけるコンテンツの新しい在り方を模索している。 ダイヤモンド 決算報 「ダイヤモンド 決算報」では、企業の決算情報を四半期ごとにお伝えしていきます。3月期決算の企業であれば、通期決算は4月中旬から5月中旬、第1四半期は8月、第2四半期は11月、第3四半期は2月をめどに、最新決算を基にした分析や業績予測などをいち早くお伝えします。 バックナンバー一覧 コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は東京エレクトロン、
なぜトヨタのエリート社員は海外経験がなくてもビジネス英語の達人なのか
大手教育系出版社を経て、コンテンツ制作会社、スタイルクリエイト（http://uk.style-create.jp/）を設立。2012年から渡英。30歳を超えてからの英語習得にあたり、自身だけではなくたくさんの「大人世代」にとって、楽しめる英語学習法をリサーチしながら上達を目指した。結果、欧州の様々なタイプの語学学校そやのネイティブ講師陣、留学、オンライン英会話業界、フィリピン講師、英語学習トレーナー、海外の外語系大学など、英語学習にまつわる幅広い人脈ができあがる。現在はコロナ禍で急速な進化と変容を遂げる英語学習界を自身の人脈を活かして常にウォッチし、英語で話すべきことがある日本人が必要な英語力を身に着けるお手伝いを、独自の立場で続けている。ダイレクトなサポートに、それぞれの目的とタイプにあった学校やコースを選びを客観的にお手伝いし習得に伴走する、英語習得計画策定サービスがある。 その他、
「日本の賃金は米国の6割」韓国にも抜かれた日本の凋落
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
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