2019年10月12~13日にかけて、各地で甚大な被害をもたらした大型の台風19号。重大な災害の起こるおそれがあるとして『特別警報』が出される地域も多くありました。 しかし、山梨県甲斐市には大雨・洪水・暴風警報は出たものの特別警報は発表されませんでした。 Twitterでは特別警報が発表されなかった理由は、『信玄堤』(しんげんづつみ)があったからではないかといわれています。 戦国時代に武田信玄が作ったものが現代にも生きる 甲府河川国道事務所によると、長野県・山梨県・静岡県を流れる富士川は平安時代から氾らんしていたそうです。 特に、富士川の上流である釜無川と御勅使川(みだいがわ)が合流する甲府盆地はたびたび洪水になっていました。 そのため、農民は家や畑が流されてしまうことに悩んでいたとのこと。甲斐の国の領主だった武田信玄は、農民たちが安定した暮らしができるよう約20年かけて川を治める工事をし
アカハラウロコインコは、アマゾンの熱帯雨林で見つかっている1500種の鳥の1つ。前例のない規模で火災が猛威をふるう中で、野生生物が深刻な影響を被る可能性がある。(PHOTOGRAPH BY CLAUS MEYER, MINDEN PICTURES/NAT GEO IMAGE COLLECTION) 地球上にいる生物種の10分の1が生息するアマゾンの熱帯雨林で、大規模な森林火災が発生している。ブラジルの森林で9000件もの火災が一斉に発生し、ボリビア、パラグアイ、ペルーにまで燃え広がった。 原因の大半は、森林を手っ取り早く伐採するために人間が火を付けたことと見られ、加えて乾期のために火の勢いが増した。現在も膨大な件数の森林火災が続いており、ブラジル国立宇宙研究所(INPE)によると、昨年の同期に比べその数は80%も増加しているという。これらの火災は宇宙からも見えるほどだ。(参考記事:「アマゾ
史上最悪の被害を出した関東大震災からおよそ100年。その3倍以上の死者数が想定されている「超巨大地震」は、眼前に迫っている。自衛のために知らなければならない、その時に起こること。 国民の半分が被災者に 今年に入り、立て続けに大きな地震が発生している。6月には大阪府北部の震度6弱、9月には北海道胆振東部の震度7、そして今月は、千葉県東方沖の震度4で、深夜に鳴り響く「地震速報」に多くの人が驚かされた。 異常ともいえるこの状況を前に、専門家たちが、口をそろえて次の超巨大地震―「南海トラフ地震」が刻一刻と近づいていることを警告しているのをご存じだろうか。 今年2月の文科省の地震調査委員会の発表によれば、今後30年間で、最大M9クラスの「南海トラフ地震」が発生する確率は70~80%だ。 「いつか来る」と言われて久しいこの大地震。政府によって発表される発生確率は年とともに上昇しており、未曽有の大災害は
関東大震災でも「甚大な被害」 横浜は、人口約374万人を擁する大都市だ。街の象徴・横浜ランドマークタワーや歴史的建造物・赤レンガ倉庫などの定番スポットを求めて、観光客は年間3420万人を超える。今日この日も、家族やカップルが憩いを求めて、この港町を訪れているはずだ。 しかし、そう遠くない未来、横浜に震度6以上の大地震が襲い掛かることをご存じだろうか。 政府・地震調査委員会が昨年6月に公表した「全国地震動予測地図」によると、横浜で今後30年以内に震度6弱以上の大きな地震が発生する確率は、なんと「82%」だ。 特に警戒されているのは、M9クラスの南海トラフ巨大地震だ。 だが、それだけではない。ほかにも横浜は、相模トラフ地震、首都圏直下型地震と合わせて三つの巨大地震に狙われているという。 横浜市は、それらの巨大地震が起きた場合に備えて、最悪のパターンを想定した被害予測を出している。避難者数は約5
今が旬のさくらんぼ狩りを楽しむことができる山形県鶴岡市の観光農園では地震の影響で観光客のキャンセルが相次いでいます。観光農園の代表は「被害はないのでぜひ足を運び、さくらんぼを味わってほしい」と呼びかけています。 山形県はさくらんぼの生産が全国1位で、震度6弱の揺れを観測した鶴岡市の西片屋地区には、さくらんぼ狩りが楽しめる観光農園があります。 宮城良太さんが代表を務める「鈴木さくらんぼ園」では、主力品種の「佐藤錦」や「紅秀峰」などが真っ赤に色づき、いま食べ頃を迎えています。 観光農園によりますと、例年、この時期は平日でも1日100人はさくらんぼ狩りに訪れるということですが、18日の地震による被害がないものの、19日からキャンセルが相次いでいるということです。 農園の年間収入の半分はさくらんぼ狩りの入園料が占めていて、旬を迎えるこの時期の観光客の減少は大きな打撃です。 群馬県から家族と訪れた3
6月18日午後10時22分ごろ、山形県沖を震源とするマグニチュード6.8の地震が発生。新潟県村上市で震度6強を、山形県鶴岡市で震度6弱を観測している。 東北電力によると、山形県では鶴岡市、酒田市などで計5000戸が、新潟県では新潟市西区、村上市で計約3200戸が停電している(18日午後11時10分現在)。 心配なのは、電気で動く医療機器を使っている在宅療養中の人だ。 東日本大震災の時に、人工呼吸器などを使っている患者を守るために駆け回った仙台往診クリニック院長の川島孝一郎さんに生き延びるための様々な方法を聞いた。 【BuzzFeed Japan Medical / 岩永直子】 川島さんによると、在宅療養の場合、電気で動く医療機器でよく使われているのは、 1.人工呼吸器 2.吸引器 3.在宅酸素(酸素濃縮器) の3つ。 「他に介護用品であれば、エアマットや、ベッドを上げ下げするギャッジアップ
地図記号に新たに「自然災害伝承碑」が加わることになりました。3月15日に国土地理院が発表したもので、新しい地図記号が加わるのは13年ぶりのことです。 地図記号「自然災害伝承碑」がこちら。 日本は昔から数多くの自然災害に見舞われ、被害を受けるたびにその時の様子や教訓を石碑やモニュメントに刻み遺してきました。2018年7月の西日本豪雨災害で多くの犠牲者を出した地区では、111年前に起きた水害を伝える石碑があったものの、その伝承内容が地域住民に十分に知られていませんでした。 このような状況を踏まえて、 先人たちが現代に伝える災害の教訓を正しく知ることが、災害への「備え」を充実させ、災害による被害の軽減に貢献するものと考え、地図に自然災害伝承碑の記号を掲載することで、災害への備えを支援する目的があります。
「浮揚式津波洪水対策用シェルターSAFE+(セーフプラス)」の「600シリーズ」。大人(体重65kg)20人が避難可能 世界的なレーサー「モンスター田嶋」率いるタジマモーターコーポレーション(静岡県磐田市、田嶋伸博会長兼社長、0538・66・0020)に、レーシングカーのノウハウを生かして開発した異色の製品がある。津波避難用シェルター「浮揚式津波洪水対策用シェルターSAFE+(セーフプラス)」は、津波避難タワーの約20分の1のコストで導入可能。津波被害が予想される自治体で導入が広がっている。 開発の契機 「浮いて助かる、という選択肢を作る必要があった」。開発に携わった防災事業部・特装事業部の加賀利昭課長代理は、開発のきっかけについてこう語る。東日本大震災後、海岸沿いの低地に立地する同社には同規模の地震が起きた場合、約10分以内で津波が押し寄せるとの予想が出た。周囲には高台が無く、液状化現象
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