国際目録原則覚書 2009年
2009 年 国際目録原則覚書 序論 広く「パリ原則」として知られている「原則覚書」は、1961 年に国際目録原則会議で採択 目録法の国際的標準化の基礎を担おうとするその目標は、 確実に達成されている。 された1。 すなわち、 その後に世界中で発展した目録規則の大半は、 厳密にまたは少なくとも相当程度 にこの原則に従ったものである。 その後 40 年以上が経過し、目録作成者とそのサービス対象者が世界中で OPAC（オンライ ン閲覧目録） を利用するにつれ、 共通の国際的な目録原則をもつことは一層望ましいことと なった。21 世紀が始まったこの時点で、オンラインによる図書館目録やその先にあるもの にふさわしい新しい原則の覚書を作るための努力が、IFLA によってなされたのである。そ の第一の原則は、目録利用者の利便性に資することである。 この覚書は、パリ原則に取って代わり、パリ原則の適用
書誌調整について｜国立国会図書館―National Diet Library
日本目録規則2018年版（NCR2018）について、国立国会図書館での検討経緯、適用に伴うJAPAN/MARCの変更点などは、以下のページをご参照ください。 日本目録規則2018年版（NCR2018）について 国立国会図書館で2021年1月から適用しているNCR2018適用細則および関連する基準は、以下のページをご参照ください。 日本目録規則適用細則類一覧 アクセス・ポイント（著作、個人、団体、タイトル） 文字・読みの基準 IFLA LRMは、"FRBR family"と呼ばれる三つの概念モデル書誌レコードの機能要件（FRBR）（IFLA Websiteへリンク）、典拠データの機能要件（FRAD）（IFLA Websiteへリンク）および主題典拠データの機能要件（FRSAD）（IFLA Websiteへリンク）を統合した高次の概念参照モデルです。2017年8月にIFLAの専門委員会によって
[PDF]典拠データの機能要件（Functional Requirements for Authority Data : FRAD）日本語訳
1 典拠データの機能要件 概念モデル Glenn E. Patton 典拠レコードの機能要件と典拠番号（FRANAR）に関する IFLA ワーキンググ ループ編 最終報告 2008 年 12 月 IFLA 目録分科会常任委員会および IFLA 分類・索引分科会常任委員会承認 2009 年 3 月 「2009 年版に対する修正条項および正誤表 2011 年 11 月」を反映 翻訳：国立国会図書館収集書誌部 2012 年 12 月 2 目次 序 4 典拠レコードの機能要件と典拠番号に関する IFLA ワーキンググループの構成員 6 1．目的―――――――――――――――――――――――――――――――――― 7 2．範囲―――――――――――――――――――――――――――――――――― 8 3．実体関連図と定義―――――――――――――――――――――――――――― 10 3.1 実体関連
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
平成24 年度 国際交流推進機構基盤強化経費に基づく教職員等の海外派遣事業実施報告書－ 米国図書館界の目録業務調査～RDA 導入状況を中心に～ －
RDA Toolkit
