合間にドラマ「アオイホノオ」DVD-BOXの収録本編を全話ディレクターズカット版に！！ という話題があがっていたのですが既に他の方がまとめてくださってるので割愛 まとめ 『「アオイホノオ」のDVD（ブルーレイ）、未収録映像がどれだけ入るかは予約状況次第』（島本和彦） 現在好評放送中のドラマ「アオイホノオ」、毎回放送後には関係者のツイートまとめを主に@Fuzzy_MKさんがやっていらっしゃる　http://togetter.com/id/Fuzzy_MK　ので これも時期に含んだまとめができるのかもしれないのですが、ちょっとした呼びかけ、宣伝な意味があることと、DVDの特典映像にはこういう仕組みであることに新鮮な驚きがあったので、ここだけまとめさせて頂きました。果たしてテレビ東京上層部の決断は？（笑） ※過去のまとめはタグ　http://togetter.com/t/%E3%82%A2%E3

「おわら風の盆」ほど心に響く行事はない。富山県富山市八尾町（やつおまち）で9月1日から3日3晩繰り広げられる民謡行事だ。 静寂の中に哀愁漂う胡弓の音色と唄の「おわら節」、気品あふれる優美な「おわら踊り」。心に響く幻想的な時間は、他では体験できない。8月20日からの前夜祭もいいが、おわら風の盆の3日間は格別だ。 一度は行きたい富山の民謡行事「越中八尾 おわら風の盆」を紹介したい。 八つの山の尾根に開かれた町という由来を持つ「富山市八尾町（やつおまち）」。 坂の町とも呼ばれ、飛騨の山々へと通じる街道沿いの閑かな町だ。ここで9月1日から3日3晩、唄と踊りに酔いしれる民謡行事「おわら風の盆」がある。 この行事は町の全てが会場だ。一部の施設や演舞会場を利用しない限り入場料や観覧料などは無料。開催期間中は、町の人の約１／３が囃子や踊りに、あと１／３が運営や警備の仕事に、残りの１／３が家を守るといった具

最近のネット上の言説を見るに、「左翼」というものは「反日」であるらしい。また、「左翼」とういうものは「自衛隊は人殺し」という認識で、左翼教師は自衛隊員の子供をクラス全員の前で「○○さんのお父さんは人殺しです」などと言うらしい。どうもピンと来ない話である。 僕は昭和39年の生まれで、いわゆる「戦後民主主義教育」を受けた世代である。小学校時代の担任にはかなりバリバリ左翼の先生などもいたのだが、親の職業で差別するようなことはなかった。運が良かったのかね。 とはいえ、僕自身はその戦後民主主義教育を基本的に受け入れていて、第二次世界大戦の日本に関しては、中国への進出に正当性は感じないし、南京では捕虜、民間人の不当な殺害、暴行、強姦などが多発したいわゆる南京大虐殺と呼ばれる事件が、その正確な犠牲者数などはわからないがあったと思ってる。仏印進駐から日米開戦に至った過程は成り行きまかせに近く、いわゆる大東

産経の朴大統領報道、韓国検察は「重罪」を検討、日本では「韓国は感情的」と反発の声―中国メディア Record China 8月20日(水)13時9分配信 2014年8月20日、環球時報（電子版）は「韓国、産経記者に重罪を検討」と題し、産経の朴槿恵（パク・クネ）大統領報道に関して、韓国検察側の姿勢と日本メディアの反応を伝えた。 【その他の写真】 産経新聞は今月3日、セウォル号が沈んだ当日の朴大統領の動向について、韓国紙・朝鮮日報のコラムなどを引用しながら、「朴大統領が7時間以上にわたり行方不明となっていた。その間、男性と密会していたのではないか」という疑惑を報じた。同報道に韓国は国家元首の名誉棄損と批判し、18日には産経新聞のソウル支局長・加藤達也氏がソウル中央地検で事情聴取を受けた。 韓国・国民日報によると、検察側は加藤達也氏に対し情報通信網法の名誉毀損（きそん）罪の適用を検討している。

戦時中の「慰安婦」制度は、「どこの国にもあった」から、「日本だけが国際的に批判を受けるのは不当だ」という主張が右派政治家や右派ジャーナリズムなどから繰り返されています。この問題についても語っている関東学院大学の林博史教授の講演を聴いたことがありますので、その講演要旨を紹介します。（※連合通信社主催で2013年7月5日に開催された林教授の講演「世界の中の日本軍『慰安婦』問題――橋下発言で浮き彫りになった日本の非常識」からの一部で文責は私ですが、林教授の了解を得ての紹介です） 第２次大戦中「慰安婦」制度があったのは日本とナチス・ドイツだけ「『慰安婦』は戦争をしているどこの国にもあった」と橋下徹さんは言っていますが、それはウソです。ウソであることは近現代史をきちんと見れば分かることです。第２次世界大戦中、軍が組織的・系統的に「慰安婦」制度をつくっていたのは日本とナチス・ドイツだけで、「どこの国に

8月5日付の朝刊で、朝日新聞は吉田清治氏（故人）の証言した戦時中の「慰安婦狩り」についての1991年当時の記事を取り消した。当時、朝日にはもう一つ重大な「虚報」があった。 吉田証言報道の3か月後、〈思い出すと今も涙　元朝鮮人従軍慰安婦　戦後半世紀重い口開く〉という見出しで、元慰安婦の証言を〈女子挺身隊の名で戦場に連行された〉と“スクープ”した記事だ（1991年8月11日付）。 女子挺身隊は慰安婦とは全く別物であるという誤りに加え、吉田証言と表裏一体をなすこの「戦場に連行された」という記事にこそ重大な問題がある。 朝日報道の時点では匿名だったこの元慰安婦は3日後に金学順（キムハクスン）という実名を出して記者会見し、「生活が苦しくなった母親によって14歳の時に平壌にあるキーセン（芸妓・公娼）の検番（養成所）に売られた」という経緯を明らかにしたのだ。西岡力・東京基督教大学教授が解説する。 「金学

代理出産を巡る問題が議論になっているタイで、医師や司法関係者などによるシンポジウムが開かれ、参加者からは、代理母と生まれた子どもの権利の保護や、商業目的での代理出産の規制を求める声などが相次ぎました。 タイでは、外国人夫婦が代理出産でもうけた双子のうち障害のある子どもを引き取らなかった問題や、日本人男性が代理出産でもうけたとする１０人以上の乳幼児が保護されたことで、代理出産の是非が大きな議論となっています。 首都バンコクでは１９日、人権団体の主催で、医師や司法関係者などおよそ１００人が参加して代理出産についてのシンポジウムが開かれました。 タイでは、医師で作る医療評議会が商業目的での代理出産を禁止していますが、内部規定にとどまり、規制する法律がないため代理出産が広く行われています。 参加した医師からは、代理出産を医学的に他に手段のない夫婦に限ったり、卵子や精子を依頼する夫婦のものに限ったり

三重県は19日、伊勢市の伊勢赤十字病院や皇学館大と連携し、日本との経済連携協定（EPA）に基づいて来日中の看護師候補者を支援する3者協定を結ぶと発表した。同病院のベトナム人候補者2人に対し、同大教授が日本語の指導に当たる。25日に締結し、9月から支援をスタートさせる。県によると、EPAに関連してこのような協定を結ぶのは全国的にも珍しいという。【真田悠司】 日本語の指導は、同大文学部で日本語学を教える齋藤平教授が担当する。県の担当者が病院の支援計画にアドバイスをするなど、地域ぐるみで候補者をサポートする。 　候補者2人は週に1回、齋藤教授の授業を2時間受ける。まず、コミュニケーションを取るための話し言葉から始め、聞き取った内容を書き取る練習に発展させる。国家試験や医療現場を意識し、授業や課題に専門用語を取り入れ、実践で役に立つ日本語を身に付けてもらうための工夫を凝らす。 　2010年度に四日

平成４年８月にソウルで開かれた「挺身隊問題アジア連帯会議」で、日本だけをたたく韓国とは違う視点を示した台湾やタイの女性に対し、「余計なことを言うな！」と怒鳴った相手が誰かを、ジャーナリストの舘雅子は記憶している。　声の主は、日本キリスト教婦人矯風会メンバーで「売買春問題ととりくむ会」事務局長を務める高橋喜久江。明治１９年に発足した矯風会の初期の主な活動の一つに公娼制度の廃止運動（廃娼運動）がある。　高橋によると、矯風会が慰安婦問題に関わるようになったのは昭和６３年のことだ。高橋が、のちに韓国の挺身隊問題対策協議会（挺対協）共同代表になる梨花女子大教授の尹（ユン）貞（ジョン）玉（オク）に出会ったことがきっかけだった。　この年の春、高橋は韓国・済州島で尹の講演を聞き、「講演で挙げた資料に（日本の作家の）千田夏光の本がないのはなぜか」と尹に話しかけた。帰国後、「従軍慰安婦」という造語を広めた千田

米マサチューセッツ州で、イタリアの高級車メーカー、マセラティ社製のスポーツカーをパトカーに偽装して運転していた男が警察に逮捕された。米メディアが伝えた。　車は黒と白に塗装されパトカーそっくりだが、「マセラティのパトカーなんて聞いたことがない」と不審に思った警官が偽装を見抜いた。男は「自分の車に気づけば周りの車は減速する」と話し、警察の仕事を手伝っているようなものだと開き直っている。（共同）

≪朝日の報道検証の余熱≫　８月５、６の両日にわたって、朝日新聞が掲載した「慰安婦問題を考える」は、同紙が長年にわたって執拗（しつよう）に続けてきた、いわゆる「従軍慰安婦」糾弾キャンペーンの枢要な根拠とされる「吉田清治証言」が虚構であったことを初めて認めたため、各界各層に大きな衝撃を与え、その余熱は今も残っている。　振り返ってみれば、この問題は平成９年の４月から中学校のすべての社会科教科書に「従軍慰安婦」に関する記述が掲載されることが明らかになったのが発端である。私自身もこの論議に加わった経緯があるので、１７年前を想い起こしながら所感の一端を述べてみたい。　少々乱暴な設定かもしれないが、当時、私は本件を名詞としての「従軍慰安婦」と動詞としての「強制連行」という２つの事柄の検証作業ということに集約できると考えた。しかしながら、政府が今年６月に公表した河野洋平官房長官談話作成過程の検証結果でも明

日本国内にいて初めてこの光景を見る日本人にすれば意外だろう。普段この場所にしばしば足を運んでいる日本人はそう多くないだろうし、そうした人は基本的にはメディアから情報を取り、影響を受ける。

１６２：橋下市長の「慰安婦必要」発言は強盗の居直り説教に等し／ナチスの強制売春施設研究（『強制収容所の売春施設』ロベルト・ゾンマー）の紹介 ５月１６日、文末に関連写真を追加しました。 ５月１３日の橋下徹大阪市長の「慰安婦は必要であった」、また「沖縄の米軍は風俗を利用すべき」などの発言は、たちまち世界中に報道され、１５日の北海道新聞は社説→「女性を傷つけた罪深さ」で「政治家の資質はもちろん、人間性をも疑わせる」、「日本の政治が世界からさげすまれる」と嘆いています。 そのとおりで、世界中があきれ果てているだけでなく、これから橋下氏がどのように詭弁を弄して弁解しようとも、発言を撤回し謝罪し辞任しない限り、事態は悪化するだけです。 なぜなら世界中の女性の人権を否定するこの発言は、特にアジアでの日本の１５年戦争の被害諸国にとっては、まさに、かつての日本の次世代政治家による「強盗の居直り説教」に等しい

comzooさんの話ではないけど、ほうぼうで黄色スター4連打は「死ね」ってのは、結構、やられている希ガス。みんな、考えることは同じかな。/もろちん、想像だけど。意図的に4を使うアカウントをたまに見る。 はてな webサービス

タイの首都・バンコクのコンドミニアムで、日本人男性が複数の代理母に出産させたとみられる9人もの幼児が保護された事件。その後、幼児の数は調査が進むとさらに増えて計15人が確認され（8月17日時点）、その人数はまだまだ増えそうな様子である。 本事件の発覚当初は人身売買目的とみられていたが、幼児に高い水準の養育費が支払われていたという情報もあり、人身売買目的ではなく節税目的ではないかとの臆測も流れている。さらに、この日本人男性が若き富豪だとか、某大手上場企業の息子ではないかという情報も流れており、事件の真相に注目が集まっている。 本事件で注目を浴びた幼児の人身売買であるが、一般的にはどのように幼児を売買して利益を得るのだろうか。そこで今回、人身売買について長く取材してきた記者などと共に、幼児の人身売買ビジネスの実態について調べてみた。 巨大マーケットは、欧米諸国への「国際養子」 人身売買には、さ

昨日の写真報告で予告しましたように、ブランデンブルグ門前での李玉善さんの証言を、本日１５日に中国の知識人向け高級全国紙光明日報（Guang ming ri bao）と、ドイツの中道保守の全国紙ディ・ヴェルト（Die Welt）紙が電子版で詳しく報道しました。 これらの事実は、安倍政権下で、日本の主要紙がいわゆる「慰安婦問題」では、先日の朝日新聞の検証報道と、それへの極端な反響によって、すっかり腰が引けてしまっている体たらくな現状とちょうど対称的です。 そもそもドイツの左派ないしはリベラル紙は、以前からこの問題に関しては、非常に客観的に報道してきましたし、公共第一放送ARDも本年４月末に→「第二次大戦の日本の強制売春。『慰安婦』の運命」と題してナヌムの家のルポタージュを放送しています。これなどは当然ながら、まずはNHKがやるべきことなのです。 ここに来て、安倍政権下の日本社会の歴史認識のひど

今回、ハフポスト日本版で「日本人大学生が韓国の8月15日を体験する」という企画に参加した庄司智昭さんとたまたま知り合いだったことから、2014年3月から韓国に留学生として来ている私が通訳とコーディネーターの役目を仰せつかった。「せっかくなので、小室さんも思ったことをブログに書いてみては？」という編集部の方からの提案もあり、僭越ながら雑感を書かせていただく次第である。 日本の終戦記念日であり、韓国の光復節である8月15日。語学研修での何度かの渡航経験と、韓国で留学生として暮らす中で、韓国人から日本人に剥き出しの敵意を示されたことは一度もなく、むしろ行く先々でよくしてもらっている。しかし、こと8月15日は別物だと思っていた。「８月15日には日本人はあまり出歩かない方がいい」と言われていることは在韓日本人の中では半ば常識だろうし、メディアを通した反日デモの姿を見れば出歩こうとも思わないだろう。一

朝日新聞が、慰安婦問題の大誤報を３２年もたって認めながら、検証記事では謝罪もせず、木村伊量（ただかず）社長が記者会見も開かないことに、政界や財界、学界などから批判や疑問がわき起こっている。広告出稿をとりやめる企業も出てきた。こうしたなか、俳優で映画監督の津川雅彦氏が、夕刊フジに緊急寄稿した。 朝日新聞は、慰安婦報道の大誤報を訂正したことで、ゴーストライター騒動の佐村河内守氏や、号泣会見の野々村竜太郎元兵庫県議、理研の小保方晴子研究ユニットリーダーを抜き、一躍、「時代の寵児」の地位を獲得した。 良くやったぞ、朝日の諸君！　しかも謝罪しないのは、左翼らしくてよろしい！ 訂正には謝罪がつきものだと、ガキでも知っている。僕は子供のころから、すぐに謝るタイプだった。「謝って済むなら警察はいらない」と言い返され、「すみません」に「もうしません」を付け加えたほどだ。 しかし、左翼に「潔さ」は、似つかわし

朝日新聞が慰安婦問題についての誤報や虚報によって日本に与えた実害について、国際的な観点から改めて考えてみたい。朝日新聞の虚偽の報道が日本の名誉を国際的に貶めた罪に、計り知れない重大さを感じるからである。この場合の「日本」とは、日本という国家、そして日本の国民という意味である。 私がこの問題を提起するのは、朝日新聞が慰安婦問題の間違った情報を発信したために米国で起きた日本への糾弾に、私自身が直接対応してきた長い体験があることが理由でもある。 朝日新聞の誤報によって、米国、そして国際社会での日本の国家や国民の名誉は不当に傷つけられてきた。米国などでの日本糾弾は、事実に基づかない濡れ衣であり、冤罪だったのだ。朝日新聞が8月5日、6日に掲載した「訂正」報道は、そのことを改めて明らかにしたと言える。 米国で真実を訴えるも多勢に無勢 私は、米国内で慰安婦問題の実態を、米側の関係者や一般国民に告げる作業