読解力、１５位から８位に回復＝ＯＥＣＤ国際調査、数学９位、科学５位 読解力、１５位から８位に回復＝ＯＥＣＤ国際調査、数学９位、科学５位 ２００９年に実施された経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の第４回国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）で、日本の高校１年生の成績が一部回復し、「読解力」が前回調査時の１５位から８位となったことが７日、分かった。「数学的応用力」は１０位から９位、「科学的応用力」は６位から５位とわずかに上昇した。 　調査はＯＥＣＤが６５カ国・地域の１５歳約４７万人を対象に行い、日本からは無作為に選ばれた１８５校の約６０００人が参加した。 　文部科学省は０３年に行われた第２回調査での順位急落を受け、読解力向上や学力強化を打ち出したことが成績回復につながったと分析。当時「世界トップレベルとは言えない」とした評価を「学力は改善傾向にある」に改めた。（2010/12/07-19:22）

脳の左右の違い、記憶に重要＝動物実験で解明−慶応大など 脳の左右の違い、記憶に重要＝動物実験で解明−慶応大など 脳の左右の違い（非対称性）が、正常な記憶機能に重要な役割を果たしていることを、慶応大と九州大の共同研究グループが動物実験で明らかにした。伊藤功九州大准教授は「そのまま人の脳に当てはまらないが、基本的な原理が初めて分かった」としている。論文は２７日までに、米国のオンライン科学誌プロスワンに掲載された。 　伊藤准教授らは以前、正常なマウスは脳の記憶にかかわる海馬という部位の神経回路が左右で異なるのに、内臓の位置が逆になっている突然変異のマウス（ｉｖマウス）は左右同じことを発見。このマウスに２種類の課題を与え、正常なマウスと比較した。 　周りの景色などを参考に、円形のおりの中の餌の位置を覚える長期記憶の課題では、正常マウスが何回かでほぼ正確に覚えたのに対し、ｉｖマウスの記憶は不正確で、

「高校無償化」の留保撤回へ＝国際人権規約で対応−政府 「高校無償化」の留保撤回へ＝国際人権規約で対応−政府 政府は１８日、国際人権規約が規定する「高校教育の無償化」条項への留保を撤回する方針を固めた。教育の格差解消を目指す鳩山政権の姿勢を明確にするのが狙い。政府が今年度内に目指す高校授業料無償化法案の成立を受け、必要な手続きに入る方針。 　岡田克也外相が同日の衆院予算委員会で、同条項について「高校無償化法案の成立を見定めた上で、留保の撤回を行いたい」と表明した。 　国際人権規約は、政治的な権利や教育や社会保障などに関する包括的な国際条約。日本は１９７９年に同規約に批准したが、高校無償化条項については国内法との関係から、留保してきた。（2010/02/18-20:56）

政策具体化「うれしい」＝文科相と会談−日教組委員長 政策具体化「うれしい」＝文科相と会談−日教組委員長 日教組の中村譲委員長ら幹部が１４日、文部科学省で川端達夫文科相らと会談した。中村委員長はその後の記者会見で、全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の抽出方式への変更などについて「民主党とは１０年来、意見を交換してきた。その政策が具体化していくことはうれしい」と語った。 　会談で、川端文科相は「皆さんは労働運動をなさり、われわれは内閣の立場。それぞれ立場はわきまえるが、目的はよい教育をすることに尽きる」と述べた。中村委員長は「（日教組の意見を）現場の一意見として受け止めてもらえればありがたい」と応じた。（2009/10/14-17:37） 関連ニュース 【アクセスランキング】今、１番の注目記事と写真は 【時事ドットコム動画】最新の話題や展示会、水着ショーなど盛りだくさん 学テ、全員方

「自尊心傷つけない」＝習熟度別指導で分析−０８年度学力テスト・文科省 「自尊心傷つけない」＝習熟度別指導で分析−０８年度学力テスト・文科省 文部科学省は１５日、４月実施の２００８年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）を追加で分析した結果を公表した。この中で、児童生徒を習熟度別のグループに分けて行う少人数指導について、「実施状況と子供の自尊感情に明確な関係はなかった」と結論付けた。 　習熟度別指導をめぐっては従来、「優越感や劣等感が生まれる」「人間関係が悪くなる」との懸念が指摘されていた。 　分析では、アンケート調査のデータを利用。学校ごとに小学６年の算数、中学３年の数学で習熟度別指導を行った時間数と、子供が「自分にはよいところがある」「失敗を恐れないで挑戦している」などと回答した割合との関係を調べた。 　その結果、習熟度別指導の多寡では、自尊感情にからむ回答状況に明確な差が出なかっ

授業拡充前に成績改善＝今後さらに得点増？−前回調査で理数重視へ 授業拡充前に成績改善＝今後さらに得点増？−前回調査で理数重視へ 国際数学・理科教育動向調査では２００３年の前回調査で日本の成績が落ちたことから、小中学校の新学習指導要領で理数教育が重視されるきっかけとなった。文部科学省は両教科の時間、内容を新指導要領に沿って来年度から拡充するが、０７年調査では、その導入前から学力が改善し始めた実態が浮かび上がった。 　同一問題で比べると、学力回復はよりはっきり裏付けられる。０７年調査では０３年と同じ問題が小中の両教科で計３３９問あり、その平均正答率は０．７−１．９ポイント増加した。 　０３年調査では小４理科と中２数学の得点が１９９５年調査に比べて１０点以上、下がった。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の調査でも結果は低迷し、中山成彬文部科学相（当時）は０４年１２月、「ゆとり路線」の見直しを指示した。

日本の理数、３〜５位＝小中の学力低下に歯止め−「意欲で課題」・０７年国際調査 日本の理数、３〜５位＝小中の学力低下に歯止め−「意欲で課題」・０７年国際調査 文部科学省は１０日付で、小学４年と中学２年を対象にした２００７年の国際数学・理科教育動向調査の結果を公表した。０３年の前回調査に比べ日本の平均得点はおおむね上昇。参加国が増える中、各教科の国際順位は３〜５位で上位を維持した。 　同省は「学力の低下傾向に歯止めが掛かった。学習意欲では依然課題が多いが、一部で改善も見られた」と分析した。前回調査や０３、０６年の経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の調査では日本の学力低下が指摘され、同省は今年３月改定の小中の新学習指導要領で理数の授業時間を拡大した。（2008/12/10-01:02） 関連ニュース 【アクセスランキング】今、１番の注目記事と写真は 授業拡充前に成績改善=今後さらに得点増?-前回調査