男性の生殖能力が劣化し、精子数が年々減少している。このままいくと、やがて人類は滅亡するという「スペルマゲドン」（精子＝spermとハルマゲドンを組み合わせた造語）が近年話題になっている。だが、この説には根拠がないとする論文が発表された。 誤った仮定に依拠 男性の科学者たちは、昔から自分の精巣の中身を詩的に表現してきた。「精子は脳の一滴である」と書いたのは、古代ギリシャの作家ディオゲネス・ラエルティオスだ。レオナルド・ダ・ヴィンチが描いたペニスは、精子管が脊髄に直接つながっていた。17世紀の顕微鏡学者、アントーニ・ファン・レーウェンフックは、各精子細胞の中には折りたたまれた人間が入っていて、広げられるのを今か今かと待っているのだと主張した。 やはり昔から、科学者たちは精子の衰退が避けられない状況にあることに懸念を抱いてきた。最近では、危機感をあおるような一連の報道記事に加え、ニューヨークのマ

夜の街に賑わいが戻るのはいつになるのか…？（画像はイメージです） 度重なる緊急事態宣言による営業自粛や時短の要請で「夜の街」は壊滅的な打撃を受けている――そもそも従う必然性はどこにあるのだろうか。長年、スナックを研究している東京都立大学法学部教授・谷口功一氏は、かつて憲法学と法哲学の間で行なわれた「二重の基準」論争にヒントがあると語る。 ※本稿は『Voice』2021年7⽉号より抜粋・編集したものです。 左派三紙の唖然とする憲法特集 5月3日の憲法記念日、もう20年以上、個人的な恒例行事になっている新聞全紙購入をしてきた。 2015年の「集団的自衛権祭り」の際には異様な盛り上がりを見せた憲法論議も、その後、憑き物が落ちたように低調化し、ここ数年は、各紙、おざなりな内容の企画が続くことも相まって、この恒例行事も苦痛になってきていたのだが……。 折しも3度目の緊急事態宣言が発令され、とうとう外

社会・一般Motion blur of Japanese commuters in a station at Tokyo. 先日の日経新聞の電子版のある記事に下図が掲載されていた。記事は翌日新聞に掲載されたが、この図は割愛されていたのでほとんどの日本人の知るところではないだろう。内容は図にある標題の通りで、YouGovというHPによるアンケート調査で、図に記載された国を含めいくつかの国においてコロナウイルスを恐れるかという質問に対し、「非常に」と「いくらかは」と答えた人の合計のパーセンテージである。 興味深かったのが、これら6か国の中では日本が別格にコロナウイルスを恐れる人の比率が高かったこと。 本来、ある国において感染者や死亡者が多ければ、社会的にコロナウイルスを恐れる人の比率が高くなっても当然である。この調査、2020年3月から開始されているようなので、同様の期間のこれら6か国の感染者

G7の舞台コーンウォールに到着し、ジョンソン英首相夫妻に挨拶する韓国の文大統領夫妻　Peter Nicholls-REUTERS 朴（槿惠）氏は6月に米国を訪問するが、同氏は米国による日韓関係の改善要求に備えなければならない。最高の結果は日本と韓国との2国間首脳会議となるだろう。 朴氏が最終的に日本との首脳会談に応じるなら、何の譲歩もなしに安倍氏と対話をすることになろう。朴氏が拒絶すれば、安倍氏の歴史修正主義ではなく、韓国とその頑固さが問題であるとの認識が一段と強まろう（ウォールストリート・ジャーナル, 2015/4/30）。 2015年のことである。 日韓関係はこの年も大きな行き詰まりを見せていた。はじまりは3年前の二つの国政選挙であった。即ち、2012年12月、時をほぼ同じくして行われた日韓両国の選挙にて、日本では安倍晋三が率いる自民党が大勝を収めて政権に復帰した。韓国では、朴槿惠が文

中国との対立をあおって高い支持率を維持してきた台湾の蔡英文政権だが、コロナ感染拡大で生命の危機に瀕する市民から｢生命より政治を優先するのか｣と強い反発を浴びている。 REUTERS/Ann Wang 新型コロナ感染拡大の抑制で｢優等生｣とされてきた台湾で、5月に感染が急拡大。対策の不備とワクチン接種の遅れが政治問題化し、これまで高い支持率を誇ってきた蔡英文総統の支持率が3割台まで急減している。 日本が無償提供したワクチンについても、｢社会的不公平｣を生む要因になるとの批判があがり始め、一方で接種後に複数が死亡したと報じられるなど、ハレーションを起こしている。 台湾｢ワクチン不足｣の経緯 台湾は、世界各地で感染拡大が本格化した2020年5月末以降も｢感染者数400人台、死者数1桁｣を維持してきた。 ところが、2021年5月中旬、チャイナエアライン（中華航空）のパイロットが宿泊したホテルでクラ

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テレビのニュースなどで映し出される首相や官僚の記者会見。記者席に座るのは男性が圧倒的に多いように見える。 日本新聞協会の調査によると、加盟新聞社・通信社に所属する記者数は全体としては漸減しているが、女性記者は微増基調にある。とはいえ、女性記者比率が20％を上回ったのはたった3年前の2018年。直近の2020年は22.2%だった。1986年の男女雇用機会均等法施行から35年を経た時代にあって、アンバランスな印象は否めない。 世界経済フォーラム（WEF）が公表する「ジェンダーギャップ（男女格差）リポート」で下位グループ常連の日本。2021年3月公表分でも、156カ国中120位に甘んじた。中でも足を引っ張っているのが、女性議員・閣僚比率が際立って低い「政治」分野と男女の収入格差や管理職の割合が世界平均を下回った「経済」分野だった。 衆院の女性比率9.9%、閣僚の女性比率10.0%。それを取材する

警告を受けたのは枝野氏含め地元の県議、市議などだ。あるさいたま市議は、 「確かに当時は祭りに参加すると慣例的に5千円を払っていました」 と言うが、さらに枝野氏の場合はこんな具合だった。 「県警の警告前には、枝野さん本人や秘書が会費のない夏祭りで3千円を置いていったり、3千円の会費のところを倍の6千円を渡したりということがありました。奉納金の額は祭りの会場に貼り出されていました」（先の関係者） 公選法に詳しい日大大学院講師の岩井奉信氏が指摘する。 「厳密な会費があったとしたら、それを超える額は寄付に相当すると考えられます」 8年前の出来事で時効を迎えているとはいえ、これは菅原氏の有権者買収と一体何が違うのか。当の枝野事務所はこう回答した。 「会費と記載され、実際に参加した場合は当該金額を支出していた。誤解を招くとの指摘があり、その後会費対応を取りやめた」 会費の倍の金額を渡していた件は、 「

立民・枝野氏「共産と連立考えず」　連合幹部に明言 2021年06月17日18時27分 記者団の取材に応じる立憲民主党の枝野幸男代表＝１７日午後、東京都千代田区 立憲民主党の枝野幸男代表は１７日、東京都内の連合本部で開かれた中央執行委員会に出席し、次期衆院選で目指す同党の政権構想について「共産党とは理念が違っている部分があるので、連立政権は考えていない」と述べ、共産と連立政権を組む考えのないことを明言した。会合後、枝野氏が記者団に明らかにした。 連合、立・共の接近警戒　都議選でも不協和音 連合は立民、国民民主両党の最大の支持団体。特に民間系の産業別労働組合（産別）は、立民が共産と接近するのを警戒している。枝野氏の発言は連合側の懸念を払拭（ふっしょく）する狙いがある。 「野党連合政権」の樹立を掲げる共産との関係について、枝野氏は「共有する政策もあるので、そうしたことについてのパーシャルな連携や

立憲民主党の枝野幸男代表は17日、支持団体の連合の中央執行委員会に出席し、次期衆院選に向けた野党第2党の共産党との協力に関連し、「理念で違う部分があるので共産党との連立政権は考えていない。共有政策でのパーシャル（部分的）な連携や候補者一本化に努力したい」と述べた。会合終了後、記者団に明かした。 枝野氏は東京都内の連合会館で開かれた会…

コロナ対応で孤軍奮闘する町医者は、コロナは人災だと断じる。専門家の代表は開会まで40日を切った五輪について、「普通はない」と発言する。たしかに、いまはのっぴきならぬ状況も、ワクチン接種がこのペースで進めば、開会式当日には景色は大きく違っていそうで――。 【写真15枚】“噂の女性”と中川会長の密会デート現場写真 *** 〈新型コロナの日本の感染状況を「さざ波」と表現した内閣官房参与（当時）は、「医療従事者の前で言えるのか」などと猛批判されたが、おそらく日本で一番多くコロナ患者を診てきた、兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長も、実は同様の表現を用いる。〉 コロナは人災です。日本は諸外国とくらべて感染者数も死者数も少なく、あえて言いますが、日本のコロナは「さざ波」でした。だから死亡者を限りなくゼロに近く抑えられたのに、政府と日本医師会は、その有利な条件を活かすどころか、悪い方向に持って行っ

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くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

（北村 淳：軍事社会学者） COVID-19（新型コロナウイルス感染症）パンデミックの影響によりヨーロッパやアメリカ、そしてアジア各国で開催されていた海軍関係の展示会なども中止あるいはオンラインの開催に追い込まれていた。 しかしながらアメリカや西欧では、ワクチンを打ちまくりビジネスを再開させる動きと軌を一にして、今夏から軍需業界の対面での展示会も再開される見込みとなってきた。そのような動きに応じて、久々の対面での海軍関係展示会「MADEX（国際海洋防衛産業展） 2021」が6月9日から12日にかけて韓国・釜山において開催された。 MADEX 2021の出展企業は韓国海軍や韓国軍需関連企業が中心であり、国際的にはそれほど大規模な海軍関係展示会というわけではない。だがヨーロッパやアメリカの軍需メーカーも出展しており、久しぶりの対面での国際的な展示会であるため、米海軍などでもそれなりの関心は持た

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▲今年5月19日、蔚山沖で船に乗り、日本政府による福島原発汚染水放出を糾弾するための海上デモを行う漁業関係者。写真＝聯合ニュース 韓国原子力研究院が「日本の福島原発の汚染水が韓国に及ぼす影響は微々たるものだ」という報告書を作成した博士研究員に「警告」処分を下し、騒動になっている。表向きは「内部手続きに違反して部署長の承認なしに研究内部資料を流出させた」という理由だが、韓国原子力学会と全国科学技術研究専門労働組合の韓国原子力研究院支部は「今回の懲戒処分は政府の見解と対照的な報告書を作成したためであって、明らかに学術活動の自律.. 続き読む

Amazonは、「ドライバーがトイレに行けない問題」や、「新型コロナウイルス対策が不十分」といった、労働環境にまつわる問題点を度々指摘されています。そんな中、ニューヨーク・タイムズが多くのAmazon従業員に聞き取り調査を行い、Amazonの労働環境の現状をまとめています。 Inside Amazon's Employment Machine - The New York Times https://www.nytimes.com/interactive/2021/06/15/us/amazon-workers.html 9 devastating takeaways from NYT’s report on Amazon workers https://www.fastcompany.com/90647379/9-devastating-takeaways-from-nyts-massi

台湾に日本から提供された新型コロナウイルスのワクチンは、台湾社会で歓喜をもって迎えられ、日本外交のクリーンヒットとなった。計画が表面化してから10日ほどで実現するというスピーディな行動が際立った。日本の素早い行動の背景に何があったのか。台湾とどのような交渉が行われていたのか。台湾の大使にあたる謝長廷・台北駐日経済文化代表処代表らからワクチン提供に関する相談を受けていた、超党派の国会議員でつくる親台湾派の議員連盟「日華議員懇談会」の古屋圭司会長（衆院議員）に事情を聞いた。 野嶋：台湾へのワクチン提供ですが、5月24日に謝長廷駐日代表、米国のジョセフ・ヤング駐日臨時代理大使、そして、安倍晋三政権で首相補佐官などを務めた薗浦健太郎・衆院議員が集まった食事会が、目黒の駐日代表公邸で開かれました。そこで日本側からワクチン提供の提案があったということが日本のメディアで報じられています。古屋会長が知って

慰安婦を表現した少女像の展示がまた脅迫の対象に（写真は、韓国・ソウルの慰安婦像）　Kim Hong-Ji-REUTERS ＜署名を偽造したり脅迫したり、「反日」を潰すために右翼は手段を選ばなくなってきている＞ 6月10日、今月25日から東京都新宿区で開催予定だった「表現の不自由展」の実行委員会が緊急記者会見を行い、会場での妨害行為が頻発しているなどの理由で、開催場所の変更を行わざるをえなくなっていると発表した。 「あいちトリエンナーレ」での「表現の不自由展」への妨害 「表現の不自由展」は、元々は2019年の「あいちトリエンナーレ2019」の中で行われた企画だった。過去に様々な理由で展示を問題視された作品、またはそれにちなんだ作品を集めて展示するという内容だ。 この企画は、多くの右派市民の反発を招いた。特に彼らの感情を逆撫でしたのは、２つの作品だった。日本政府が世界各国でその設置を妨害し続け