*1 「『主語が大きい人』は信用できない」という意見が、たびたび目に入る。「日本人はかくあるべき！」とか、「女性はみんなこうだ！」とか、「最近の若者は〜〜」とか、人やモノを一括りにして、「大きな言葉」で語ろうとする形。 そんな、「大きな主語」について、思うことをつらつらと。 多数派に代弁させる「太宰メソッド」 「日本人は〜〜」とか「最近の若者は〜〜」とか、大きな主語をとにかく乱用する人に対しては、「お前それサバンナでも同じ事言えんの？*2」と突っ込みたくなるけれど……あれ？ 使い方が違う？ まあいいや。 まず、「大きな主語」のひとつとして、「太宰メソッド」がというネットスラングがあるらしい。 “ネット” も大きな主語ですね、はい。 「しかし、お前の、女道楽もこのへんでよすんだね。これ以上は、世間が、ゆるさないからな」 世間とは、いったい、何の事でしょう。人間の複数でしょうか。どこに、その世

ルチナ・クビサさん（６９）さんは、園芸用の手袋をはめて、先日まで家族で暮らしていた家の残骸を調べている。ポーランドとしては少なくとも過去２０年間で最悪の洪水が、レンガの壁もろとも、幼い頃からの思い出を押し流してしまった。 経済category米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が９日公表した９月１７─１８日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨から、当局者の「大多数」が５０ベーシスポイント（ｂｐ）の大幅利下げで金融緩和政策を開始することを支持したことが分かった。また、９月の決定が将来における利下げペースを確約するものではないという点でさらに幅広い合意があったことも示された。 2024年10月9日

自民党は２８日、「ヘイトスピーチ」と呼ばれる人種差別的な街宣活動への対策を検討するプロジェクトチームの初会合を党本部で開き、国会周辺での大音量の街宣やデモに対する規制も併せて議論する方針を確認した。高市早苗政調会長は「仕事にならない状況がある。仕事ができる環境を確保しなければいけない。批判を恐れず、議論を進める」と述べた。

渋谷駅前交差点爆弾テロ事件のモキュメンタリー 本作は派遣社員による渋谷駅前交差点爆弾テロ事件に至る経緯を描いたモキュメンタリーである。「モキュメンタリー」とはドキュメンタリー風の映像で虚構を描いていく手法で『ブレア・ウィッチ・プロジェクト』や『クローバーフィールド』などが有名である。よかった。渋谷駅前交差点自爆テロ事件なんてなかったんだね。 モキュメンタリー（英: Mockumentary）は、映画やテレビ番組のジャンルの1つで、架空の人物や団体、虚構の事件や出来事に基づいて作られるドキュメンタリー風表現手法である。モキュメンタリーは「モック（wikt:mock）」と、「ドキュメンタリー」のかばん語であり、「モックメンタリー」「モック・ドキュメンタリー」ともいう。また、「フェイクドキュメンタリー」と呼ばれる場合もある。 白石晃士監督は、モキュメンタリー作品を多く撮っていて、独特の味わいがあ

「ドローン」と呼ばれる無人飛行機を世界的なＩＴ企業などがビジネスの現場で実用化しようという動きが相次ぐなか、大手電機メーカーのソニーがドローンの実用化に向けた開発に乗り出したことが明らかになりました。 「ドローン」を巡っては、アメリカの「アマゾン・ドット・コム」が荷物の新たな輸送手段にする計画を打ち出すなど、世界的なＩＴ企業を中心にビジネスに活用しようという動きが活発になっています。 関係者によりますと、このドローンについて、ソニーが実用化に向けた開発に乗り出したことが明らかになりました。 ソニーは、デジタルカメラなどに使われる目の役割を担うセンサーで世界トップのシェアを握っていて、この技術をドローンに活用し、人の目視では確認しづらい老朽化したトンネルや橋などのインフラを点検したり、農作物の生育状況を調査したりする用途を検討しています。 ドローンがもたらす経済効果は「空の産業革命」とも呼ば

この頃盛んに「グーローバリデーションの危機」という議論がされるが、「危機」と叫ばれるほど支配的になったイデオロギーにもかかわらず、上手くいっているとは言えない現状がある。「グローバリズムが世界を滅ぼす」という本では、反グローバリズム派の論客達が意見を交わし合い、それぞれグローバリズムに反対する理由を論じている。いくつか興味深い論点があったので紹介していく。 グローバリズムが世界を滅ぼす (文春新書) 作者: エマニュエルトッド,柴山桂太,中野剛志,藤井聡,堀茂樹,ハジュンチャン,Emmanuel Todd出版社/メーカー: 文藝春秋発売日: 2014/06/20メディア: 単行本この商品を含むブログ (1件) を見る 集まった論客の中でも、エマニュエル・トッドの頭の切れが抜群だった。この人の話だけでも本書を読む価値がある。トッド氏は教育や各国の人口構成、家族システムからグローバリズムの問題

株式会社図書館流通センター（としょかんりゅうつうセンター、英: TRC Library Service Inc.）は、図書館向け書籍販売、図書館管理業務の受託などを行っている企業である。本社は東京都文京区大塚三丁目（大塚女子アパートの跡地）。 慢性的な赤字体質に陥っていた日本図書館協会整理事業部の業務を引き継ぐための会社として、取次などの出版界や、石井昭が設立した図書館向けの図書販売会社「学校図書サービス」から協力を得て、1979年（昭和54年）12月に設立された。 出資者は日本図書館協会のほか、学校図書サービス、出版取次6社（日本出版販売、東京出版販売、大阪屋、栗田出版販売、日教販、太洋社）、出版社11社（講談社、小学館、平凡社、新潮社、偕成社、誠文堂新光社、晶文社、福音館書店、東京大学出版会、雄山閣出版、大明堂）の計19社。出版界からの理解を得ることができたのは講談社社長代行(のち会長

約７０年ぶりに確認されたデング熱の国内感染が、さらに広がった。２８日、新たに２人の感染が明らかになり、計３人になった。感染した場所と疑われるのは、東京都渋谷区の都立代々木公園。大勢の人が訪れるため、都も対応に追われた。 厚生労働省によると、新たに確認された２人は都内の２０代男性と埼玉県の２０代女性。最初に見つかった埼玉県内の１０代後半の女性とは都内にある学校の同級生で、２人も海外渡航歴がないという。３人は８月中に代々木公園で蚊に刺されていた。 都と埼玉県の発表では、３人は８月初旬から２０日ごろにかけて、代々木公園の渋谷門付近で、同級生らと学園祭に向けたダンスなどの練習をしていた。参加したほかの約３０人は今のところ、高熱などの症状はないという。 厚労省によると、３人から検出されたウイルスの型が同じだった。都が２６～２７日に公園で採取した蚊３５匹からは、ウイルスは見つからなかったという。 厚労

ドル円、トランプ「移民が住民のペットを食べてる」発言とテイラー・スウィフトさんハリス支持きっかけで年初来高値を更新

デング熱（デングねつ、まれにデンゲ熱とも、英: dengue fever [ˈdɛŋgi -], breakbone fever）とは、デングウイルス（w:Dengue virus）が原因の感染症であり、熱帯病の一つである。 蚊の吸血活動を通じて、ウイルスが人から人へ移り、高熱に達することで知られる一過性の熱性疾患である。症状には、発熱・頭痛・筋肉痛・関節痛、はしかの症状に似た特徴的な皮膚発疹を含む。 治療方法は対症療法が主体で、急性デング熱にはいま起きている症状を軽減するための支持療法 (supportive therapy, supportive care)が用いられ、軽度または中等度であれば、経口もしくは点滴による水分補給、より重度の場合は、点滴静脈注射や輸血といった治療が用いられる。ただ稀ではあるが、生命を脅かすデング出血熱に発展し、出血、血小板の減少、または血漿（けっしょう）漏出

キティちゃん、女のコだもん！ - 写真はパレードお披露目イベント時のもの キティちゃんの愛称で知られる今年で生誕40周年の大人気キャラクター、ハローキティが猫じゃなかったという事実が世界中を騒がせている。これはクリスティン・R・ヤノ氏が、Los Angeles Timesに語ったことに端を発している。 キティちゃんの浴衣姿フォトギャラリー ヤノ氏は、カリフォルニア州ロサンゼルスにある全米日系人博物館で、10月11日より開催される世界最大規模のキティちゃんの展覧会「ハロー！ハローキティのスーパーキュートな世界への体験」の学芸員を務めている。ヤノ氏が同メディアに明かしたところによると、その展示会でキティちゃんを猫と表現しようとしていたヤノ氏は、サンリオから「ハローキティは猫ではありません。彼女はカトゥーンキャラクターです。彼女は小さな女のコです。彼女はお友達です。でも猫ではありません。彼女は四

2014年08月27日11:14 大人はいろいろなことに問題意識を持たないと怒られるぞ https://narumi.blog.jp/archives/11899928.html大人はいろいろなことに問題意識を持たないと怒られるぞ バイラルメディアについて読者はどう思っているのでしょうか。 ウェブメディア業界では画像転載や同じネタばっかり的な問題点が指摘されていますが、個人的にはそのへんはあまり興味がなく、実際のところどのようにバイラルメディアが見られているのかが気になるので、ブログ上でアンケートを取ってみた。 「バイラルメディア」について業界目線な話はもういいかな（PR） : Blog @narumi そしたら僕の無関心ぶりについてこのような注意をいただきました。 「業界目線な話はもういい」という趣旨には同意するけど、画像転載の話はそもそもの著作権の話だから根本的にダメだろ……大丈夫か(

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ネット書店最大手のアマゾンが、電子書籍の販売条件で出版社を「格付け」し、アマゾンに有利な条件で契約した出版社の書籍を、読者に優先的に紹介する新たな仕組みを導入したことが分かった。出版社は「市場の支配力を背景とした脅しだ」などと反発。米国や欧州でも出版社や作家によるアマゾンへの抗議が広がっており、対立が浮き彫りとなっている。 アマゾンが今春、出版各社に提示し、夏から順次始めている。出版社がアマゾンに支払う販売手数料の高さ、電子書籍の品ぞろえの充実度などに応じて出版社を４ランクに分け、ランク上位の社の電子書籍をホームページ上で目立たせたり、読者の購入履歴などに応じて「おすすめ」としてメールなどで紹介しやすくしたりする仕組み。 紙の本でもアマゾンに有利な条件の出版社の本を優先的に読者に薦めているが、成長市場の電子書籍では紙よりも優先度に差をつけている。格付けが下の出版社の書籍は読者の目に触れにく

トピック「結婚式」について 噂の結婚式エントリに今更便乗してみました。 結婚式、私個人としては大好きです。出席して感動しなかったことはありません。（出席者のマナーにもやもやしたことはありますが） 詳しくはこちら。 結婚式に出席してもやっとしたこと - yuki's blog... 私の場合、結婚式がしたくないということはなかったのですが、その当時住んでいるところと、友人や家族が住んでいる場所がかなりバラバラだったので、集めるのが大変そうだったことと、当時あまり貯金がなかったので、披露宴は辞めました。（貯金は家具とかに使いたかったし） ただ、やっぱりドレスは着てみたい。結婚した！っていう実感は感じたい。 そんな気持ちだったと思います。 だったら、二次会をちょっと大きめの会場でやって、式や披露宴はやらず、新婚旅行にウエディングプランをつけようと考えました。 幸いお互いの両親は反対しませんでした

三人以上で会話すると独身男性にはスルーされる こっちからは話しかけてるし、女性や既婚男性なら普通に話してくれるから 私のコミュ力が絶望的に駄目って訳ではない、と思う だけど合コンでもお見合いパーティでも、同席の女性が友達でも見知らぬ人でも 相手の男性達は必ず別の女性ばかりに話を振って私の事は無視 単にブスだから相手にしたくないって事なんだろうな 女性だと好みじゃない男性にも一応話は振るから男性がこんなに露骨だと思わなかった 付き合い始めた相手でさえ、他の人と三人以上で会う時はそうだった… このありさまじゃ結婚してもすぐ浮気されそうで絶望的だ

「今日のお昼ごはんも『うどん』にしよう。のどごしのツルツル感がたまんないよ」という人も多いのでは。全国の男女に、最もよく食べる麺類を聞いたところ「ラーメン・中華めん」に次いで、「うどん」は2位。自宅でよく食べる麺類については「うどん」が1位だった（マイボイスコム調べ）。 【他の画像】 　街を歩いていても、クルマを運転していても、「うどん屋」の看板を目にすることは珍しくないのだが、ひとつ気になることが。それは「なぜうどんの本場『香川県』から、チェーン店が出てこないのか？」である。例えば、業界最大手の「丸亀製麺」を運営しているトリドールの本社は兵庫県神戸市。2位の「はなまるうどん」は香川県高松市で創業したものの、現在は吉野家ホールディング傘下で本社は東京都中央区。 大手2社がたまたま都市部に拠点を置いているだけであって、中堅は香川県に本社を置いているのかもしれない。気になったので調べてみると

さかのぼること8時間前、事件は起きた。 そんなわけで5時間後……。 こんなものが出来てしまった。そう、その名も「『うわぐつ』『うわばき』分布図」。Twitterで情報を募り、リプライを拾ってわずか5時間でほぼ空白の地図画像を全て埋めてしまった。なんと華麗で美しく艶やかな仕事っぷりなことよ……。 画像提供：中村ゆきひろ（＠Nmurayukihiro）氏 中村ゆきひろ（＠Nmurayukihiro）氏の行った調査によると、北海道では「うわぐつ」、青森県・秋田県・岩手県・福井県では「ズック」、東日本を中心には「うわばき」派が多数。一部「うちばき」や「スリッパ」派の地域もあるようです。そして注目すべきは唯一「バレーシューズ」と呼ぶ和歌山県。ほ、ほんと……!? 「色々間違っている部分もあるかと思いますがひとまずこんな感じです。話のネタにでもしていただければ！」（中村ゆきひろ氏）。ちょっと楽しい日本の

ルチナ・クビサさん（６９）さんは、園芸用の手袋をはめて、先日まで家族で暮らしていた家の残骸を調べている。ポーランドとしては少なくとも過去２０年間で最悪の洪水が、レンガの壁もろとも、幼い頃からの思い出を押し流してしまった。 経済category米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が９日公表した９月１７─１８日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事要旨から、当局者の「大多数」が５０ベーシスポイント（ｂｐ）の大幅利下げで金融緩和政策を開始することを支持したことが分かった。また、９月の決定が将来における利下げペースを確約するものではないという点でさらに幅広い合意があったことも示された。 2024年10月9日