「愚か者になるな！」 トランプ氏、トランプ氏に警告
トランプ米大統領は１７日、ツイッターでトランプ米大統領に対し、「愚か者になるな！」と非難した。ウクライナのゼレンスキー大統領に圧力をかけたとされる「ウクライナ疑惑」など政権の行き詰まりを、強硬な対外政策で打開しようとする姿勢に警告を発する狙いがあるとみられる。 トランプ氏は１７日午後、ツイッターに「『米国最大の脅威はホワイトハウスの主だ』とペンタゴン（米国防総省）から報告があった」と投稿。続けて「トランプ、米国を試すような火遊びはやめろ。愚か者になるな！」と警告した。 これまで同氏は、北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）朝鮮労働党委員長を「ロケットマン」、連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長を「根性なし」など、自らの意に背く相手には手あたり次第、批判を浴びせてきたが、政策が思い通りに実行できないことから、ついに自らも批判の対象に加わったかたちだ。 今回の投稿について、ホワイトハウスの報道官は
カマキリ「共食い控えないと…」 消費増税、自然界にもしわ寄せ
長野県の山中でカマキリを営む女性は今回の増税に心中複雑だ。「なるべくたくさん子どもを産みたい」と語る彼女は、増税分の税収を財源とする幼保無償化に期待を寄せる。 だが一方で、日常生活のさまざまな場面で負担が増えることも必至だ。 例えば今回初めて導入された食料品への軽減税率は、自宅での飲食に限られる。昆虫の捕食について、財務省は「屋外での飲食は外食に相当する」として軽減税率の適用を見送った。子育てに欠かせないカマキリの共食いも外食。「これからは控えないと」と女性は話す。 政府では、購買意欲の落ち込みを防ぐため、キャッシュレス決済でのポイント還元などを実施するが、クレジットカードやスマートフォンを持たない昆虫への対応は最後まで手つかずのまま。自然界に生きる生物の大半を見捨てる「非情のスタート」となった。東京都内でアリを営む男性も「働いても働いても暮らしは楽になりません」とじっと手を見つめる。 生
「暴れる猛暑、護摩で調伏」 五輪期間中、祈祷師３千人配置へ
２０年に開催される東京五輪・パラリンピックの期間中、猛暑対策として全国から祈祷師３千人を招集し、都内各所に派遣する計画があることが１９日までにわかった。かつて、国じゅうの祈祷師を総動員して敵国調伏の祈りをささげた例にならい、大会期間中の猛暑撃退をねらう。 大会関係者が明らかにした。大会本番を来年に控え、今年は都内各所でテスト大会が行われているが、多くの競技で水質や体調など暑さに起因する問題についての指摘が相次いでいる。 大会委員会では、傘と一体化した前衛的な帽子を製作したり、会場でかち割り氷を配布したりするなど、隙のない万全の暑さ対策を講じているが、追加策として全国から祈祷師を３千人程度招集し、気温を抑え込むための祈祷を都内各地で行うことを決めた。大会関係者は「念には念を入れる。言葉通りだ」と説明する。 計画では、競技会場周辺を中心に都内２千カ所に護摩壇を設置。期間中は２４時間不眠不休で護
バンクシー？の「『バンクシー？のネズミの絵』見物客の絵」に見物客殺到 東京
英国の覆面芸術家バンクシーの作品によく似た「『バンクシーの作品らしきネズミの絵』に殺到する見物客の絵」が９日、東京都内で見つかり、周辺は多くの見物客でにぎわっている。 バンクシー風の絵が見つかったのは港区内にある都が所有する公共施設のコンクリート壁。今年１月に同区の防潮扉で見つかり、今月８日まで都庁で一般公開されていた「バンクシーの作品らしきネズミの絵」に殺到する見物客の様子を描いたものとみられる。 一般公開が終了した直後の発見ということもあり、発見場所には早朝から見物客が殺到。訪れた人はスマートフォンで撮影するなどしていた。 バンクシー本人が描いたものかどうか不明だが、ある専門家は「本物かどうかも分からない絵を見に３万５千人もの人々が集まった奇妙な光景を切り取っている。いかにも本物らしさが感じられる」との見方を示す。 都では、今回見つかった「バンクシーの作品らしき『バンクシーの作品らしき
「ＡＩは職を奪うな」 まぶた監視員ら抗議デモ
眠気を感じた従業員のまぶたの動きを人工知能（ＡＩ）が監視して、エアコンの温度を一時的に下げるシステムの実用化が進んでいることを受け、２６日午後、まぶた監視員労働組合（まぶた労組）が都内で大規模な抗議デモを行った。 まぶた監視員は、オフィス内に常駐し、眠気に襲われている従業員に声をかけて起こすのが主な業務。まぶた労組が急遽呼びかけて行われた抗議デモには、都内で働くまぶた監視員約２万人（主催者発表）が参加。「ＡＩは職を奪うな」「働き手のまぶたは人間が守る」などと訴えながら行進した。 まぶた監視員は、全国に約３００万人いるとされるが、その単調な業務内容のため、まぶた監視員自身が眠気に襲われることも多く、企業によっては、眠気を感じたまぶた監視員に声をかける「まぶた監視員監視員」や、眠気を感じたまぶた監視員監視員に声をかける「まぶた監視員監視員監視員」を雇用するなど、二重三重の負担になるなどの問題も
政府、「下戸税」導入を検討 若者の酒離れに着目
飲酒しない成人に課税する「下戸税（仮称）」の導入を、政府が検討していることが１６日、本紙の調べでわかった。「若者の酒離れ」対策として、税収はアルコール飲料振興の財源に充てる。早ければ、２０１９年度の税制改正大綱に盛り込みたい考え。 飲酒習慣の変化や改正酒税法による安売り規制のため、近年アルコールを飲まない若者が増えていることから、政府は「若者の酒離れ」による税収減をまかなうため、月１回以上酒を飲まない成人に課税する「下戸税」を新たに導入する検討に入った。税額は１人年千円程度とする見通し。納税は給与から天引きするかたちで行われ、スーパーや居酒屋の領収書で飲酒したことを証明すれば還付される。 税収はワインの試飲会や酔拳の演武会、海外の有名アーティストを起用した「ビール音頭」の制作、飲酒量に応じてポイントがたまる「アルコールマイレージ」アプリの開発など、アルコール飲料振興の財源に充てるとしている
一般人認定試験、来年度実施を検討 「共謀罪」成立受け
「共謀罪」の趣旨を新たに設けた改正組織的犯罪処罰法の成立に伴い、犯罪集団に該当しない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定（ＩＰＪ）」の実施を法務省が検討していることがわかった。早ければ来年４月から行い、検定に合格した一般人資格保有者は公安調査庁の観察対象に加えない予定をしている。 １５日に成立した改正組織的犯罪処罰法は、テロ等組織犯罪を実行する前の段階で関係者全員を処罰できることから、取り締まり対象が組織の構成員でない一般人まで及ぶのではないかとの懸念が示されている。 このような懸念を払拭するため、法務省では反社会的でない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定」の実施を検討している。 新たに立ち上げる一般人検定協会（仮称）が作成する検定試験は、首相の名前や憲法改正についての意見を問うなど記述問題を中心とした１次試験（筆記）と、公安調査庁調査官との２次試験（面接）からなる。
「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」についてお詫び
２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい
メキシコ、米国との国境に壁を建設へ
８日の米大統領選で共和党のドナルド・トランプ氏（７０）が勝利したことを受け、メキシコ政府は米国との国境に壁を建設すると発表した。 反移民政策を唱えてきたトランプ氏の当選が確実視された８日午後以降、隣国カナダでは移民情報サイトが一時ダウンするなど、米国民の間に国外脱出を模索する動きがみられる。 これを受け、カナダと同じく米国と国境を接するメキシコでは８日午後、エンリケ・ペニャニエト大統領が緊急会見を行い、米国からの不法移民を防ぐため北部国境一帯に全長３２００キロの壁を建設すると発表した。 ペニャニエト大統領は「壁の建設はかねてからトランプ氏が主張してきたこと。米国民も法を犯してまで国境を越えたくなる国民の気持ちが少しは分かったのではないか」と述べた。 また「わが国は他国に責任を押し付けない」と話し、壁の建設費用は全額メキシコ政府が負担する方針を示した。建設は会見の４時間後から取りかかるとして
「ＳＴＡＰ細胞を信じる会」発足 クラウド資金調達へ
理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーが９日の記者会見でＳＴＡＰ細胞の存在を改めて主張したことを受け、小保方氏の今後の研究活動を支えるための有志団体「ＳＴＡＰ細胞を信じる会」が１０日発足した。ＳＴＡＰ細胞の実証実験に必要な多額の研究費用はインターネットによる資金調達活動「クラウドファンディング」を通じ広く募りたいとしている。 「ＳＴＡＰ細胞を信じる会」の発起人を務めるのは代替医療を専門とする江本章博士（波動学）。江本氏は会見で「ＳＴＡＰ細胞はあります」と断言した小保方氏を見て「嘘をついているはずがない」と確信したという。翌１０日、自身のブログで「小保方氏は巨大な陰謀の被害者」として支持を発表したところ、ホメオパシー医学や動物磁気学の専門家からも続々と支持の声が集まった。 思わぬ反響に江本氏は「研究生活を続けたい」と願う小保方氏への支援を決断。「ＳＴＡＰ細胞を信じる会」を立ち上げ、今後細胞
ＳＴＡＰ細胞、作製の鍵は「罵倒刺激」 学会に波紋
理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーらが報告した新しい万能細胞「ＳＴＡＰ細胞（刺激惹起性多機能獲得細胞）」の作製法に対し、外部から「再現実験（追試）が成功しない」などの指摘が出ていることについて、酸性溶液に浸す化学刺激以外に、細胞を罵倒することによる言語刺激も必要であることが６日分かり、学会に波紋を呼んでいる。言葉による語りかけが物質に影響を及ぼす学説は従来「似非科学」として一蹴されてきた。 ６日、理研が新たに公開した詳細な作製法には「酸性溶液をｐＨ５．７で維持すること」「生後１週間以上のマウスの体細胞では作製効率が大幅に落ちること」「雄のマウスの方が効率が良いこと」などが記載されていた。 だがこの手順書が指示する「酸性溶液に浸した細胞を、培地で培養する際２時間程度『死ね』『バカ』『働け』など、罵倒による言語刺激を絶えず行うこと（言語には依らない）」という記述について、発表直後から世界
ネット活用「黒票運動」 若者たちは訴えた
自民党が過半数を獲得、圧勝に終わった第２３回参議院選挙。報道機関各社による事前調査の段階から自民優勢と見られていたが、ここまでの大差に至った要因の一つは最後まで足並みのそろわなかった野党各党のふがいなさだった。本紙では、対抗軸になれない野党を見限った若い有権者たちがインターネットを駆使して行った「黒票運動」に密着した。 彼らが「小さな抵抗」と呼ぶ黒票運動のきっかけは、政治に対するやり場のない不信感だった。 「確かに株価は上がった。けれど僕たちの生活は何も良くなっていない。」 黒票運動を呼びかけたインターネットサイト「ブラック・レジスタンス」管理人のエンクルマさんはそう語る。 エンクルマさんは２５歳。大学卒業後、大手飲食チェーンに就職したものの、連日の深夜労働や休日出勤、読書感想文が課される業務に耐えられず、３か月で会社を辞めた。「このままでは会社に殺される」と思った。 この過酷な体験を自ら
４日付「森永、『グロス』発売」記事についてお詫び
２０１３年７月４日付本紙記事「森永チョコ、１４４個入り「グロス」発売へ」にて掲載したチョコレート菓子「ＧＲＯＳ（グロス）」が本紙報道後、現実のものとなってしまいました。 上記における本紙誤報について、お詫び申し上げます。 本紙編集部では１０日未明から緊急の検討会議を招集し、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 また協議の結果、今回の誤報について「本紙記事は全て虚構」という報道姿勢を逸脱し、現実に影響を及ぼしてしまったことへの反省と、「決して現実の領域に踏み込まない」という方針を改めて確認しました。 今年に入り３度目の誤報という、読者のみなさまからの信頼をまたしても裏切る結果になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後は記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制をより厳しく強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。 ＜概要＞ ７月４日 ８：０
本紙記事「北朝鮮、一方的に勝利宣言」についてお詫び
本紙２０１３年４月８日付記事「北朝鮮、一方的に「戦争勝利」を宣言 挑発ライン越える」におきまして、１５日夜、ＦＮＮニュースにて「金正恩第１書記が２週間ぶり公の場に 北朝鮮は事実上の勝利宣言」との報道がなされ、本紙がお伝えした記事が現実化してしまう事例が発生しました。 本来虚構世界の事件を報道するべき本紙において、現実に即した「誤報」をお伝えしてしまったことを深くお詫び申し上げます。 本紙では今年２月１８日付記事『体罰被害申告サイト「体罰．ｉｎ」公開』でも、誤って記事を現実化させてしまったことを踏まえ、以後記事をより虚構的にすべく努力してまいりましたが、それにもかかわらず、このような早いタイミングで誤報を再発させてしまったのは、まさに痛恨の極みです。 今回の事例について、本紙では１６日朝から紙面審議会を招集し、当該記事を執筆した社主ＵＫへの聴取を進めてきました。しかし社主は「今回は虚構として
米フェイスブック、１ドルで買収か 日系企業が打診
日系ベンチャー「ドランゴ」がネット交流サイト（ＳＮＳ）の最大手・米フェイスブック（ＦＢ）社に対して買収を打診していることが、１４日、本紙の取材でわかった。正式な合意には至っていないが、ＦＢ社の時価総額６００億ドル（約５兆７千億円）に対し、買収額は１ドル（約９６円）程度になるという。 ＦＢ社が提供するＳＮＳサービス「フェイスブック」は、１０億人の利用者数を誇る世界最大の交流サイトで、日本でも１３８２万人（１２年１２月）が利用。また１０年から１１年にかけて中東で相次いだ民主化運動「アラブの春」の際には、民衆を結びつける手段としてツイッターと並んで影響を及ぼしたとされている。 一方、フェイスブック買収を持ちかけたドランゴは、プログラマーとして知られるひらゆき氏が１０年に設立したＩＴ系ベンチャーで、社員数は２人。遠隔操作ウィルスからパソコンを物理的に守るハンマーや金属バットの販売、体罰報告サイ
１８日付「体罰．ｉｎ」記事についてお詫び
１８日付本紙記事「体罰被害申告サイト「体罰．ｉｎ」公開 匿名でも通報可能」にて掲載した通報サイト「体罰．ｉｎ」（＝写真左）が、本紙報道後、現実のものとなってしまった（＝写真右）ことについて、昨夜、本紙編集部では緊急の会議を招集し、対応を検討いたしました。 協議の結果、今回は「本紙記事がきっかけとなって実際のサイトが作られた」という特殊な事情ではありますが、「虚構新聞」を名乗っているにもかかわらず、現実味のありすぎる報道に偏ってしまった部分にも反省すべき点があったと結論づけました。 今回の本紙誤報について、この場にて改めてお詫び申し上げます。 本来虚構記事を配信するべき本紙において、虚構が現実になってしまったことは甚だ遺憾であり、今後はこのように記事が現実のものとならないよう、記事のチェック体制を強化するなど、いっそうの注意を払っていく所存です。
さすが香川、食べ残しうどんから再生うどん
身近にある物を再利用して環境への負荷を減らすチャレンジを考えるシンポジウム「リサイクルサミットｉｎうどん県」が１１日、高松市の市立うどん会館で開かれ、全国から集まった参加者からさまざまなリサイクルの事例が報告された。 環境省主催で行われたシンポジウムには、全国のＮＰＯやリサイクル技術を研究する民間企業など計４３団体２３２人が参加。鼻をかんだティッシュペーパーを再び広げて乾かすアイデアや、短くなった鉛筆同士をホッチキスでつなぎ合わせて再利用する方法など、環境にやさしいさまざまな新技術が公開された。 会場となった地元・香川県からは製麺機メーカー「さぬき技研」が参加。食べ残したうどんから再び新しいうどんを生成するという「うどん県」ならではの新技術を発表した。 技術紹介では、冒頭「香川では年間１５００トンのうどんが廃棄され、その処分に２０００万円がかかっている」という県の現状を報告。県では独自のう
ｉＰＳ細胞利用で心筋移植、世界初の臨床応用
さまざまな種類の細胞に分化・成長するｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った心筋細胞を、重症の心不全患者に移植する手術が米ハーバード大学の日本人研究者らで作るチームによって実施されていたことが、１１日分かった。すでに６人の患者が手術を受けており、術後の経過も安定しているという。ヒトのｉＰＳ細胞を利用した移植手術は世界で初めて。 ｉＰＳ細胞を使った移植手術を行ったのはハーバード大学の森口客員講師（４８）を中心とする特別チーム。森口講師は再生医療の研究を専門にしており、１４日に米国で行われる世界移植手術国際会議で、この画期的な治療法について詳細な発表を行う。 森口講師はニューヨーク市内で取材に応じ、「今回治療に当たった患者６人はいずれも重症の心不全患者だったため、この治療法しか救う道はなかった。日本では手術の認可が下りるまで煩雑な手続きや書類が山積みで、彼らを救うことはできなかっただろう」と、
虚構新聞デジタル：５日付「転載ちゃんねる」記事に関する一部報道について
本日、一部ネットニュースで報道された「著作権フリーの掲示板『おーぷん２ちゃんねる』が登場」について、本紙記事「転載ちゃんねる」が現実化したとのお問い合わせをいただいております。この件について、本紙では緊急の会議を招集し、対応を検討いたしましたが、「本紙記事とは似て非なるものである」との結論に達しました。 「転載ちゃんねる」記事におきまして、本紙ではその特徴として、（１）書き込みの著作権フリー、（２）書き込みは３文字に制限、（３）投稿画像は極限まで解像度を落として掲載、の３点をお伝えいたしました。 それに対し、本日報道された「おーぷん２ちゃんねる」では、（１）のみしか該当しておらず、そのほとんどは「２ちゃんねる」のコピーでしかありません。 このような点を踏まえまして、今回は「虚構記事の現実化」には該当しないとの結論を得ました。 【関連記事】：転載自由の匿名掲示板「転載ちゃんねる」がオープン（
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