誰もが簡単に作れるアプリを目指したい――サーバなしで使える「Afrous」冨田慎一さん:ひとりで作るネットサービス(1/3 ページ) 国が推進する未踏ソフトウェア創造事業でも採択された、ブラウザだけでデータがマッシュアップできる「Afrous(アフロス)」を作った冨田さん。信条にしている「誰もが簡単に作れること」の真意とは? ひとりでつくるネットサービス第27回は、ブラウザだけでさまざまなデータをマッシュアップできるツール「Afrous(アフロス)」を作った冨田慎一さん(32)にお話を伺った。「情報利用をみんなの手に」を目指し、ユーザーが簡単にデータを活用できるツールを作りたいという冨田さん。単身米国に渡り、シリコンバレーも視察してきた冨田さんが見ている世界とはどういったものだろうか。 「誰だ、これを作ったのは?」――独立決意後に作ったデモがトップの目にとまる 「誰だ、これを作ったのは?」
第4のパラダイムシフトの起点――Salesforce for Google Apps:Weekly Memo(1/2 ページ) 今回は、GoogleとSalesforce.comが4月14日に発表した新サービス「Salesforce for Google Apps」に見たITシステムの利用形態の変化について考えてみたい。SaaSの活用は企業システムでは限定的ととらえられがちだが、着実にその範囲は広がりつつある。それはクラウドコンピューティングへのパラダイムシフトを意味する。 管理に伴うコストや手間が一切不要 昨今、企業にとってITシステムは、「所有」するものではなく「利用」するものになりつつあるとよく言われるが、そうしたITシステムの利用形態の変化を象徴する新サービスが先週、発表された。GoogleとSalesforce.comが協業拡大して提供を始めた「Salesforce for Go
ソフトウエアの変更管理ツール「PVCS Professional Suite」などを開発・販売する米Serena Softwareは今年9月,SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)型のソフトウエアやWebサービスを組み合わせて業務アプリケーションを構築する「ビジネス・マッシュアップ」を,新たな事業領域とすることを発表した。同時に,アプリケーション構築を支援するツール「Serena Mashup Composer」をリリースしている。米Serena Software社長兼CEO(最高経営責任者)のJeremy Burton氏(写真)に,ビジネス・マッシュアップ事業への参入の狙いや,日本での事業戦略を聞いた 従来の事業領域である「アプリケーション・ライフサイクル・マネジメント(ALM)」と大きく異なるビジネス領域に参入する狙いは 当社はこれまで,アプリケーション開発を効率よく進められるよ
Serena Softwareのジェレミー・バートンCEOによると、同社はアプリケーション開発の方法を変革することを目指しているという。 Serena Softwareは新たな方向を目指して進んでいる。同社を率いているのは、ジェレミー・バートン社長兼CEO、そしてワールドワイドマーケティング/パートナープログラム/オンラインサービス担当のレネ・ボンバニー上級副社長だ。米eWEEKは、カリフォルニア州サンマテオにあるSerenaの本社を訪れ、同社の計画について両リーダーに話を聞いた。 eWEEK Serenaはマッシュアップツールの「Vail」を発表しましたが、このオンラインサービスというのはどのようなものですか。どんなユーザーがどういった形で利用するのでしょうか。 バートン このサービスを提供するデータセンターは、OpSourceという企業に置かれています。Vailのランタイム環境は同社の
WWWの技術でパソコン向けアプリケーション・ソフトウエアが開発できる技術として注目を集める「Adobe Integrated Runtime(AIR)」(開発コード名は「Apollo」)。2007年6月のベータ版公開を受けて,アドビシステムズが2007年7月10日に開発者向けに「Adobe AIR Developers Night」を開催した。WWW向けに開発したコンテンツが,ほぼそのまま何も変更せずにごく普通のアプリケーション・ソフトウエアとして動く。AIRの特性を生かした新たなサービスはどのようなものか,代表者によるデモンストレーションが行われた。 まず最初に,アドビシステムズ プロダクト&セールスエンジニアリング部 プロダクトスペシャリストの太田禎一氏が最新のベータ版で盛り込まれた機能を紹介。続いて米Adobe Systems Inc.のAdobe Flash Technical P
映画「スター・ウォーズ」の公開30周年を記念して、同映画の製作会社Lucasfilmが、公式サイト「StarWars.com」を5月25日にリニューアルする。新サイトの目玉はマッシュアップ機能。ファンは映画のビデオクリップを自由に編集し、自分だけのスター・ウォーズを作成、同サイト上に公開できるようになる。 StarWars.com上には、スター・ウォーズ全6エピソードから、マッシュアップ素材として250シーン以上のビデオクリップや音楽が公開される。マッシュアップ機能には、米Eyespotのオンラインビデオ編集ツールを使用。Eyespotでは、同社の技術で使いやすいツールを提供し、ファンを楽しませつつも「Lucasfilmは知的財産を保護することが可能」としている。 StarWars.comでは、映画に関するブログやファン同士のコミュニティー、公式グッズの販売サービスなどを提供してきた。今回
SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)とWeb 2.0との関係については、従来あまり議論されてこなかったように思える。本コラムでは、主に「オライリーの7原則」に照らして、企業におけるWeb 2.0の導入、活用の主要な形態の1つがSaaSであることを論じる。 野村 直之 メタデータ株式会社 代表取締役 2007年4月、日本郵政公社が5000人超の規模で、セールスフォース・ドットコムの提供するSaaSであるSalesforce.comの導入を決めたり、日本大学がGoogle APPsによって学生、教職員のアプリケーション環境を刷新した、というニュースが流れました。いずれも、ソフトウエアをインストールして使うという従来のITの利用形態が、SaaSへ移行しはじめたことを象徴するものです。 「ソフトからSaaSへ時代は大きく変革している」。筆者はこういった確信に基づき、本コラムを07年2月にお
WebサービスAPIを無償で公開する企業が増えている。リクルートとサン・マイクロシステムズが2007年1月23日~3月12日に実施したコンテスト「Mash up Award 2nd」では,無償公開されている16社のWebサービスAPIを使った新しいサービスのアプリケーションを募集。108作品の応募があった。また,Yahoo!は2007年2月から,自社が公開している十数個のWebサービスAPIを対象にした「Yahoo! JAPAN WEB API コンテスト」を開催し,作品を募集している(締め切りは4月30日)。 WebサービスAPIを不特定多数に公開するには,ドキュメントを用意したり,セキュリティ上の対策を施したりするのにそれなりの手間がかかるはずである。また,現在公開されているWebサービスAPIの中には,自社がWeb上で提供しているサービスのAPIを社外に公開するものもある。こうしたサ
野村 直之 メタデータ株式会社 代表取締役 もはや“Web 2.0 for Enterprise”というフレーズを広めるまでもない状況が訪れています。多くの企業が新ビジネスモデルの発案や実装に、業務フロー、ビジネスプロセスの改善やナレッジマネジメントのために、Web 2.0の思想や技術を取り入れようと考え始めました。Web 2.0を象徴する、「マッシュアップ」を使った企業情報システムの構成にも、昨年とは比べものにならないほどの注目が集まっています。 現実味を帯びてきたエンタープライズ・マッシュアップ 06年には、優れたWebアプリが持つ、既存のWebシステムとデスクトップ・アプリを「いいとこ取り」したような、使いやすいUI(ユーザー・インタフェース)に、魅了された人も多いでしょう。さらにファイル管理の煩雑さ、データ保全の重責から解放される安心感(爽快感とさえ言う人もいます)、遠隔地の知人と
AjaxなどのWeb2.0技術を全面的に取り入れたグループウエア「Zimbra Collaboration Suite」を開発する、米ジンブラのサティッシュ・ダラマージ創設者兼CEO(最高経営者)に、Web2.0の本質とそれが企業にもたらすものなどについて聞いた。(聞き手=中村 建助) まずジンブラがどんな企業なのか聞きたい。 ジンブラは、Web2.0の時代の技術を取り入れたコラボレーション・ポータルであるZimbra Collaboration Suiteを開発・販売する企業だ。Zimbra Collaboration Suiteは、グループウエアであるだけでなく、コミュニケーション・ポータルとも呼ぶべきものである。ブラウザさえ動けば、メールやスケジューラに加えて、コンテンツ管理ソフトのWikiなどが利用できる。 ただジンブラは直接企業や個人にサービスを提供することはない。各種のサービス
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国サンディエゴにて開催されたFAST Search & Transfer主催のイベント「FASTforward 07」では、Web 2.0にフォーカスした講演が数多く行われた。その中で、英Economist Gourpの調査部門、EIU(Economist Intelligence Unit)が実施した、企業におけるWeb 2.0の実態調査についてレポートしたい。 この調査は、様々な業界や国のシニアエグゼクティブ以上406人を対象に行われた。うち、41%は、CEOやCOOなど、役職に「Chief」と名の付く役員だ。 調査結果を発表するために壇上に上がったのは、EIUの寄稿編集者Jeanette Borzo氏だ。同氏はまず、「多くのエグ
Generative AI will drive a foundational shift for companies — IDC
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