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2010年12月24日のブックマーク (19件)

  • レシピサイト「楽天レシピ」が訪問者数を拡大中--ネットレイティングス調べ

    ネットレイティングスは12月22日、ニールセン・オンラインが提供するインターネット利用動向調査「NetView」の11月データを発表した。10月にオープンしたレシピ情報共有サイト「楽天レシピ」の訪問者数が急増しており、11月には178万人に達していたことがわかった。 レシピのカテゴリはインターネット上の人気コンテンツのひとつであり、11月においては「クックパッド」が753万人、「Yahoo!グルメ レシピ情報」325万人と、多くの訪問者を獲得している。 ネットレイティングスでは、10月にオープンしたばかりの楽天レシピが訪問者数を拡大させたことについて、会員登録を行うと楽天スーパーポイントが取得できるオープン記念キャンペーンを実施したことで、キャンペーン告知のメールなどから、多くの流入があったことが要因であると分析している。 また、「レシピの投稿」や「投稿されたレシピを見て料理したレポートの

    レシピサイト「楽天レシピ」が訪問者数を拡大中--ネットレイティングス調べ
  • デキるビジネスマンは謝る。 (CO-CEOブログ)

    仕事をする上で大事なことの一つ。 それは謝ることだと思う。 まず「非を認め」、そして「謝る」こと。 世の中、パーフェクトな人間はいない。 どんなに優秀だろうと、気をつけてようと、 ミスをおかすことはある。 だがそのときどう対応するか、 そしてどう振る舞うか。 そこが分かれ目だと思う。 そして大事なのは「認めること」と「謝ること」のセット。 言い訳をすることは論外だが、 たまにいるのが、ミスを認めるけど、 なぜか謝らない人。 「自分のミスです」と言いつつも、 「申し訳ありません」という言葉が出てこない。 謝ったら立場が悪くなる、もしくは 弱みを握られるとでも思ってるのかもしれないが、 ただの勘違いでしかない。 迷惑をかけて申し訳ないという気持ちを持つこと、 そして頭を下げてそれを伝えること。 それ無くして信頼は無いし、 人としての成長も無い。 だから、変な意地や勘違いで「謝れない人」は 逆に

  • 株式会社ルグラン【SEM】コンサルティング, セミナー, 資格, 人材派遣

    に検索連動型広告が持ち込まれてから丸8年が経ちますが、これは日だけでなく、海外でもいまだに議論が続く「古くて新しいテーマ」といえるでしょう。 検索エンジンや広告代理店など、検索連動型広告を提供・販売する立場からすれば、様々なニーズをかかえる広告主に、できるだけ多く利用してもらいたいという事情もあり、おそらくは「検索連動型広告にはブランディング効果もある」という見方に共感を示す人は多いでしょう。 例えば、グーグルでは、2009年に、広告代理店大手の電通と共同で「検索連動型広告のブランドへの影響調査」を実施しています。これによると、 ・自動車など高価な耐久消費財と、飲料など安価な消費財とでは、消費者の検索の頻度や目的は異なる ・自然検索とあわせて検索連動型広告を活用することで、消費者の商品に対する理解度・好感度などブランド価値評価は向上する ・これにより消費者の商品購入意向も高まる

  • mediologic - 検索連動型広告は「ブランディング」に効果があるのか。

    朝から元オーバーチュアで、現ルグランの泉さんのブログ記事を見て、同じく元Googleで広告商品/営業マーケティングを行っていた知見から。 ■【リサーチ】検索連動型広告にブランディング効果はあるのか? こちらの記事中にある、東大生の論文が「検索連動型広告にはブランディング効果がないと調査で認められた」という内容なんだけれども、 ■検索連動型広告に表示されるか否かがブランド資産に与える影響-検索連動型広告にブランディング効果はあるのか- どうにもこのサマリーを見る限り、反駁せざるを得ないので。学生の論文だからといっても、ネット上に現れるとこれをもって「ほら調査で証明されてるでしょ!」と何も考えてない人が使ったりする。前提となる調査仮説や設計は常に批判的な目で見るのが社会調査の基なので、学生の調査に対して大人げない、という人もいるかも知れないが敢えてここは書いておきたい。また学部

  • TechCrunch | Startup and Technology News

    The 2024 election is likely to be the first in which faked audio and video of candidates is a serious factor. As campaigns warm up, voters should be aware: voice…

    TechCrunch | Startup and Technology News
  • 前代未聞の速度で組織を急拡大するグルーポン--勝ち続けるために必要な人材とは(前編)

    クーポン共同購入サイトを展開するグルーポン・ジャパンの認知度が急速に高まっている。同社は、新たなビジネスモデル「フラッシュマーケティング」で躍進した米Grouponの国内法人だ。国内ユーザーの急増に合わせ、同社も営業スタッフ増員やIT部門の強化を急ピッチで行っている。同社を語るキーワードは、その強烈な“スピード感”だ。 急拡大する組織―営業も技術も足りない 「採用がグッと伸びたのはやはり、グルーポン・ジャパンに社名変更した10月以降ですね。今は、サービス展開をより加速させる目的で採用を増やしています。それにつれて、日々サービスの強化も図っています」 同社で人材採用の最前線に立つ、管理部人事マネージャー小磯香氏の言葉だ。 現在の同社の母体となったのは、米Grouponの急成長に刺激され、国内でもクーポンビジネスを展開しようと2010年6月に社員十数名で創業した株式会社クーポッド(Q:pod

    前代未聞の速度で組織を急拡大するグルーポン--勝ち続けるために必要な人材とは(前編)
  • オプトとCCCが資本・業務提携 CCCがオプトの大株主第3位に 合弁会社の設立も視野

    株式会社オプトは12月21日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(CCC)との間で資・業務提携契約を締結することを発表した。 オプトが2010年7月より提唱している「Open DPF構想」(インターネット上のオーディエンスに関わるマーケティングデータを共通化し、日初のオープンなプラットフォームを構築)を推進するため、TSUTAYA店頭やインターネットサービス「TSUTAYA online」「TSUTAYA DISCAS」など、さまざまな顧客接点を持つCCCと資・業務提携することによって、「両社マーケティングサービスの相互提供」や「競争力のある新サービスの開発」や「既存サービスの更なる向上」を目指す。 両社の筆頭株主である電通デジタル・ホールディングス(DDH)は、12月27日にオプト発行済株式総数の14.40%(21,505株)をCCCに譲渡する予定。また、CCCがオプトの保

    オプトとCCCが資本・業務提携 CCCがオプトの大株主第3位に 合弁会社の設立も視野
  • アドウェイズ、ノボットとスマートフォン向けリワード広告で業務提携

    『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

    アドウェイズ、ノボットとスマートフォン向けリワード広告で業務提携
  • 宇多田ヒカル、Ustream生中継で世界100カ国からアクセス | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議

    (株)EMIミュージック・ジャパンでは、12月8日に横浜アリーナで行われた宇多田ヒカル コンサート「WILD LIFE」をUstreamを経由して全世界に配信、生中継し、国内コンテンツ史上最大の34.5万人のユニークユーザー、最大同時接続数10万人以上という視聴を記録しました。 また、Ustreamの視聴者が中心となって寄せられたTwitter , Facebook等のソーシャルストリーム上でのコメント数は終了後には約18万件までに上りました。これは、コンサートの行われた2時間半で計算すると1分あたり1,200件以上の書き込みが投稿されたことになります。 当日の生中継に全面協力いただいたUstream Asiaでさらなるアクセス解析の結果、生中継用に公開されたUstreamのチャンネルページのトータルページビューは100万を突破。 さらに、日を含む101カ国(地域)からのアクセスがあった

    宇多田ヒカル、Ustream生中継で世界100カ国からアクセス | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議
  • クーポン共同購入サービスが流行する理由:2 - AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議

    クーポン共同購入型サービスが世界中で急成長している。創業2年で世界30カ国に進出し、売上高約300億円、利益40億円に至る急成長を遂げた米グルーポンを筆頭に、世界中で同様のビジネスモデルが成立している。日でもテレビでCMを始めた「ポンパレ」(リクルート)やグルーポン・ジャパン、「Yahoo!共同購入」に出店した「シェアリー」や「日初」を標榜するPiku(ピク)など群雄割拠である。しかも、日でそれらのサービスが始まったのは年の4月以降であり、上記の中ではPikuを除いてまだ半年にも満たない。 先週の記事では、従来コミュニティーのような深いつながりからツイッターなどのソーシャルを中心にしたゆるいつながりである「我々(われわれ)化」への変化こそが、これらクーポン共同購入型サービスの普及につながっているとの考えを紹介した。今回はその点をより深く掘り下げたい。 まず、クーポン共同購入サービス

    クーポン共同購入サービスが流行する理由:2 - AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議
  • 電通テック、プロモ事業特化に加速 | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議

    電通テックは22日、同社100%子会社で、テレビCM制作関連会社の電通クリエーティブX(DCRX)、ピクト、横浜スーパー・ファクトリーの3社を、2011年1月1日付で電通の子会社に異動すると発表した。経営資源をセールスプロモーション領域に集中させ、競争力を高める狙い。 電通テックは1996年に電通アクティス(旧電通印刷、東京・大阪の2社)、電通プロックス(旧電通映画社)、電通コーテック(旧電通製版所)の4社合併で創立した。2009年にクリエーティブ部門からCM制作関連事業を分社化し、DCRXを設立。電通テックグループとして、宣伝・広告制作とプロモーション事業を両立させていた。

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  • IAA日本ベスト広告賞、ソニーの海外広告にグランプリ | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議

    海外で展開する日発の広告を対象に、優れた作品を顕彰する「IAA日ベスト広告賞」の審査結果が22日発表され、グランプリにはソニーの液晶テレビ「ブラビア」のテレビCMが選ばれた。 同賞はIAA日国際広告協会が主催し、今回で6回目。審査委員長は日アド・コンテンツ制作社連盟(JAC)の野末敏明理事長が務めた。贈賞式は2011年1月27日に都内ホテルで開催される。 各賞の入賞作品は以下の通り(広告主名、 商品名・サービス名、作品名の順)。 グランプリ: Sony Electronics Asia Pacific Pte. Ltd. / SONY BRAVIA / Lady in the water 金賞 : Vietnam Television + DENTSU ALPHA LTD. / 環境啓発広告 / Pretending 銀賞 : BMW AG/ BMW X3 / THE ALL-NE

    IAA日本ベスト広告賞、ソニーの海外広告にグランプリ | AdverTimes.(アドタイ) by 宣伝会議
  • 『アサツーディ・ケイ(ADK)2010年11月単体売上速報   電通・博報堂DY比較』

    アサツーディ・ケイ(ADK)2010年11月単体売上速報   電通・博報堂DY比較 | 広告マーケティングシンクロニシティ 2010年11月のADK単体売上が発表された。 PDF:http://www.adk.jp/html/ir/news/101210J.pdf 電通の11月単体は1273億0400万円 (前年同月比で110.8%) 博報堂の11月単体は476億4000万円(前年対比100.5%) アサツーディ・ケイの11月単体は304億6700万円(前年対比123.6%) 大広の11月単体は109億5600万円(前年対比104.1%) 読売広告社の11月単体は50億7400万円(前年対比96.4%) ============================ 全体としては大手3社がプラス増 各社ばらつきはあるもののメディアごとに前年プラスに転じているものが多い アサツーディ・ケイの11月

  • マーケティングにおける「シェア」いろいろ – マーケティング is.jp

    今回はマーケットシェア(市場シェア)、マインドシェア、ハートシェア、顧客シェアについて解説します。 4つのシェア マーケティングにはさまざまな「シェア」があります。以下に見ていきましょう。 マーケットシェア(市場シェア) 最初の「マーケットシェア」とは、ある市場における特定ブランドの販売額が占める割合のことです。いわゆる市場占有率のことで、「市場シェア」とも言います。 一般に「シェア」というとこのマーケットシェアのことを指しますし、「シェア争い」というような表現はわりと一般的な言葉としてみなさんも使っているのではないでしょうか。 マーケティングのひとつの目標として、このマーケットシェアを高めるというのがあるわけですが、それはマーケットシェアを高めることで売上も増えますし、さらに規模の経済が働き(いわゆる「スケールメリット」が生まれ)利益率が改善されるからです。 企業の目標が継続と拡大である

    マーケティングにおける「シェア」いろいろ – マーケティング is.jp
  • サラリーマンはどのように絶滅していくのか? – 橘玲 公式BLOG

    アメリカはなぜ銃社会なのか」でナッシュ均衡について説明しましたが、ここでは、日アメリカの雇用制度がふたつの解を持つナッシュ均衡であるという観点から、「サラリーマン」がどのように絶滅していくのを述べた『残酷な世界~』の未公開原稿をアップします。 この部分を削るかどうかは最後まで悩んだのですが、論旨が『貧乏はお金持ち』と同じなので、可読性を重視することにしました。 *                   *                   *                   *                   *                   *                   *                   * 経済学者の青木昌彦は、日の会社とアメリカの会社の違いをナッシュ均衡で説明している(『経済システムの比較制度分析』〈東京大学出版会〉)。 日の大

    サラリーマンはどのように絶滅していくのか? – 橘玲 公式BLOG
  • 2011年のソーシャルメディアは「リアル」「クローズド」がカギ【湯川】 | TechWave(テックウェーブ)

    [読了時間:3分] 年の瀬。これまでの僕のコラム記事を総括するとともに、来年のネット周りの予測をしたい。来年は「リアル」で「クローズド」なソーシャルメディアの年になると思う。その理由は以下の通り。 【背景】 Facebookの日での普及が始まった。10月ぐらいからユーザー数が急速に拡大しているようだ。これに対抗すべくmixiも、すごい勢いで開発を進めている。この両社の競争が、リアルな人間関係を核にしたSNSの可能性を多くの人に気づかせることになるだろう。(関連記事:2011年 Facebook、mixiはともに成長 変わるのはマーケティング【湯川】) Facebookを題材にした映画「ソーシャル・ネットワーク」が米国で大反響を呼んでいるようだが、これが日でも年明けの1月15日に封切りになる。米国ほどの成功が日で見込まれるかどうかは不透明だけど、この映画をきっかけに一般的な日人でも「

    2011年のソーシャルメディアは「リアル」「クローズド」がカギ【湯川】 | TechWave(テックウェーブ)
  • ソーシャルゲーム市場305%増、2014年に2500億円市場に【シード・プランニング金貞民】 | TechWave(テックウェーブ)

    いろいろとお世話になっている調査会社シード・プラニングさんの、ソーシャルゲームの市場調査レポートの概要です。TechWaveの読者にとってもメリットのある情報だと思い、シードさんにダブルポストをお願いしました。オリジナルはこちらのページにあります。またレポート購入を希望される方はこちらから購入可能だそうです。 金 貞民(キム ジョンミン) 株式会社 シード・プランニング 研究員 2010年のソーシャルゲーム市場は対前年プラス305%で成長。 市場規模は1,219億円規模に。 2009年8月に大手SNS mixiが自社サイトを外部のゲーム開発会社にオープン化したことをきっかけに、周辺市場から多くの事業者がSAPとして、ソーシャルゲーム市場に参入を 開始、SNS上で多数のソーシャルゲームが提供されるようになり、ユーザーからの大きな支持を得た。 また、モバゲータウンを運営するディー・エヌ・エーが

  • Facebook vs Google vs Yahoo、売上成長が早いのは?:In the looop:オルタナティブ・ブログ

    Facebookの驚異的な成長、そして、その影響力拡大は疑う余地もない。 ただし、こと現時点での売上成長という視点で見ると、Googleの成長曲線より劣っているようだ。情報元は、Business Insider だ。 Facebookは株式未公開のためBusiness Insiderの予測値だが、2010年売上を20億ドル(1680億円)としている。 参考まで、今年6月時点のInside Facebookによる2010年売上予測は14.5億ドル(1210億円)、内訳は広告売上が2/3、課金売上(Facebook Credit)が1/3としていた。 ・ Facebook2010年売上予測は1300億円,うちCredit効果は315億円か (6/3) それ以降、リアル店舗でもFacebook Cardが販売されるなど、Facebook Creditが急速に普及したため、売上予測の上方修正があっ

    Facebook vs Google vs Yahoo、売上成長が早いのは?:In the looop:オルタナティブ・ブログ
  • 日本人は自分の幸せについてもっと真剣に考える必要がある - 内藤忍の公式ブログ SHINOBY'S WORLD

    先進国では成長による経済的な豊かさの追求よりも、人生の幸福を優先すべきだという話が最近増えてきています。フランスのサルコジ大統領やイギリスのキャメロン首相が、国民の幸福度や満足度を計測することについて興味を示しているのは、低成長の先進国経済において、何が重要かの価値観が変わってきていることを示していると思います。 今後、先進国だけでなく、新興国の中にも急速な高齢化が進む国があります。労働力の減少によって経済成長は低下していく可能性が高いのですが、その中でも日の高齢化度合いは群を抜いた数字になると予想されます。 2010年には4人に1人が65歳以上のお年寄りだったのが、2050年には2.5人に1人ということになります。これは、人口の4割が65歳以上ということです。ちなみに1970年は7%、1994年が14%ですから、昔に比べ、日人の人口構成が劇的に変わっていることがわかります。 バブルを