若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少
テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。 テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。 10月3～9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1％。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週（9月26日～10月2日）には、かつてなら低視聴率に入る12％台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。 フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。 〈ついにその日がきた、という感じだ。「12％台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。（中略）ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉（10月4日付） だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つ
アップルはテレビ業界の黒船になりうるか
ファイナンシャル・タイムズの Japanese TV manufactures admint defeat という記事で取り上げられているが、ソニーとパナソニックがほぼ同時にテレビ事業の縮小をアナウンスした（これに関しては来週号のメルマガで少し解説する）。 それと同時に盛り上がってきたのが、アップルがテレビ市場に参入するという噂。普通に考えれば、「コモディティ化が進み、利益を出す事が難しくなっているこの市場に、何でいまさら？」となる。 特にアップルは価格競争を徹底的に避けて高付加価値商品に特化してきたからこそ、４０％近い粗利を維持し続けてこれたわけで、この路線から外れてまでテレビ市場に乗り出す意味は全くない。 「アップルはソフトウェアで差別化できるから」という意見もあるが、それならばテレビ本体には手を出さずに Apple TV のみを進化させれば十分なはずである。 そこから類推するに、もし
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