小林ゆかり|グッズ製造に強いデザイナー @nicodesign2 @trialanderror50 各地の観光物産の企画デザインを仕事にしてるものです 北海道の地形はブランドロゴ以上の パワー持ってますよね! 入れとけばキマルやつです✨ 2019-03-28 14:33:41
![北海道の形はすごい→これがもし他県の形だったら、という比較画像で盛り上がる皆さん「確かにこれは絵になる」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ba1309eed50562a96ae7615140927b00f6603e2d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2F47afc1a26ad7f390991012b9182c001d-1200x630.png)
30年のキャリアを誇る経営戦略コンサルタント。情報分析や業界分析に強く、未来予測やイノベーション分野が得意領域。一方で雑学にも強く、経済エンタテナーとして各方面に寄稿。経済クイズ本『戦略思考トレーニング』シリーズは20万部を超えるベストセラー。マスコミ関係者の地下クイズ集団『夜会』のメンバーとしても活躍。 今週もナナメに考えた 鈴木貴博 経済誌をにぎわすニュースや日常的な経済への疑問。そのときどきのトピックスについて経済の専門知識を縦軸に、社会常識を横軸において、ナナメにその意味を考えてみる。 バックナンバー一覧 ユリ・ゲラー氏が「超能力で英EU離脱を阻止する」と宣言したことを日本の報道番組が報じ、物議を醸している。日本で「風刺」という報道手法はどう捉えられているのか 写真:ユニフォトプレス 英EU離脱問題に関する ユリ・ゲラー氏報道の波紋 ジャーナリストの江川紹子さんが、テレビ朝日『報道
過去の成功体験と前例主義にとらわれた組織は、遅かれ早かれ衰退する運命にあります。 よくあるのは、カリスマ創業者によって隆盛を極めた企業が時代に取り残されて失墜してしまうパターンです。中国や韓国など新興メーカーに顧客を奪われ、優秀な人材は流出し、売上とシェアが低下して業績不振に――近年では液晶、半導体、携帯電話など、日本の製造業が諸外国にシェアを奪われています。 それでも現場で働く若手中堅社員は、会社を変えようと動いています。現状を打破するきっかけとしてAI(人工知能)が注目されていますが、ときには理解のない経営陣や組織の壁に対峙(たいじ)することになります。 閉塞(へいそく)感のある現状を変えるにはどうすればいいのでしょうか。実は、プロレス業界も似たようなつらい時代を乗り越えた経験があります。人気が低迷した「暗黒期」を乗り越えてV字回復を達成したプロレス業界に学べることは多くあるのではない
このままでは終わらせない…“森友事件”のいま 森友学園をめぐる国有地の売却問題で公文書の改ざんをさせられた近畿財務局の職員がAさん命を絶ってから1年。Aさんの父親が遺書の中身や今の心情を明かしました。 また、Aさんの死をきっかけに立ち上がったのが近畿財務局などのOBたち。テレビの取材に初めて顔を出して証言してから、半年。「このまま終わらせてはいけない!」と新たに動き始めています。そして、当事者である籠池氏は今どうしているのか…。 “森友”事件のいまを見つめます。 ナレーション:余貴美子 番組HP:https://www.tv-tokyo.co.jp/documentary_190326/ ◆「ワールドビジネスサテライト」「ガイアの夜明け」などが見放題! 「テレビ東京ビジネスオンデマンド」はコチラ↓(入会月無料) https://txbiz.tv-tokyo.co.jp/info
tetsu @metatetsu ドローンによる ・安価でノーリスクな航空攻撃 ・数百機で一斉に襲いかかるスウォーム(群れ)攻撃に対策が無い ・高度50m以下は対空レーダーの盲点 ・中露はドローン攻撃が戦場を制すと考えている ・10万円のドローンを数百万円のミサイルで撃墜する非対称性 をまとめた良記事 gendai.ismedia.jp/articles/-/635… 2019-03-28 10:59:54 リンク 現代ビジネス 恐怖の進化を遂げた「中国製軍事ドローン」その驚きの実態(部谷 直亮) ドローンが戦争を変えつつある。その本質は、ドローンの登場によって、サイバー空間や宇宙空間と同様に、これまで使用されてこなかった空間が「戦闘空間」に変貌を遂げていることにある。大国の正規軍からテロリストなどの武装勢力に至るまで、生物種が爆発的に増えたカンブリア紀のように、多種多様のドローンを活用し
過労自死した電通の新入社員 過労死しないための7箇条 働きすぎが「ふつう」になる前に 4月から、それぞれの職場で新たな一歩を踏み出す新社会人。しかし、彼、彼女らが働く社会では「過労死」がいまだ大きな問題として残っています。働きすぎが「ふつう」になる前に、自分の身を守るためにはどうしたらいいか――。過労死問題の取材を長年続ける牧内昇平記者が、約50人の遺族から話を聞いた経験をもとに、「過労死しないための7箇条」をまとめました。 日本にはびこる「過労死」 この春、新しい生活がはじまる人も多いのではないでしょうか。 どんな仕事を任されるのだろうか。初任給をもらったら何に使おうかーー。さまざまな期待を胸に、入社式の日を待っていることでしょう。 意欲をもって働くことは大事だと思いますが、ここで一つだけ、みなさんに覚えておいてほしいことがあります。 それは、仕事が原因で命を落とす「過労死」が日本にはは
「平成」の元号は、1989年1月7日、首相官邸で、小渕恵三官房長官から発表された(写真:Fujifotos/アフロ) 間もなく新元号が発表され、およそ30年続いた「平成」も終わりを告げようとしています。昭和のように戦争にも巻き込まれることなく、一見平穏だった30年間のように思えますが、実は大変な激動の時代でもありました。そこで改めて、平成という時代を振り返ってみたいと思います。 平成の三大構造変化 平成には、3つの大きな構造変化がありました。 1つは、戦後レジームの崩壊です。平成が始まった1989年は、ちょうどベルリンの壁が崩壊に向かう年でした。そこから、それまで厳然としてあった東西冷戦構造が一気に終結に動き始め、2年後には東側陣営のリーダーであるソ連までもが崩壊してしまいます。まさに戦後レジームは、平成の始まりとともに崩れ、その結果、アメリカ一強状態が現出しました。 2つ目の構造変化は、
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