科学, 海洋生物, ウイルス, ゲノム「動物」とか「植物」といった分け方は「界」です。全部で5界あります。そしてその上位に「ドメイン」というのがある。「超界」ともいいます、かっこいい！神様、界王様、界王神様とインフレを起こしてネタが無くなった感じがする！ 今のところ、真核生物、原核生物、アーキアの3ドメインがあります。ウイルスは生物じゃないのでどこにも入らない。ところが最近、新たな勢力4th domainの可能性を示唆する事実が、近年発展の著しいメタゲノム解析から得られたのです。初めて完璧超人が現れたときのようなわくわくがありますね。 真核生物、原核生物、アーキア我々が属している真核生物はDNAが核という構造で包まれています。これに対して細菌が属す原核生物にはそういう核構造がないのが特徴。そして比較的新しいドメインがアーキアです。古細菌とも言いますが、カタカナでアーキアと言ったほうが何だか

自治体に流れた「原発マネー」総額（判明分）。電源３法交付金総額は経済産業省資源エネルギー庁編「電源開発の概要　２０１０」より集計。電力会社からの寄付には道県への寄付も含む 原発や関連施設が立地する道県や市町村、周辺自治体に対し、交付金や税金の形で国や電力会社からもたらされた「原発マネー」の総額は、原発が営業運転を始めた６６年以降、少なくとも２兆５０００億円に上ることが毎日新聞のまとめで分かった。原発関連の固定資産税や寄付を公表しない自治体も多く、実際にはさらに巨額になることが確実だ。原発の今後を考える際に原発マネーの扱いは避けて通れない課題となりそうだ。 経済産業省資源エネルギー庁の資料や自治体への取材などからまとめた。原発マネーの中心は７４年成立の電源３法に基づく交付金と、原発などの施設に市町村が課税する固定資産税で、それぞれ約９０００億円。原発を抱える全１３道県が電力会社から徴収する核

■電源３法交付金 電力会社から徴収する電源開発促進税（電促税）を財源に、立地道県や市町村、周辺自治体に交付される。電促税の概要を定めた「電源開発促進税法」▽交付金について定めた「発電用施設周辺地域整備法」▽交付金を支出する特別会計について定めた「特別会計に関する法律」－－に基づく制度。道県にも交付されるため、原発から離れた市町村や住民も一定の恩恵を受けている。 財源の電促税は、一般家庭からも電気料金に上乗せして徴収されている。税率は何度か変更され、現在は１０００キロワット時あたり３７５円。１世帯あたりの月平均消費電力３００キロワット時で計算すると、１世帯あたり月１１３円の負担となる。 交付金のほとんどは「電源立地地域対策交付金」。当初は使途が公共施設やインフラ整備に限定されていた。立地市町村の庁舎が立派な造りで、スポーツや文化施設も充実しているのはこのためだ。維持管理に使えず、市町村の財政

＜１面からつづく＞ ◇巨大施設乱立、土建業が肥大　偏った産業構造脱却は困難－－福井・敦賀市 「原発銀座」と呼ばれる福井県の若狭湾岸にある敦賀市内を歩くと、電源３法交付金や原発事業者からの寄付で建設された体育館やホール、商店街のアーケード、短大や温泉施設まで、人口約６万９０００人の地方都市には不釣り合いと思える巨大施設が建ち並ぶ。 北陸自動車道敦賀インターチェンジ近くの山腹にある市立温泉施設「リラ・ポート」。約９ヘクタールの広大な敷地に、豪華客船をイメージした総ガラス張りの建物と、約３００台が駐車可能な立体駐車場を併設する。大浴場や露天風呂のほか、水中歩行で健康増進を図る「バーデプール」と設備も豪華だ。 ０２年に完成し、総事業費は約３５億円。うち約２５億円は高速増殖原型炉「もんじゅ」のナトリウム漏れ火災事故（９５年１２月）後、文部科学省が創設した交付金だった。 市や地元経済界は当初、「敦賀の

平成２３年８月１７日 独立行政法人日本原子力研究開発機構 国立大学法人奈良女子大学 初めて見た 生きた細胞の超微細構造の観察に成功 －夢の顕微鏡：レーザープラズマ軟Ｘ線顕微鏡の開発で実現－ 【発表のポイント】 生きた細胞内の構造を90ナノメートル以下の高解像度で観察できるレーザープラズマ軟Ｘ線顕微鏡を開発 生きている細胞内のミトコンドリアや細胞骨格を、世界で初めて撮像することに成功 独立行政法人日本原子力研究開発機構（理事長　鈴木篤之、以下、原子力機構）及び国立大学法人奈良女子大学（学長　野口誠之、以下、奈良女子大学）は、生きた細胞の内部構造を高解像度で撮像できるレーザープラズマ軟Ｘ線顕微鏡１）２）の開発に世界で初めて成功しました。これは原子力機構量子ビーム応用研究部門照射細胞解析研究グループの加道雅孝サブリーダー、岸本牧研究副主幹、篠原邦夫研究嘱託及び奈良女子大学の保智己准教授、安田恵子