キャベツが、１つの葉に集中して卵を産みつけるガの一種、コナガの幼虫に食べられた際、特殊な物質を大量に放出して被害が実際よりも多いように装い、コナガの天敵のハチを多く呼び寄せることを、京都大学の高林純示教授（生態学）らの研究チームが突きとめ、１８日付（日本時間）の米科学誌「プロスワン」（電子版）に掲載された。 食害を受けた植物は葉の内部で化合物を合成し、害虫の天敵を呼び寄せる揮発性の物質を作って葉から放出。キャベツもこの性質をもつ。 研究チームは食害を受けたキャベツが放出するこの物質量の変化を計測。１つの葉に卵を１つしか産み付けないモンシロチョウの幼虫に食べられたキャベツがダメージの程度に比例して物質を増加させる一方、コナガの幼虫の場合は被害の程度に関係なく、大量の物質を放出していたという。 研究チームは、キャベツが幼虫の唾液（だえき）の成分でより食害の危険性が高いコナガを識別し、大量

照りつける太陽の下で、朱色の祭殿前にじっと座って祈るおばあさんがいた。那覇市若狭の至聖廟（びょう）（孔子廟）は、約３４０年の歴史を重ねる。至聖廟を管理する久米崇聖会の古謝昇理事長は「こういう人が今もよく来る。信仰は生きている」と記者に説明した。 年中行事や墓、食事など沖縄では今も中国の影響は強い。琉球王国に渡来した中国人の子孫は久米村（現那覇市久米）に戦前まで集住しており、「久米村人」と呼ばれた。久米崇聖会は渡来中国人の子孫の団体だ。会によると現在、把握できるだけで９０２０人いる。仲井真弘多知事もその一人。知事は年１回９月、至聖廟での祭礼に参加する。 久米は沖縄戦の前に空襲で全焼したが、ここに９２年、市営中国式庭園、福州園ができた。約８５００平方メートルの園内に、中国福建省福州から来た職人が福州の建材を使って建てた建物や池が点在する観光名所だ。 福州園ガイドで、久米村人系の松永麗子さん（７

穏健イスラム教グループによる、マンハッタン島の南部、トライベッカ地区に「イスラム・コミュニティ・センター・パーク５１」を建設する計画が明らかになると、一気に全米での論争に火がつきました。９・１１のテロで世界貿易センターが倒壊した、いわゆる「グラウンドゼロ」から２ブロック離れただけの場所に、イスラム教のモスクが建設されるのは「テロ攻撃によってこの地がイスラムに支配される」ことになり、「敵の勝利を許すもの」というのが反対論者の主張です。 これに対して、ニューヨークの地元は冷静です。ニューヨーク市のマイケル・ブルームバーク市長は「私有地に宗教施設を建設するのは憲法に認められた自由」だとして、反対論に対抗していますし、全国レベルでの調査では反対論が７０％（今週に入って加速しているようです）という数字もある一方で、マンハッタン島内の世論は、４８％が賛成、３６％が反対と賛成論が多数になっています。 こ

中国・福建省出身の日本人の親族とされる中国人４８人が入国直後、大阪市に生活保護を申請した問題が波紋を広げている。事態を重くみた市は「生活保護目的の来日とみなさざるを得ない」として支給打ち切りや申請却下の方針を決めたが、こうした背景には、外国人定住者の在留資格審査が一部形骸（けいがい）化している実態と、中国残留邦人の親族への行政支援が生活保護制度に「丸投げ」されている現状が浮かび上がった。（西見由章）　今年５、６月に親族４８人を呼び寄せたのは、大阪市在住の林愛英さん（７９）と妹の珠英さん（７８）。姉妹の母親は福岡県出身で、大正１５年に華僑（かきょう）の夫と福建省に渡り、５男５女をもうけた。しかし、戦争の混乱で一家は帰国できなくなった。　帰国を切望していた母親は平成９年に来日し、日本国籍取得を申し立てたが出生届がないとして却下。一方で、林さん姉妹と兄は２０年、ＤＮＡ鑑定で福岡に住むおばとの血縁

「安全な副業ないかなぁ。信用できるサイトが見つからない…。」 こんなお悩みを解決する記事です。 当サイトでは、副業で安全な稼ぎ方を知るために必要な知識 「どうせ怪しい副業に勧誘してくるんでしょ～」と言われてしまうのは悲しいので で具体的な情...

暑い日が続きますがいかがお過ごしでしょうか。 そんな暑いさなかに「カフェアート」の話で恐縮です。しかも描きますのは、知らない人は全く知らない「ウルトラQ」タイトル。 暑さ倍増ですな。 （乙幡 啓子） ウル覚えQ 「ウルトラQ」―1966年に放送された特撮怪獣モノのドラマだ。当時大変な人気となり、後のウルトラマン誕生につながることとなった、エポックメイキングな作品である。 と、さも知ったように書いているが、放映は私の生まれる4年も前である。よって中身をほとんど知らない。面目ない。 が、後年しばしば目にするうち、これだけは強く心に焼きついた。はじめはマーブル状の画面が、怪音とともに次第に「ウルトラQ」の題字となっていくビジュアルだ。 このオープニング映像、最初は何か水面だか砂状のものだかに「ウルトラQ」と描き、それを下からぐるぐるとかき回すことによってマーブル状に乱し、その様子を逆再生で見せて

【ワシントン草野和彦】中国が領有権を主張する沖縄県の尖閣諸島について、クローリー米国務次官補（広報担当）は１６日の記者会見で、過去の米政権同様、日米安全保障条約の適用対象になるとの認識を改めて示した。 次官補は「尖閣諸島の領有権についての米国の立場は示さない」とする一方、（１）尖閣諸島は日本の施政下にある（２）安保条約５条は日本の施政下にある領域に適用される－－と指摘。その上で、「条約が尖閣諸島に適用されるかと問われれば、そうだ」と語った。 次官補の発言は、尖閣諸島を巡る共同通信の報道に関するもの。報道は、オバマ政権が中国に配慮してブッシュ前政権の政策を変更し、安保条約の適用対象と直接的に言及しないことにしたという内容だった。

日本が４〜６月期の名目国内総生産（ＧＤＰ）で中国に逆転されたのを受け、１７日付英紙タイムズは「飛躍する竜、沈む太陽」と題した社説で両国の２０年を比較、バブル崩壊後の改革の失敗が日本の停滞を招いたと批判した。一方で中国には「世界２位の経済大国として、新たな責任を引き受けるべきだ」と注文を付けた。　社説は、中国が超大国への道を急ぐ中「日銀はデフレ退治に失敗。官僚は公共事業に金を注ぎ込んで国土をコンクリートで覆い、公的債務をＧＤＰの倍近くに膨らませた」と指摘した。　さらに「改革への怠慢を埋め合わせようとしても、栄光の日々より長い間、もがき続けることになりかねない」と結んだ。（共同）

◇「琉球併合に国際法上の根拠はない」　学者ら論文、０６年以降２０本 沖縄に対する中国の権利が今もある－－。こんな刺激的な主張が最近、中国の歴史学者の間で有力になりつつある。沖縄がかつて琉球王国時代に中国との交易で栄え、中国に従属する地位にあったことを根拠にしている。米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題で日米同盟が揺らぎ、沖縄と日本政府の関係もぎくしゃくする中、中国では「沖縄を返せ」の声が強まっている。【「安保」取材班】 昨年１２月、北京。中国人歴史研究者らによるシンポジウムが開かれ、「明治政府による琉球併合（１８７９年）も、戦後の沖縄返還（１９７２年）も国際法上の根拠はない」との主張が繰り返された。主催者の一人、徐勇・北京大教授は、日中関係史が専門で、日中歴史共同研究の中国側委員も務めた有力研究者だ。 沖縄の「日本帰属」を支持するこれまでの中国の公式見解を覆す主張だ。上里賢一・琉球

【ソウル＝黒田勝弘】日本から韓国への“文化財返還”があらためて問題になっているが、フランスは韓国への返還をいまなお拒否し続け、交渉は１７年間も難航している。　フランス所有の韓国文化財というのは、李朝末期の１８６６年、フランス艦隊がソウル近郊の江華島に侵攻し、島にあった王室文庫の「外奎章閣」から奪っていった文書。　日本から“引き渡し”が予定されているのと同じ王室儀礼に関する「儀（ぎ）軌（き）」で、１９１種・２９７巻がフランス国立図書館（ＢＮＦ）に所蔵されている。　韓国の返還要求に対し１９９３年、当時のミッテラン大統領が訪韓の際、うち１巻を「永久貸与」として韓国政府に引き渡した。フランスとしては韓国への高速鉄道売り込みの“手みやげ”だった。　韓国側はこれをきっかけにすべての返還を期待し交渉を続けたが進展はなかった。最近、韓国政府は「永久貸与」式の“返還”を打診しているが、フランスは応じていない

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