雑誌アンケートで「おもしろかった記事」「つまらなかった記事」を挙げてくださいというのがあります。 「つまらなかった記事」に挙げられたら、打ち切りになったり執筆者が叱られたりするのかとおもいきや、そんなことはないのだそうです。 実は「つまらなかった記事」というのは「おもしろかった記事」と同格扱いなんだそうです。「つまらなかった」という評価は注目され、話題になっている証拠とみなされるのだとか。 一番評価が低いのはむしろそのどちらにも挙げられない記事なんだそうです。つまりどっちにもエントリーされないのは、「読まれていない無駄な記事」あるいは「印象に残らない程内容が薄い、ホントの意味でつまらない記事」ということなのだそうです。 コマンド９１号は、付録ゲームが守備範囲外だったことと、ＭＡ日記の「うらしゅみ」で暴露したある経済的な事情（笑）により、購入を断念しておりましたが、どうしても読みたい記事が２

日販が1月から始めた「総量規制」が出版社や書店に波紋を呼んでいる。1月から日販が委託分の仕入数を店頭の売上げ状況に合わせるために、目標値として5％の削減を実施したからだ。そのため、出版社の大半は書籍仕入部の窓口で突然、希望数が半減もしくはそれ以上削減されることが相次いだ。これまでも総量規制はあったが、それとは比べられない削減に出版社からは怒りの声すらあがった。また、大手を中心に一部書店からも「送品数が半減した」などの苦情も。こうした事態に対し、日販は突然と受け止められた点や書店や出版社の個々の事情に配慮が足りない点に非を認めた。ただし市況に合わせた送品体制は続けていく方針。 日販が1月から総量規制を行ったのは、昨年7月から12月までに委託品の取扱高が前年に比べ徐々に増加していったためだ。その間、ＰＯＳ調査店の月別売上高は最悪で前年同月比１０％減、少なくとも同６％弱減と低迷。それと同様に書店

平素より「はてなハイク」をご利用いただき、ありがとうございます。 「お題でつながるミニブログ」としてご利用いただいていた「はてなハイク」は、2019年3月27日をもちまして、サービスの提供を終了させていただきました。 これまでご利用いただきましたユーザーの皆さまに深く感謝いたします。 誠にありがとうございました。 詳しくは下記をご覧ください。 http://labo.hatenastaff.com/entry/2018/11/19/113653 株式会社はてな

個人出版について「ゼロ年代が終わり１０年代がきました - まりおんのらんだむと〜く＋」にちょびっと書いたところ、紅茶さんからはてなハイクにて言及頂きました。 100円TRPG - koutyalemon - はてなハイク １０年近く前に TOME #3-1 という本をつくったことがありますが、B4サイズ、172ページ表紙特殊コートでだいたい27万円ぐらいだった記憶があります。（独身時代しかできない金の使い方だなー） これを１冊1500円で売ったので、単純計算して180部でペイする計算。だいたい200部を売ったので、計算上は黒字でした。 ただし、輸送料とかプリンタを買ったりした経費だとか、印刷のために使ったトナー代だとか、売り切るまでの在庫料とか、自分の作業に対する報酬だとかは全く含まれていません（笑） ただ、RuneQuest という狭いジャンルでも、なんとかペイはできる計算はなりたつとい

◇鈍かった日本政府の対応 日本の出版界を巻き込んで大論争となってきた米グーグル社の書籍デジタル化問題が「日本除外」という形で決着しそうだ。「降ってきた火の粉を辛うじて払った」（出版関係者）という安堵（あんど）の声も聞かれる一方で、デジタル化に伴う著作権の問題点、書籍のグローバル化に対する日本政府の対応の鈍さも浮き彫りになった。グーグルという「黒船」が日本に残した課題を探る。【佐藤由紀、臺宏士、棚部秀行】 グーグル社と米作家団体などが１１月１３日、ニューヨーク連邦地裁に提出した「和解修正案」の最大の焦点は、対象を米国、英国、カナダ、豪州で発行した英語圏書籍に限ったこと。翻訳書を除けば、大半の日本の書籍が対象外となる。 グーグルは約１０００万冊のデジタル化を終えたとされ、うち半分は英語以外だという。大きな譲歩だ。米メディアは「海外の著作権者の批判に応えた修正で、最大の障害のひとつが消える」と報

【パリ共同】米インターネット検索大手グーグルが進める書籍の電子化は著作権の侵害などとしてフランスの出版社などが起こした損害賠償請求訴訟で、パリの地方裁判所は１８日、グーグル側に権利者の許諾のない電子化の中止と３０万ユーロ（約３９００万円）の損害賠償支払いを命じた。 訴えを起こしていたのは、フランスの出版グループ、ラマルティニエールや同国の出版組合、作家協会など。 原告側は２００６年にグーグルが公表した米国、欧州の数百万冊に上る書籍電子化計画は著作権の侵害にあたるとして１５００万ユーロの損害賠償を求めていた。 公判で原告はグーグルの計画が「違法かつ危険で、出版社に損害を与え得る」と主張。グーグル側は、コンピューター利用者の権利や利便性を主張し対立していた。 同地裁は判決で「権利者の許諾を得ずに、書籍を複製し外部に公開するのは、出版社などが有する権利の侵害にあたる」と認定した。

今年の書籍・雑誌の推定販売金額が２兆円を割り込むことが確実になった。出版科学研究所の分析で明らかになった。１９８９年から２０年間にわたって「２兆円産業」といわれてきたが、最終的には１兆９３００億円台に落ち込む可能性がある。 　書籍・雑誌の推定販売金額は、出版物の調査や統計業務を行っている同研究所が出しており、古書店やブックオフなど新古書店での販売金額は含まない。バブル期の８９年に２兆３９９億円となり、初めて２兆円の大台に乗った。９６年に過去最高の２兆６５６３億円まで伸びたがその後は減り続け、昨年は２兆１７７億円だった。今年は１０月末時点で１兆６１９６億１千万円と昨年同期比４％減で、１１、１２月の２カ月間で大幅に伸びる要素はないという。 　書籍は１０月末で昨年同期比３．９％減。村上春樹著「１Ｑ８４」の２巻で２２４万部が目立った。だが、オリコン調べでは、昨年５作あったミリオンセラーが今年は２作