体系的かつ体験的に学ばないと実践できない理由---製造業のIoT対応 メディアスケッチ 代表取締役 兼 コーデセブン CTO、サートプロIoT技術講師 伊本貴士氏 ──製造業がIoTを導入する際には、どのように進めていくのでしょうか。 伊本氏：既に述べましたが、IoTには［1］見える化、［2］制御、［3］効率改善（QCD）の自動化、の3段階があります。IoTの導入担当者はこれらを段階的に進めていきます。 まずは見える化のために情報（データ）を収集します。あらゆるデータを取る。理想は、IoTにおけるビッグデータのデータベースがあるとすると、工場のデータや環境のデータ、人事・労務のデータ、経理のデータなどあらゆる種類のデータを収集し、あらゆる方向から分析（多次元分析）して役立つデータ（改善や効率化のデータ）を発見する。そして、それを使った効率改善を自動化していくことにあります。 ただし、ある程

なぜ？を繰り返しても不具合は減らない---「なぜなぜ分析」の本質 ワールドテック講師 元デンソー 愛知工業大学工学部機械学科非常勤講師 皆川一二氏 「出図可否審査会がなかった」 この錆発生の不具合でいえば、真因は何ですか？ 皆川氏：系統図を展開して直接原因を特定した上で、真因を考えていきます。例えば、「図面の読み取りを間違えた」というものが直接原因だとしたら、それを発生させてしまった仕組みを考えます。すると、例えば「出図可否審査会がなかった」という真因にたどり着くことができるのです。 しかしここで、なぜ出図可否審査会がなかったのかについては、「発生」と「流出」の両面で考えなければなりません。つまり、 発生面：なぜ、出図可否審査会を設けなかったのか？ 流出面：なぜ、出図可否審査会がないことを許したのか？ ということです。品質をつくりこむためには、不具合を発生させないことと、流出させないことの

「製造業のIoTって何？」---理解しづらい理由 メディアスケッチ 代表取締役 兼 コーデセブン CTO、サートプロIoT技術講師 伊本貴士氏 IoT（Internet of Things、もののインターネット）への注目度が日々増している。「世界の製造業のルールをガラリと変える」とも言われる技術だからだ。既にドイツは「Industrie 4.0（インダストリー4.0）」、米国は「Industrial Internet（インダストリアル・インターネット）」というキーワードを打ち出し、IoTを活用した新たな製造業のスタイルを確立しようとしている。これに対して日本では、IoTへの対応が必要であると認識する一方で、「IoTとは一体何なのか？」「IoT化に関して具体的に何をすればよいのか分からない」という声が依然として多い。 「技術者塾」は、「体系的かつ体験的に学べる 製造業向けIoT講座」を企画し

コニカミノルタは、IoT（Internet of Things）技術を活用したものづくりソリューション「デジタルマニュファクチュアリング」を、2016年4月25～29日にドイツ・ハノーバーで開催される産業技術の展示会「Hannover Messe 2016」において展示する。同社は今後、デジタルマニュファクチュアリングを新事業の1つとして推進する方針を打ち出しており、今回の出展は潜在顧客へのアピールとともに「パートナーを探す」（同社代表執行役社長の山名昌衛氏）目的もあるという。

日立製作所が2016年4月11日に発表したサービスロボット「EMIEW3」。同ロボットの利用シーンの1つとして、同社は外国人観光客を想定している。発表会では、外国人観光客をインフォメーションセンターまで誘導するデモンストレーションを披露した。

トヨタ自動車は2016年4月13日、あいおいニッセイ同和損害保険やトヨタファイナンシャルサービスと共同で、米国に自動車保険サービスの合弁会社を設立したと発表した。走行情報を保険料に反映する「テレマティクス自動車保険」向けに、データを収集・分析して提供する。2016年の秋頃から実験的に事業を始め、2017年の中頃に事業を本格化させる予定という。

「原付（原動機付き自転車）以上、軽自動車未満」の乗り物として、過疎地や観光地の手軽な足、都市内の小口輸送などでの活用が期待されている超小型モビリティ。だが、その普及はあまり進んでいない。

d.schoolは学位が得られる学部ではなく、同大学の様々な学部の学生がデザイン思考を学べるという施設という位置付け。工学部の学生に限らずビジネススクール（経営大学院）やロースクール（法科大学院）、メディカルスクール（医学部）などの学生がd.schoolでデザイン思考を学び、次々とスタートアップを起業している。 スタートアップだけでない。米IBMや欧州SAPといった大手企業も、デザイン思考を全社レベルで実践し始めている。例えばIBMは、近年猛烈な勢いでリストラを進める一方で、デザイナーは増やし続けている。2015年までに1100人のデザイナーを新規雇用しただけでなく、その数を2017年までに1500人に増やす予定だ。 両社ともデザイン思考を実践するチームが働くオフィスを「スタジオ」と呼んでいるが、デザイン思考を「教科書通り」に実践しているからか、そのしつらえはd.schoolのスタジオやス