忘年会だけじゃない！ スルーすべき日本の会社のムダな慣習
＜社内での打ち合わせや会議のための「社内出張」や、転勤、単身赴任などスルーすべきビジネス慣行が日本の会社には多い＞ 30年ぐらい前に止めていれば良かったのにいまさら感がありますが、「忘年会スルー」という言い方で、職場における半強制的で楽しくない宴会のために、貴重な年末の時間を使う習慣が批判されているのは良いことだと思います。 ですが、悪いのは忘年会だけではありません。日本の職場風土をもっと風通しの良いものにすると同時に、先進国中最低レベルとなっている生産性を向上させるためには、他にもスルーすべきことがあります。 1つ目は「社内出張」です。出張というと、セールスや業務提携など重要な目的があったり、あるいは見本市への出店や、反対に見本市や国際会議への参加による情報収集や人脈形成など、企業としての業務に欠かせないものがあるのは事実だと思います。 ですが、出張には大きな負荷がかかります。期間中は家
「反韓」ではなく「嫌韓」なのはなぜ？
ティーン世代を中心に日本でも大人気のBTS（2018年11月13日、東京ドームにて） Kim Kyung Hoon-REUTERS ＜ジムではKポップダンスで汗を流し、女子高生はBTSのコンサートに向かう......開かれた隣国関係に「全否定」はないはず＞ 最近、日本では嫌韓ムードがこれまでになく高まっている......らしい。10月に発行された本誌でも嫌韓を深く探る特集が掲載された。私の東京におけるホームタウンである練馬区では今年5月に嫌韓デモがあり、東京都初のヘイトスピーチ認定案件になったそうだ。「らしい」とか「そうだ」と書いたのは、自分でそうした場面を目撃したわけではなく、それほど実感が湧かないからだ。 確かに書店に行けば韓国の否定的な部分だけを取り上げ、批判する雑誌や書籍が並んでいるのが目に入る。だが2015年から3年間ソウルで暮らし2018年春に東京に戻ってきた私が驚いたのは、む
中国は「ウイグル人絶滅計画」やり放題。なぜ誰も止めないのか？
中国はウイグル人の抗議活動を徹底的に抑え込む構え（写真は13年7月、新彊ウイグル自治区のウルムチ市）REUTERS ＜中国政府によるウイグル人弾圧の実態を示す内部文書が明らかになった。100万人を強制収容して思想改造を行っても各国政府からの反応はなし。世界で民族浄化が横行するわけだ＞ 11月16日付の米ニューヨーク・タイムズ電子版は、中国の新疆ウイグル自治区で大勢のイスラム教徒（主にウイグル人）が中国共産党の「再教育」キャンプに強制収容されている問題について、弾圧の実態が記された共産党の内部文書を入手したと報じた。それによれば、習近平国家主席はイスラム過激主義について、「ウイルス」と同じようなもので「痛みを伴う積極的な治療」でしか治せないと考えているということだ。 問題の内部文書は、新疆ウイグル自治区に帰省した人々に、当局が家族の身柄を拘束していることについてどう説明するかを指示している。
「安い国」になった日本の現実は、日本人にとって幸せなことか
米中貿易戦争の影響で中国経済が失速しているが、日本にやって来る中国人観光客の勢いは衰えていない。訪日外国人のうち3割弱を占める彼らの人数は、今年に入ってからも前年同月比で10％以上の増加が続いている。 中国が不景気であるにもかかわらず、日本にやって来る中国人観光客が増えているのは、日本での買い物が「安い」からである。かつて日本は世界でも有数の物価が高い国だったが、景気低迷が長引き、その間に諸外国が目覚ましい経済成長を遂げたことから、日本の相対的な物価は安くなった。不景気になり、中国での高額なショッピングを手控えるようになったことで、余計に日本の買い物が魅力的になった面もある。 一般的に各国の購買力の差はGDP（国内総生産）と為替レートによって決まる。1985年のプラザ合意によって日本円は10年間で1ドル＝240円から80円台まで3倍近くに高騰した。同じ金額で買えるモノの量が3倍になったので
災害での死者数は、なぜ女性の方が多いのか
全国自治体の防災対策を検討する地域防災会議のメンバーは圧倒的に男性が多い（写真は台風19号に備えて長野で開設された避難所） Kim Kyung-Hoon-REUTERS ＜地域の防災計画の策定にもっと女性が参画しなければ、女性が「災害弱者」となる現状は改善しない＞ 今月台風19号が猛威を振るい、各地に甚大な被害をもたらした。死者数は83人と報じられている（10月21日時点）。年齢では高齢者が多いと見られ、体力が弱って避難がままならず、スマホ等での情報収集にも慣れていないことが要因になっているのだろう。 男性より女性の死者が多いのは、多くの災害でみられる普遍則だ。2004年のスマトラ沖地震の死者を、インドネシアのアチェという村で調査したところ、女性は男性の3倍で死者の8割が女性だった地区もあるという（大倉瑶子「女性の死者が8割を占めたケースも。災害の死者に女性が多い背景とは」BUSINESS
プロが絶賛する極上の音色 世界最高級ピアノができるまで
＜熟練の職人たちが長い時間と情熱を捧げることで、スタインウェイは世界最高峰のピアノであり続ける。その製作現場を訪ねた＞ 世界最高峰ブランドとして名高い「スタインウェイ＆サンズ」（Steinway & Sons Inc.）のグランドピアノ。ニューヨーク市にある本社工場では長年腕を磨いてきた匠（たくみ）が1万2000に及ぶ部品の加工、組み立てを一つ一つ手作業でこなす。木材を削ったり、やすりを掛けたり、真剣な顔つきで黙々と作業をこなすも、完成までは約1年かかるという。1台1000万円から、最上級品は5000万円を超す名器の製作現場を訪ねた。 スタインウェイ氏が創業 スタインウェイのピアノは、ピアニストの間で知らない人はまずいないほど有名だ。コンサートピアニストの20人中19人が同社製のグランドピアノを選ぶ（同社調べ）とされ、「スタインウェイは私の知るピアノの中で最も万能な楽器です」（内田光子氏）
保守がネット右翼と合体し、いなくなってしまった理由（古谷経衡）
保守の論客として活動してきた古谷は、「内側から」自称保守やネット右翼の差別発言を臆せず批判してきた（10月1日、古谷の自宅にて撮影） HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜当初ネット右翼とは分離していた旧来の保守が、いかにして「嫌韓」に堕していったかを全て記す。本誌「嫌韓の心理学」特集より＞ 今では信じられないことだが、冷戦時代の日本の保守は韓国に対して極めて好意的であった。朝鮮半島は38度線で南北に分断され（むろん、これは現在でも変わらない）、共産主義の脅威がソウルからわずか数十キロ地点まで押し寄せていた時代、保守は「反共」というただ一点のみにおいて韓国を同志として見なした。 この時期に大手を振っていたのが「釜山赤旗論」。韓国南端の釜山市が共産主義者の手に落ちると日本本土もいよいよ危ないという認識のことで、韓国はそれを防ぐ「反共の同志」として認識されていた。
日本に巣食う「嫌韓」の正体
＜嫌韓報道が日常化する土壌には、ネットにあふれるコメントの存在がある。「韓国嫌い」を醸成するメディアの責任とは。本誌「嫌韓の心理学」より＞ 2019年9月2日、東京・神保町──。小学館本社ビル9階にある週刊ポスト編集部に電話が殺到した。発売されたばかりの特集「韓国なんて要らない」（9月13日号、下写真）がSNSで大炎上したからだ。同誌に連載を持つ作家の葉真中顕は自身のツイッターで「ポスト見本誌見て唖然とした。持ち回りとはいえ連載持ってるのが恥ずかしい」（原文ママ）と批判した。 編集部の対応は早かった。すぐに謝罪を発表し、報道各社の取材にも同様のコメントで応じている。全国のTSUTAYAとTポイント提携書店のPOSデータ分析サービス「DB WATCH」を見ると、週刊ポストの当該号は前週の号と比べて部数は倍近くと確かに売れてはいるが、その後は過激な言葉を使った特集路線は継続することなく、葉真中
離婚後の共同親権は制度改定だけでは不十分
＜両親の離婚後も、子どもが双方の家族から愛情を受けられるよう、制度とカルチャーの両面を変えていくことが必要＞ 日本の法務省は9月27日、離婚後も父母双方が子供の親権を待つ「共同親権」制度の是非をめぐる研究会を立ち上げ、議論を開始すると発表しました。河井克行法相は同日午前の記者会見で、この共同親権の問題について、「一定の方向性をあらかじめ定めているわけではない。実り多い議論が行われることを期待する」と述べたそうです。 この制度ですが、このコラムでも再三にわたって取り上げた「ハーグ条約」、つまり国際離婚における子どもの一方的な連れ去りを禁止し、連れ去りが発生した場合は子どもを元の居住国に戻すことなどを定めた条約を日本が批准したことで、改めて必要になってきた制度であると言えます。 現在の日本の民法では、この共同親権制度がありません。そのために、国際結婚が破綻した場合に、日本で離婚裁判を行うと単独
低成長、消費増税、少子化......それでも日本人は楽観していい
＜状況は決して真っ暗ではない。未来は不透明だが、日本は未来を先取りする国だからだ。変化の時代を乗り切り、損をしないために知っておきたいこととは？ 本誌「消費増税からマネーを守る 経済超入門」特集より＞ 好むと好まざるとに関係なく、変化はやって来る。 必要のない消費増税のように、歓迎できない変化もあれば、キャッシュレス化の進展のように、いい面と悪い面の両面を併せ持つ変化もある。キャッシュレス化は買い物を便利にする半面、プライバシーに関する不安は拭えない。 米中貿易戦争のように、影響が読みにくい変化もある。世界を景気後退に引きずり込む可能性もあるが、日米同盟の強化につながったり、将来的に中国を好ましい方向に変える要因になったりするかもしれない。 未来は不透明だが、日本人は楽観していい。理由は2つある。 第1に、構造的な低成長に悩まされている国は、日本だけではなくなった。「Japanificat
「OK」のサインは白人至上主義のシンボルになったので、一般の方はご注意下さい
トランプがこのサインをよく使うのも、白人至上主義者に広がった理由 Mohammed Ameen-REUTERS ＜3本指を立てた格好が「WP（ホワイトパワー）」の文字に見えるからと白人至上主義者の間で人気になったというが、そのうちピースサインも使えなくなる？＞ 反差別を掲げるユダヤ系団体、名誉毀損防止連盟（ADL）は、親指と人差し指で輪をつくる「OK」のサインを「ヘイト（憎悪）のシンボル」としてデータベースに追加した。 ほかにも、動画と差別的なスピーチを組み合わせたミーム「ムーンマン」（2ページ目に動画）や、2015年にサウスカロライナ州の教会で乱射事件を起こした白人至上主義者ディラン・ルーフ死刑囚のボウルカット（おかっぱ頭）（2ページ目に写真）などが同データベースに追加登録された。 このデータベース「ヘイト・オン・ディスプレイ」には、極右や白人至上主義者が使う画像やスローガン、シンボルが
＜動画＞トランプを睨みつけるグレタ・トゥーンベリ鬼の形相
Greta Thunberg Staring Down Donald Trump Stirs Twitter: 'We Are All Greta' ＜昨年から世界中に崇拝者を増やし続ける16歳の環境活動家トゥーンベリ。いつもは淡々としたトゥーンベリが、国連の気候行動サミットでは涙ながらに世界の指導者の無策を責めた。彼女にとって、トランプはまさに悪魔の化身なのかもしれない＞ 9月23日、16歳の環境活動家グレタ・トゥーンベリが険しい表情でドナルド・トランプ大統領を睨みつけるGIF画像が、多くのツイッターユーザーを連帯させた。彼らは、「われわれはみなグレタ（We are all Greta）」というメッセージのもとに集結したのだ。 ＜参考記事＞「気候変動が続くなら子どもは生まない」と抗議し始めた若者たち 国連のロビーにいたトゥーンベリがふと目を上げると、随行員と共に前方を通り過ぎるトランプが
社会状況が悪くなっていると思い込む「ネガティブ本能」が危険な理由
＜突発的な事件やセンセーショナルな報道によって、社会が悪くなっていると思い込む「ネガティブ本能」が働きやすくなる＞ 今年5月、川崎市登戸で通り魔事件が発生し2人が犠牲となった。そのうちの1人は登校中の小学校6年生の女子児童だった。 「どんな世の中になってしまったのか」と人々は恐怖におののいている。監視カメラ網を張り巡らせ、登下校の児童にはできる限り大人が付き添うべきだ、という意見も出ている。子を持つ親にすれば、そう言いたくなるかもしれない。 これは1つの事件だが、凶行の犠牲になった子どもの数は統計で分かる。厚労省『人口動態統計』の死因統計に「他殺」というカテゴリーがある。最新の2017年の統計によると、他殺による0～14歳の死亡者数は29人となっている。 「1年間でこんなにも多くの子どもの命が奪われているのか」と憤慨する人もいるかもしれない。だが、70年ほど前の1950（昭和25）年の統計
「日本のハイジ」を通しスイスという国が受容されている──スイス国立博物館のハイジ展の本気度
展覧会は、チューリヒ大学ハンス・ビャーネ・トムセンス教授の「日本のハイジ」を本場スイスできちんと紹介したいという思いから開催に至った。 Photo：Satomi Iwasawa ＜「日本のハイジ」は、観光大使さながらの活躍。会期中には、日本、スイス、ドイツ、韓国の大学教員（研究者）たちを招き、ハイジについて語り合うシンポジウムも行われた。＞ 2019年7月中旬から3ヶ月の予定で、スイスで、日本のアニメ「アルプスの少女ハイジ」（ズイヨー映像・作）の展覧会が開催中だ。場所はデパートやイベントスペースではなく、なんと、スイス国立博物館だ。ここはチューリヒ中央駅の目と鼻の先にあってアクセスは抜群、お洒落なレストラン・ビストロもあり、スイス人に親しまれている。原作が生まれたスイスで、本格的な「日本のハイジ」展は初めてだ。 スイスでは、実写版テレビシリーズもヒット 45年前の1974年、毎週テレビ放映
「Be Careful to Passage Trains」日本の駅で見つけた妙な英語
＜訪日外国人が必ず利用する電車の駅で、残念ながら英語の間違いが多く見られる。どこが不自然なのか、どう変更すれば誤解を生じずに済むのか、ネイティブチェックします＞ 私がアメリカの大学で日本語を勉強し始めた時、教科書の第2章に「乗り換え」という言葉が紹介されていました。まだ日本を訪問したことのない、かつ車社会であるアメリカで生きてきた私は、それを見て驚きました。 「そんなに頻繁に使うことのない言葉を、なぜ第2章で紹介しているのだろう？」と不思議に思ったのです。もちろん、その後日本を訪問して日本の電車を実際に使ってみた時に、その真意を汲み取ることはできました。 日本へ来る外国人の中には、大学生の頃の私のように電車を使うことにあまり慣れていない人はいるはずです。また、電車に慣れていても、日本の電車システムは発達しており、かなり複雑なので、混乱してしまう人も多くいるでしょう。そのため、駅の中の看板な
「国民であっても日本人ではない」という帰化人のアイデンティティーの葛藤
＜日本とは違う民族的ルーツをもつ新しい日本人である「帰化人」を、日本社会は受け入れる心構えがない＞ 24年以上の歳月にわたって、異国の地で暮らすとはどのようなものなのか。毎日毎日、朝起きて、その国の言語で暮らし、その社会の問題を考え、そして向き合い、知識や技術を身に付け、時には、そよ風の中で公園を散歩し、テレビを見て笑い、積極的に社会参加をするなど、その国の一員だと自覚させられる全てをすることだ。 しかし時折、現実は揺るぎない真実を突き付けてくる。それはあなたがこの国の人たちの一員ではないこと、そして彼らも、あなたを彼らの一員とは認めていないということだ。たとえ、その国の国籍を取ったとしても。これは遠い国の話ではない。現代日本の帰化人の話である。 帰化人とは、日本国籍取得者のこと。行政手続きなどの場合、正式には「帰化者」という。これはあまり聞こえのいい言葉であるように思わないのだが、数年前
慰安婦問題が突き付ける、「歴史を装った記憶」の危険性
＜マスメディアや国家の式典などによって伝達されるものは「記憶」であり、歴史家が書く史実ではない。それなのに、記憶は歴史よりも多くの場所で語られ、人々の脳裏に刻まれていく。慰安婦問題とは、「歴史」をめぐる争いなのか──？＞ 日韓関係の悪化と共に、慰安婦問題が再びニュースとなっている。しかしそこで議論されているのは、「歴史」なのだろうか、それとも「記憶」なのだろうか。 歴史問題がニュースになるとき、「歴史」と「記憶」は分けて考える必要がある――そう説くのは、米コロンビア大学のキャロル・グラック教授（歴史学）だ。グラックは新著『戦争の記憶 コロンビア大学特別講義―学生との対話―』（講談社現代新書）のなかで、歴史問題が報じられるとき、政治化された「記憶」が事実に基づく「歴史」を凌駕する事態が起きがちだということを解き明かしていく。 本書は、ニューズウィーク日本版の企画として2017年11月～201
月面にクマムシ持ち込みは問題ないのか？ 「惑星検疫」の国際ルール
＜クマムシが月面に「放置」されていることに問題はないのだろうか？ 宇宙探査を行う際に「惑星検疫」「惑星防護」といった防護措置を行うルールが明確化されている......＞ 2019年4月、月に衝突したイスラエルの民間月着陸探査機「ベレシート」が搭載していた微生物クマムシは、月面で生き延びているかもしれない。Wired誌が報じたニュースが話題となっている。 クマムシが月面に「放置」されていることに問題はないのか ベレシートは民間企業、団体による月探査レースGoogle Lunar X PRIZE（GLXP）に参加していたイスラエルのチームスペースILが開発した月着陸探査機。GLXPがレースの勝者なしとして終了した後、独自に打ち上げ米スペースXのファルコン9ロケットを調達して月探査を実施する予定だった。 2019年2月に打ち上げられたべレシートは、4月に探査の行程でも最難関といえる月着陸に挑戦。
日本人は「政治に興味ない」「専門的に生きている」──外国人のお笑い座談会より
＜ハーバード大卒お笑い芸人のパックンが、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュの3氏を呼んで「日本と世界のお笑い」を大研究。日本のお笑いに「政治」がない理由が見えてきた＞ 外国と日本のユーモアはどう違うのか？ なぜ日本には政治をネタにしたお笑いがないのか？ 8月6日発売のニューズウィーク日本版「パックンのお笑い国際情勢入門」特集（8月13＆20日号）で、「世界の政治を題材に日本の読者を笑わせる」という難題に挑んだパックン（パトリック・ハーラン）が3人の在日外国人と激論した。 座談会に集まったのは、中国人のジャーナリストで実業家、タレントでもある周来友（しゅう・らいゆう）さん（56）。吉本興業所属のお笑い芸人で、『世にも奇妙なニッポンのお笑い』（NHK出版新書）の著書もあるオーストラリア出身のチャド・マレーンさん（39）。そして、ダジャレ好きなシリア人ジャーナリスト、ナジーブ・エルカ
「日本のお笑いって変なの？」をパックンが外国人3人と激論しました
（左から）パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュ ILLUSTRATION BY KAZUSHIGE AKITA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜外国と日本のユーモアはどう違うのか。なぜ日本には政治ネタのお笑いがないのか。パックン、周来友、チャド・マレーン、ナジーブ・エルカシュの4人で「研究」した＞ 8月6日発売のニューズウィーク日本版「パックンのお笑い国際情勢入門」特集（8月13＆20日号）で、「世界の政治を題材に日本の読者を笑わせる」という難題に挑んだパックン（パトリック・ハーラン）は、6月下旬のある夜、取材の一環として、3人の在日外国人を都内某所に呼び集めた。 中国人のジャーナリストで実業家、タレントでもある周来友（しゅう・らいゆう）さん（56）。吉本興業所属のお笑い芸人で、『世にも奇妙なニッポンのお笑い』（NHK出版新書）の著書もあるオーストラリア出身のチ
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