誇り高き芸術家たちのパトロンだった堤清二
無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家－－。堤清二氏が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していたこれらの企業は、今なお色あせることはない。 日本人の生活意識や買い物スタイルが大きな転換期を迎える今、改めて堤氏とセゾングループがかつて目指していた地平や、彼らが放っていた独特のエネルギーを知ることは、未来の日本と生活のあり方を考える上で、大きなヒントとなるはずだ。そんな思いを込めて2018年9月に発売されたのが『セゾン 堤清二が見た未来』だ。 本連載では、堤氏と彼の生み出したセゾングループが、日本の小売業、サービス業、情報産業、さらには幅広い文化活動に与えた影響について、それぞれの業界に関わる人々に語ってもらう。 連載15回目に登場するのは、作家の原田マハ氏。セゾングループ傘下の西武美術館（のちのセゾン現代美術館）は、いち
伊藤忠岡藤会長「大企業こそほぼ日に経営を学べ」
糸井重里さんが主宰するウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」は2018年に20周年を迎えた。コンテンツや商品の幅が広げ、さまざまなイベントも開催している。またほぼ日は、2017年3月には東京証券取引所のジャスダック市場に上場した。 ほぼ日を率いる糸井さんは、事業、人、組織、上場、社長業について何を考え、どのように向き合ってきたのか。糸井さんに語ってもらった内容を一冊にまとめたのが書籍『すいません、ほぼ日の経営。』だ。 本書の中にある糸井さんの言葉の数々には本質的な考えが数多く散らばり、働き方や会社のありようだけにはとどまらない示唆に満ちていた。本連載では糸井さんやほぼ日を知る人に、『 すいません、ほぼ日の経営。』をどう読んだのか、そして企業としてのほぼ日や経営者としての糸井さんをどう見ているのかを聞いた。 連載第4回に登場するのは伊藤忠商事の岡藤正広会長CEO（最高経営責任者）。私が所属する伊
「ほぼ日」は糸井さんのアート作品だ
糸井重里さんが主宰するウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」は2018年に20周年を迎えた。コンテンツや商品の幅が広げ、さまざまなイベントも開催している。またほぼ日は、2017年3月には東京証券取引所のジャスダック市場に上場した。 ほぼ日を率いる糸井さんは、事業、人、組織、上場、社長業について何を考え、どのように向き合ってきたのか。糸井さんに語ってもらった内容を一冊にまとめたのが書籍『すいません、ほぼ日の経営。』だ。 本書の中にある糸井さんの言葉の数々には本質的な考えが数多く散らばり、働き方や会社のありようだけにはとどまらない示唆に満ちていた。本連載では糸井さんやほぼ日を知る人に、『すいません、ほぼ日の経営。』をどう読んだのか、そして企業としてのほぼ日や経営者としての糸井さんをどう見ているのかを聞いた。 連載第5回に登場するのはピースオブケイクの加藤貞顕社長。糸井さんはほぼ日で、新しい企業のあ
糸井さんが引退しても多分、ほぼ日は大丈夫：日経ビジネスオンライン
糸井重里さんが主宰するウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」は今年で20周年を迎えた。コンテンツや商品の幅が広げ、さまざまなイベントも開催している。またほぼ日は、2017年3月には東京証券取引所のジャスダック市場に上場した。 ほぼ日を率いる糸井さんは、事業、人、組織、上場、社長業について何を考え、どのように向き合ってきたのか。糸井さんに語ってもらった内容を一冊にまとめたのが書籍『すいません、ほぼ日の経営。』）だ。 本書の中にある糸井さんの言葉の数々には本質的な考えが数多く散らばり、働き方や会社のありようにとどまらない示唆に満ちていた。本連載では、糸井さんやほぼ日を知る人に、『すいません、ほぼ日の経営。』をどう読んだのか、そして企業としてのほぼ日や経営者としての糸井さんをどう見ているのかを聞いた。 連載第1回に登場するのはレオス・キャピタルワークス社長でありCIO（最高投資責任者）の藤野英人氏。
「無印良品に堤清二の香りが残っている」
無印良品、ファミリーマート、パルコ、西武百貨店、西友、ロフト、そして外食チェーンの吉野家－－。堤清二氏が一代でつくり上げた「セゾングループ」という企業集団を構成していたこれらの企業は、今なお色あせることはない。 日本人の生活意識や買い物スタイルが大きな転換期を迎える今、改めて堤氏とセゾングループがかつて目指していた地平や、彼らが放っていた独特のエネルギーを知ることは、未来の日本と生活のあり方を考える上で、大きなヒントとなるはずだ。そんな思いを込めて2018年9月に発売されたのが『セゾン 堤清二が見た未来』だ。 本連載では、堤氏と彼の生み出したセゾングループが、日本の小売業、サービス業、情報産業、さらには幅広い文化活動に与えた影響について、当時を知る歴史の「証人」たちに語ってもらう。 連載第10回目に登場するのは、堤清二氏の次男で、セゾン現代美術館の代表と館長を務める堤たか雄氏。経営者として
虎屋当主が明かす老舗が改革するための思考法
アパレル業界の常識を根底から覆すものづくりに挑戦するブランド「ファクトリエ」。店舗なし、セールなし、生産工場を公開、価格は工場に決めてもらう。これまでのアパレル業界のタブーを破って、日本のものづくりを根底から変えようとしている。つくる人、売る人、買う人の誰もが、「語りたくなる」ようなメイド・イン・ジャパンの新しいものづくりを目指すファクトリエ。本連載では、同ブランド代表の山田敏夫氏が、思いのあるものづくりを実践している人々に話を聞く。連載1回目に登場するのは500年の歴史を持つ和菓子「虎屋」の17代当主の黒川光博氏。創業以降、虎屋が大切に守り続けてきたものづくりの思いとは何か。ファクトリエが開催したイベントで語る黒川当主の話をまとめた。今回はその後編。 写真内右が黒川光博（くろかわ・みつひろ）氏 虎屋代表取締役社長・17代当主 1943年生まれ。学習院大学法学部卒業。富士銀行（当時）勤務を
LIXIL前身・住生活グループ時代の世襲人事
創業家の潮田洋一郎取締役会議長がトップに復帰したLIXILグループでは、前身の「住生活グループ」時代にも異例の社長交代劇を繰り広げた歴史を持つ。日経ビジネス編集部は2007年2月、この騒動について潮田洋一郎氏の父で前会長（当時）の健次郎氏に独占取材を行っていた。健次郎氏の発言を収めた2007年2月26日号『日経ビジネス』の記事を再録する。 住設業界最大手、住生活グループの社長人事が波紋を呼んでいる。アルミサッシ最大手のトステムと、建材大手のINAXを傘下に置く純粋持ち株会社を舞台に、後任社長未定のままで突然社長退任が決まったためだ。6日後の臨時取締役会で後任社長が決まったものの、異例の社長交代劇の真相は藪の中。「迷走人事」とする報道が相次ぐ。 トステムを創業し、住生活の会長を昨年11月まで務めた潮田健次郎氏。グループの実情を誰よりも知る中心的な存在だ。昨年来、体調が優れず公の場にほとんど出
楽天、携帯電話参入で挑む「背水の陣」：日経ビジネスオンライン
7月17日午後、東京都港区のグランドプリンスホテル新高輪の宴会場「飛天」。約1000人の聴衆でびっしりと埋め尽くされた客席に向けて、楽天の三木谷浩史会長兼社長はとうとうと語りかけた。ステージには「Rakuten EXPO 2018」の文字。インターネット通販サービス「楽天市場」の方針説明会として開催しているイベントだ。客席を埋めていたのは、楽天市場に出店している企業の関係者たちだ。 自社によるサービスで多くの品目を扱う米アマゾン・ドット・コムとは異なり、楽天市場は外部の小売業者に多く出店してもらい品ぞろえを充実させるショッピングモール型の通販サイトだ。楽天にとって出店者は“同志”のような存在と言える。三木谷社長が決断した携帯電話事業の免許を取得した狙いを、その同志に初めて直接説明する。これが今年のハイライトの一つだった。 昨年末、携帯電話事業に新規参入すると突如表明した楽天。2019年10
低迷脱却、新日本プロレス黄金時代再び！
数々のスターを生み出しながら低迷した新日本プロレスリング。タカラトミーで経営手腕を発揮、赤字から脱却させた実績を持つハロルド・G・メイ新社長にカウント2.9からの復活の要因を聞いた。 新日本プロレスリング（以下、新日本プロレス）は長らく低迷していました。何が原因だったのでしょうか。 メイ：新日本プロレスは46年という長い歴史を持つ会社です。プロレス団体としての規模も世界で2番目に大きい。かつてはゴールデンタイムにテレビ放送もされ、人気は絶大でした。ところが、2000年代に入ると人気に陰りが出て、05年には過去最大の赤字を計上してしまいます。 落ち込みの理由は、プロレスのエンターテインメント性に魅力を感じるファンのニーズと乖離してしまったからだと考えています。観客は少なくなり、テレビ放送枠もゴールデンタイムから深夜になり、それでまたファンが減りと、いつしかマイナスのスパイラルに陥ってしまった
C Channel、経営体制刷新のワケ
女性向け動画サイトを手掛けるC Channel（東京都港区）は、10月から新たに設けたCOO（最高執行責任者）として渡邉 康司氏を招へいした。創業者である森川 亮氏はCEO（最高経営責任者）と新たにCEO・COOの2人体制で経営を推し進めていく。 渡邉氏は1990年に読売広告社に入社。広告世界大手の仏ピュブリシス・グループ傘下の英ゼニス・オプティメディア（中国・北京オフィス）、英WPP傘下のグループエム・ジャパンなど広告業界を渡り歩いた。2009年にはグループエム・ジャパンの代表取締役を務めるなど経営経験もある。創業から5年、C Channelが新たにCOOを迎えた理由は何なのか、今後の事業の方向性はどうなるのか。森川・渡邉両氏に話を聞いた。（聞き手は佐伯真也） 今回、渡邉氏を新設したCOOに招へいしました。狙いは何ですか。 森川 亮氏：C Channelを立ち上げて5年が経ち、ある一定の
リクルートの「仕組み化」された新規事業育成
「100年に1度の大変革」と言われる自動車のEV化や自動運転化の競争が象徴するように、新しいテクノロジーへの対応が企業の命運を分ける時代に突入している。大変革への対応に欠かせないのがオープンイノベーションである。その進め方を実践的に解説した書籍『新たなる覇者の条件』の著者が、最新の産業ニュースを踏まえながら、オープンイノベーション成功のポイントを紹介する。 このコラムで紹介している「イノベーション実現のための5つのステップ」は何も大型案件に限ってあてはまるわけではない。トヨタ自動車創業期の国産車開発のように、社長が陣頭指揮を執って社運を賭けるビッグケースもあるが、まず若手社員が地味に始めて、その後時間をかけて育つスモールケースも少なくない。その意味では、事業化に進むアイデアの「数」を増やすことはイノベーション成功数の増加につながる。 今回取り上げるのは、リクルートホールディングス（以下、リ
ファストリがダイフクを頼るワケ：日経ビジネスオンライン
「全世界の物流拠点（倉庫）の完全自動化を最短でやっていく。期間は2～3年。投じる金額は1000億円」 「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングは10月9日、同社の世界中の物流倉庫の完全自動化に向け、工場や倉庫向け搬送システム（マテリアルハンドリング）大手のダイフクと戦略的グローバルパートナーシップを結んだと発表した。すでに有明本部（東京・江東）にあるEC（電子商取引）向け配送センターで今月から本格稼働を始めている。 なぜダイフクか。ファーストリテイリングは同社と組んだ理由を「業界最大手でありながら世界最先端の技術を積極的に取り入れている」ことを挙げた。 だが、本当の狙いはダイフクが自動車業界で培った無駄のない搬送ノウハウにあると考えられる。 ダイフクは1937年に創業した業界の老舗で、57年に日本で初めての自動車生産ラインを構築したことで知られる。自動車メーカーのグローバル化とともに同
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糸井さんに学んだ「好きなこと以外やっちゃダメ」：日経ビジネスオンライン
セゾンが消え、広告の創造力は失われていった：日経ビジネスオンライン
J-WAVEと無印良品の知られざる共通点：日経ビジネスオンライン
堤清二だって激動のネット社会は見通せなかった
LIXIL瀬戸氏の不可解な“解任劇”：日経ビジネスオンライン
ドン・キホーテは西武百貨店に似ている：日経ビジネスオンライン
百貨店内で急成長 米国「斬新小売店」の正体
星野リゾート代表が米国で悔しがった「失敗」
