「AIとブロックチェーンで医療に衝撃を」
「最先端の技術で医療に衝撃を」――。そんなミッションを掲げ、人工知能（AI）やブロックチェーンの医療応用を目指すベンチャー企業、NAMが2017年10月に事業を開始した。「AIを利用した問診ボット」「機械学習を利用した疾患予測モデル」「深層学習とブロックチェーンを使った次世代カルテシステム」などのサービスを、2018年初頭から矢継ぎ早に投入。医療AIサービスを提供するクリニックも立ち上げる。 NAMは2017年11月28日に東京都内で記者発表会を開催。独自の仮想通貨「NAMコイン」を使ったICO（イニシャル・コイン・オファリング：仮想通貨技術を使った資金調達）を同年12月24日から実施し、100億円の調達を目指すと発表した。調達した資金は、医療AIサービスの研究開発に充てる。
注目のFinTechベンチャー4社、共通する「革新の料理法」
FinTechの分野ではイノベ―ティブなスタートアップが数多く活躍している。2017年9月27日に楽天が主催した「Rakuten FinTech Conference 2017」には、英Yoyo Walletアラン・フェリス 共同創業者 兼 CEO（最高経営責任者）、米Wyreマイケル・ダンワース 共同創業者 兼 CEO、英PremFinaバンディ―プ・シン・ランガー CEO、英Revolutリシ・ストッカー ヘッドオブパートナーシップが登壇。新たな技術を開発した企業がエコシステムを形成することでイノベーションが起きている現状について意見を交わした。 パネルディスカッションの冒頭、モデレーターを務めた楽天オスカー・ミエル フィンテックファンド/モビリティインベストメント マネージング・パートナー 楽天 執行役員は、「最もイノベーションが進んでいる企業に集まってもらった」とパネリストを紹介。
この62社のベンチャー、すべて知っていますか？
「おもしろいベンチャーだね」。2015年3月に、あるベンチャー企業をインタビュー記事で取り上げた際、読者・取材先からこのような反響を幾つかもらいました。 ●“宇宙技術”で無呼吸症候群イノベーションを 筆者も同ベンチャーの存在を知ったのは、インタビューを実施するほんの少し前。あれから1年半以上を経過した先日、同ベンチャーが60億円もの大型の資金調達を実施したというニュースが流れてきました（関連記事）。今では、このベンチャー企業の名も、かなり知れ渡ってきています。 「米国では、ベンチャーキャピタルのデジタルヘルス分野への投資額は、ここ6年間で6～7倍に伸びた。非常に盛り上がり、crowdedな（混みあった）状態だ」（米国シリコンバレーのベンチャーキャピタルであるMitsui&Co. Global Investmentの清峰正志氏）。こうした米国の状況からは確かに遅れを取っているものの、国内デジ
スコットランドのデジタルヘルスがすごい！
「患者中心」の医療へ こうしたスコットランドのデジタルヘルスへの取り組みを、NHS 24やDHIの担当者が語るイベント「Digital Healthセミナー」（主催：スコットランド国際開発庁）が2016年10月26日、東京都内で開催された。 そもそもスコットランドがデジタルヘルス産業の振興に力を入れている背景には、日本や欧米先進国と同様、同地で高齢化が進行していることがある。結果として日本と同じように「病院から地域・在宅へ」という、医療のリソースシフトが求められている。病院中心（Institute-centered）の医療から、患者中心（Person-centered）の医療への移行だ。 セミナーに登壇したNHS 24医療担当 Digital Health and Care Institute会長のGeorge Crooks氏は「地域・在宅で提供する医療はこれまで、コストが高かった。コスト
“暗闇”で手探りする内科医に、AIで光明を
早期離脱患者の特徴をつかむ この仕組みを支えるのが、機械学習機能を実装した日本オラクルのクラウド基盤「Oracle Database Cloud Service」だ。健診データに加え、ヘルスケア機器から健康データを収集。指導医にデータを提示するとともに、集積したデータを統計解析し、七福神アプリのメッセージを被験者に返す。 データを一定期間にわたり集積した後、機械学習による分析や予測を行う。これにより例えば、ある指標に対してしきい値を超えたり超えそうな状況を事前に予測できるようにする。 “暗闇の中での診療”という加藤氏の言葉が示すように、これまでの糖尿病マネジメントでは、患者の健康状態や生活習慣に関するさまざまな項目のうち「どれがどのようにつながっているか」（同氏）が不明瞭だった。今回の取り組みでは、機械学習によってここにメスを入れる。 現時点では150人ほどが研究に参加。こうした小規模のデ
センサーと人工知能で精神科疾患が診察できる！
これまで、重症度や治療効果を測る明確な客観的指標が存在しなかった精神科医療を、デジタル技術が大きく変えようとしている。人工知能（AI）を活用し、診察時の患者の表情やしぐさ、声を定量的に分析してうつ病の重症度を評価したり、電子カルテの記載内容から統合失調症患者の入院期間や再発リスクを予測したりする試みだ。属人的で主観的な言葉ではなく、科学的根拠に基づく客観的な“共通言語”で精神科疾患を語る――。そんな時代が訪れようとしている。 「人工知能によって精神科医の仕事がなくなるとは思わないが、使える部分では機械を有効に使い、診療の質の改善につなげるのが望ましい」と話す慶應義塾大学精神・神経科学教室の岸本泰士郎氏 「現代医学では、ほぼすべての領域に画像診断やバイオマーカ－などの科学的あるいは客観的な指標が存在する。そうした医学の進歩から取り残されてきたのが精神科医療だ」。慶應義塾大学精神・神経科学専任
安倍首相も言及した「遠隔診療」、推進政策は加速するか
「関連学会間の連携と多領域の専門家による臨床研究体制を構築・実施し、エビデンスを蓄積して制度整備につなげていきたい」――。 2016年11月10日に安倍晋三首相が開催した未来投資会議（首相官邸ページ）で、首相自ら推進に関して言及したことが話題となっている「遠隔診療」。制度改正・整備の中心となる厚生労働省医政局 研究開発振興課 医療技術情報推進室の吉村健佑氏は、「第20回 日本遠隔医療学会学術大会（JTTA 2016）」（2016年10月15～16日、主催：日本遠隔医療学会）の精神科遠隔医療分科会で、遠隔医療の政策動向に関して冒頭のように述べた。 日本の遠隔医療は、遠隔病理診断と遠隔放射線画像診断の領域では既に歴史もあり、発展してきた。一方、国際的には遠隔精神（Telepsychiatry）、遠隔皮膚（Teledermatology）の領域が先行しているとし、「国際社会の中で日本も遠隔診療を
‟未病機器×IoT”、新たな体制構築を
医療機器から‟未病機器”産業へ――。神奈川県が進める「ヘルスケア・ニューフロンティア構想」の中心テーマの一つだ（関連記事）。そして、時代の先端を行く「IoT（Internet of Things）」。ともに、最近ではお馴染みのキーワードである。これらの大きな流れは、国内の医療機器メーカーの志向性にも波及し始めている。 HOSPEXでの展示事例から 「HOSPEX Japan 2016」は、2016年10月26～28日に東京ビッグサイトで開催された。医療/福祉設備機器展という呼称が示すとおり、医療と並んで、福祉介護あるいはヘルスケア用途など、本格的な医療機器とはやや距離をおく設備や機器類も並んでいる。さらには、健康機器と呼ばれるいわば非医療機器に属する機器群も多い。 今注目の‟未病機器“というターム。医療機器メーカーもこの分野への展開を進めつつある。今回の展示会に出展していた日本精密測器（群
MSやソフトバンク、「機械学習による未来医療」に挑む
機械学習を活用し、うつ病などの精神疾患の重症度を客観的に数値化するプロジェクトが2015年10月に始まる（プレスリリース）。日本マイクロソフトとソフトバンク、アドバンスト・メディア、セムコ・テクノ、UBIC MEDICAL、システムフレンドの6社と、慶応義塾が参加する。日本医療研究開発機構（AMED）による、未来医療を実現する医療機器・システム研究開発事業「ICTを活用した診療支援技術研究開発プロジェクト」における平成27年度の委託先に採択された。 現在、精神科領域における患者症状の重症度は、自覚症状や評価者の観察に基づいて評価している。この方法は時に客観性に欠け、治療導入や治療効果判定、治験の障壁になるという。 こうした問題を打開するため、慶應義塾大学医学部精神・神経科学教室 専任講師の岸本泰士郎氏らの研究チームは、表情・瞬目モニタリングによるうつ・躁うつ病症状の客観的評価に関する研究に
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