2月の後半頃から米リンデンラボが運営する仮想世界サービス「Second Life」の記事が増え始めたように思う。一般紙を含めてさまざまなメディアがSecond Lifeを扱い始めた。その影響もあってかITproで昨年12月1日に掲載した記事「話題の仮想世界『Second Life』に突入取材，そこには『小京都』もあった」のページ・ビュー（PV）がありがたいことに再び伸びている。 ログを見ると，2月19日の週からPVが徐々に増え始め，2月26日に突如かなりのPVをカウントした。どのくらい増えたのかというと，同記事が1月に記録した1日平均PVの5.7倍に達していた。何があったのかと思い調べてみると，26日の日本経済新聞朝刊が「米ネット仮想都市に日本企業『出店』・広告効果に期待」という記事を掲載している。どうやらこの記事の影響のようだ。その後もITproの前述の記事はPVを伸ばし続け，過去記事に

「Second Lifeの何が面白いか分からない」――こんな声を最近よく聞く。Second Lifeは、昨年から日本でも話題の、米国発のネット上の3D仮想空間だ。ユーザーが自由にオブジェクトを作れたり、通貨を米ドルに換金できたりする点が注目を集め、昨年末ごろから国内の新聞やテレビで取り上げられるようになった。古書店「BOOKOFF」が支店を出したりmixiが採用オフィスを構築するなど、日本企業も続々と参入を始めている。 だが日本人の登録ユーザー数は多く見積もっても10万人以下と見られ、一度登録しても「ソフトの起動ができなかった」「操作が難しすぎる」「何をしていいか分からない」などという理由ですぐにやめてしまうユーザーが多い。盛り上がっているのはメディアと企業とごく一部のユーザーだけで、最近の過熱報道は、“空騒ぎ”にも見える。 Second Lifeが「すごそうに見える」理由 Second

ミクシィは2月27日、2008年度の新卒採用活動の一環として、米Linden Labが運営する仮想世界「Second Life」に、採用情報を提供するバーチャルオフィス「ミクシィ キャリア・インフォメーションセンター（仮称）」を開設すると発表した。開設期間は3月1日から31日まで。住所はJapanese BUSINESS SIM内となっている。 Second Life上を選んだのは、「インターネットビジネスに対して感度の高い学生に対していち早くアプローチするため」（ミクシィ広報）という。 バーチャルオフィスでは、ミクシィスタッフとのコミュニケーションや、スタッフインタビュービデオの視聴、Second Life内限定公開フォトアルバムの閲覧、2008年卒業見込みの学生に対するメッセージの閲覧、採用過程フローチャートの閲覧、新卒採用におけるよくある質問への回答、Second Life内限定で使

オンラインゲーム業界ではここ数年、ゲーム中のアイテムなどを実際の金で売買するRMT（リアルマネートレード）への対応が課題になっている。RMTとは、ゲーム内アイテムなどを、現金で取り引きする行為。多くのオンラインゲームは規約で禁止しているが、法律上は問題がないとされ、RMTはなくなる気配がない。「Second Life」のようにRMTを公認したことでゲームを活性化し、ゲーム内経済を成長させた例もあり、RMTをめぐる前向きな議論も盛り上がり始めた。 「感情的に『RMTはダメ』というだけでなく、メーカーもユーザーも満足できるような新たな枠組みを考えるべきだろう」――2月23日に開かれた「アジアオンラインゲームカンファレンス 2007」（ブロードバンド推進協議会主催）で、ゲームジャーナリストの新清士さんは「アンダーグラウンドのRMTは容認しない」と前置きした上でこう語った。駒澤大学助教授の山口浩さ

サンフランシスコ発--あと数年間で大学教育はどのように姿を変えるのだろうか。その答えは、米国最大の4年制総合大学群を有する、カリフォルニア州立大学（CSU）が持っているかもしれない。 同大学群は、23のキャンパス、4万6000人のスタッフ、40万人以上の学生で構成されている。その最高責任者であるCharles Reed氏は、将来的な教室スペースの確保に懸念を感じていると言う。その理由は主に、増え続ける入学者数だ。 Reed氏は語る。「したがって、これからは在宅型の学生が増えていくと思う」。すなわち学生たちは、キャンパスで教職員やクラスメートと顔を合わせるのは週に1度で、週の残りの日はシミュレーション、仮想世界、ダウンロードした情報を使って、履修した授業をこなしていくようになるのだ。 米国時間2月6日にサンフランシスコで開催された「Worldwide Education and Resear

「Second Life」でゲーム内通貨を米ドルに換金――出資法に抵触する？：ビジネスシーンで気になる法律問題（1/2 ページ） オンライン上のゲームやショッピングでは数多くのポイントサービスが利用できる。こうしたポイントの中には、現金に換金できるものもあるようだ。現行法に抵触するかどうか、確認していこう。 オンラインゲームの国内RMT（Real Money Trade）市場規模は一説には150億円にも迫るという。それを図らずも実証したのが、2006年11月にオンラインゲーム「リネージュII」の通貨やアイテム販売で多額の売り上げを上げていた留学生が出入国管理法違反（資格外活動）の疑いで逮捕された事件である。トータルでは約1億5000万円の荒稼ぎとも報じられた。 反面、法律ではオンラインゲームのようなバーチャルワールドどころか、インターネット上の経済取引でさえも完全にカバーできているとはいい

BBC、Reutersなど複数の海外メディアが報道しているところによると、スウェーデン政府が最近話題の仮想世界「Second Life」で大使館を数週間以内に開設することを計画しているという。これが実現すれば、Second Life初の大使館が設立されることになる。米国ワシントンD.C.にある大使館がモデルになるようだ。 スウェーデン文化交流協会のウェブサイトによると、この仮想大使館ではスウェーデンに関する情報や、実世界と仮想世界をつなげる役割を果たすという。また、スウェーデン政府のオフィシャルサイトであるwww.sweden.seへも、この仮想大使館を通じてアクセス可能になると、同協会のサイトには書かれている。BBCによる報道では、スウェーデン文化交流協会がこのプロジェクトを運営するという。 スウェーデン文化交流協会でゼネラルディレクターを務めるOlle Wastberg氏はReuter

ユタ州パークシティ発--いまだかつてサンダンス映画祭の聴衆に、体の一部がキツネだったり、名前が「NeoConD」や「Apparatchik」だったり、テレポートする能力を持ったりする人がいたことはなかった。 サンダンス映画祭においても、サイバー空間においても初となる、アバターを対象とした映画上映会が米国時間1月22日、仮想世界「Second Life」で開催された。 Stanford Humanities Labの代表としてSecond Lifeでの上映会を支援したHenrik Bennetsen氏は、同上映会について「孫の世代のため」と述べた。 映画上映後に開催されたフォーラムでは、ネットワーク接続された実世界の劇場にいる映画祭参加者もアバターらに加わったため、両方の世界から質問が飛び交った。 上映された映画は、Lynn Hershman Leeson監督の「Strange Cultur

「“より良い場所”を提供したい。障害を持っている人でもSecond Life内なら自由に動き回れるなど、現実社会の壁を取り払える」とロビン・ハーパー氏 3D仮想世界「Second Life」を運営する米Linden Lab幹部が来日し、Second Lifeコミュニティーについて、1月17日に開かれたセミナーで語った。約270万の登録ユーザー（1月18日現在）のうち、日本人は約1万4000。日本語版は1～2カ月以内には公開したいとしている。 デジタルハリウッドが主催したセミナーで、Linden Labのコミュニティ開発・サポート担当バイスプレジデントのロビン・ハーパー氏が語った。セミナーにはテレビ局や新聞記者、広告業界関係者など100人以上が参加し、会場は満席に。終了後は名刺交換を求める人が長い列を作り、注目度の高さがうかがえた。 Second Lifeの登録ユーザーは米国人が50％を占め