アップル、「iOS 17.2」でサイドローディングに対応か
「Android」ユーザーは非常に長い間、アプリをサイドローディングしてきた。サイドローディングとは、例えば「Google Play」ストアなどの純正アプリストアを経由せずに、サードパーティー製アプリをインストールすることだ。 残念ながら、この機能は問題を引き起こしてきた。サードパーティーによるアプリストアでは、悪意のあるコードを含むアプリが配信されていることがあるからだ。問題が深刻化したため、Googleはサードパーティーアプリのインストールを完全には制限していないものの、ユーザーがセキュリティ設定を無効にしない限り、通常は「Google Play」ストア以外からアプリをインストールすることはできない。 「設定」>「アプリと通知」>「詳細設定」>「特別なアプリアクセス」>「不明なアプリのインストール」でこの機能を有効にできるが、インストールしたいアプリが100％安全だという確信がない限り
アップルの新たな日記アプリ「ジャーナル」とは--概要と使い方
Appleが6月に開催した年次開発者会議Worldwide Developers Conference（WWDC）で「iOS 17」を発表した際、特に注目を集めたのが日記アプリ「ジャーナル」だ。この新アプリは、9月18日にリリースされた「iOS 17」にも、その後発売された「iPhone 15」シリーズにもまだ搭載されていないが、「iOS 17.2」の最初の開発者向けベータ版（beta 1）には導入され、ベータテスト参加者と開発者向けに限定公開された。 日記を書くことが、不安の管理やストレスの軽減、気分の落ち込みへの対処など、精神衛生にさまざまな形で良い影響を与えることは以前から知られている。それでも書くことを忘れやすい人、何を書けばいいのか分からないという人もいるだろう。Appleのジャーナルアプリなら、iPhoneを使っていつでも気軽に考えを書き留められるだけでなく、アプリの方から日記
「Chrome」、動画フレームをコピーする新機能を追加--スクリーンショットが不要に
Googleの「Chrome」を使っている人は、スクリーンショットを撮らずに動画フレームをコピーできる新しい方法を使えるようになった。同社は米国時間8月31日、Chromeの「Copy Video Frame」機能を発表した。その名称が示す通り、動画フレームをコピーする機能だ。 Googleは公式ブログで「Chromeで再生中の動画を好きなところで一時停止して、求めるフレームのきれいなコピーがとれる」と述べている。 Copy Video Frameを利用するには、Chromeで再生中の動画を一時停止し、動画フレームを右クリックして、ポップアップメニューからCopy Video Frameを選択すればいいとGoogleは説明している。 Googleは、いつものやり方で動画フレームのスクリーンショットを撮ると、画像の質が低くなり、動画のプログレスバーが最下部に映り込む可能性があると指摘している
X（旧Twitter）、ニュースリンクの見出しを削除へ
X（旧Twitter）にまたしても大きな変更が加えられる。同プラットフォームはまもなく、フィードでのニュース記事の表示方法を変更する計画だ。 ニュース記事は現在、記事の見出しと簡単な概要を示すテキスト（後者はウェブ版のみ）に出典元のウェブサイトが添えられた、小さなプレビューカードの形式で表示される。しかし、この新たな変更が導入されると、ニュース記事には、リンク付きの記事画像だけが表示され、その他の情報や内容は表示されなくなる。画像は、その記事へのリンクとして機能する。 この変更は、Xの最高経営責任者（CEO）を務めるElon Musk氏の発案で、同氏の公式アカウントのリポストを通して発表された。「これは私が直接提案したものだ。美観が大いに向上するだろう」と同氏は記している。Musk氏は、「速報：Xはタイムライン上のニュースリンクの表示方法を変更する。見出し／テキストが削除されて、リンクには
Meta、「Quest Pro」の生産終了か--次期モデルの開発も中止
Meta Platformsは、6月に発表した最新の仮想現実（VR）／拡張現実（AR）ヘッドセット「Meta Quest 3」から、Twitterに対抗すべく投入したソーシャルメディアプラットフォーム「Threads」まで、各分野の製品やサービスを幅広く展開している。そうした中、同社は最もハイエンドの複合現実（MR）ヘッドセット「Meta Quest Pro」を含むいくつかのプロジェクトを終了し、次期「Meta Quest Pro 2」のプロジェクトも中止すると報じられている。 The Informationの報道によると、Quest Proの製造を請け負っている中国のGoertekは今後、資材調達ができなくなった時点でヘッドセットの生産を終了するという。Metaはサプライヤー各社に対し、2023年初めには早々と、Quest Pro向けの新しい部品は不要だと伝えていたとしている。 第2世代
画面のないノートPC「Spacetop」を体験--ARメガネで無数のウィンドウを表示
筆者の膝の上には、小型のキーボードとトラックパッドが置かれている。しかし、ディスプレイはない。少なくとも、周囲からは見えない。しかし、拡張現実（AR）メガネをかけた筆者の目には、自分を囲むように湾曲した作業空間が広がり、数十ものウィンドウが開いているように見える。 筆者がこの「Spacetop」を初めて使ってみたのは1月、ラスベガスでのことだったが、開発元のSightfulは今回ついに同製品の先行アクセスプログラムを開始すると発表した。これまでARや仮想現実（VR）のヘッドセットを数多く見てきたが、こうした未来のゴーグルやメガネと連携するように設計されたユニークな周辺機器はほとんどなかった。Spacetopの最大の売りはゲームやソーシャルの体験ではなく、ノートPCを無数の仮想ディスプレイを備えたAR対応デバイスに変えることだ。 これを売りとするのが奇妙に聞こえるなら、筆者のようにすでにそれ
アップル、年利4.15％の普通預金口座を「Apple Card」ユーザー向けに提供開始
Appleは米国時間4月17日、待ち望まれていた預金機能を「Apple Card」ユーザーに提供開始した。Apple Cardで得たキャッシュバック「Daily Cash」を入金するための高利回りの普通預金口座を、「Wallet」アプリで開設できる。 Apple Cardの普通預金口座はGoldman Sachsによって提供され、4.15％の年換算利率（APY）で利息を受け取れる。5.00％に近い利率を提供する普通預金口座もあるが、この利率はかなり高いと言える。 「預金機能は、当社のユーザーがお気に入りのApple Cardの特典であるDaily Cashからさらなる価値を得られるようにするとともに、毎日手軽に貯金できる手段を提供する」と、「Apple Pay」およびWallet担当バイスプレジデントのJennifer Bailey氏は発表の中で述べた。 Apple CardのDaily
アマゾン、レジなしコンビニ「Amazon Go」8店舗を閉店へ
対象のAmazon Goは、ニューヨーク市、シアトル、サンフランシスコにある。Amazonによると、シアトルにある2店舗は以前から営業を停止していたが、ニューヨーク市の2店舗とサンフランシスコの4店舗はまだ営業中で、4月1日に閉店予定だという。 Amazonは、「実店舗を持つ他の小売企業と同様、当社も定期的に店舗のポートフォリオを見直し、最適化のための判断を下している」として、「今後もAmazon Go形式に取り組み、米国各地にある20以上のAmazon Go店舗を運営し、Amazon Go店舗を進化させる中でどの立地や機能が顧客に響くかを把握していく」とコメントした。 Amazon Goは、レジに並ばずに買い物ができる店舗。買い物客は「Amazon」アプリを使って入店し、欲しいものを棚から手に取って、そのまま店舗を出る。支払いは、アプリに登録されたクレジットカードで行われる。 Amazo
IST、日本初の民間大型ロケット「DECA」開発を表明--打ち上げコスト10分の1狙う
北海道大樹町に拠点を置くインターステラテクノロジズ（IST）は1月24日、国内民間初をうたう小型衛星コンステレーション用大型ロケット「DECA」（デカ）の開発計画に着手したと発表した。2030年代の実用化をめざす。 DECAは、小型衛星コンステレーションの形成だけでなく、大型衛星の軌道投入や宇宙ステーションへの物資輸送にも対応する。また、ISTの完全子会社であるOur Starsが提供を目指している、超小型衛星を用いたフォーメーションフライトの構築も担う。 サイズはSpace Exploration Technologies（SpaceX）の「Starship」より少し小さい程度を想定する。打ち上げコストは「H2ロケット」の10分の1程度を目指しており、コスト削減のためロケットの1段目は再使用型とする。 製品名の由来は、国際単位系におけるSI接頭語「DECA」で、「10倍」を意味している。
「志摩スペイン村」をメタバースで再現--追いかけてくる牛をトマトで撃退するゲームも
iceberg theory holdings子会社のnewtraceは、「志摩スペイン村」の一部を3DCGで再現しているメタバース「志摩スペイン村~parque espana~」を公開した。 志摩スペイン村は、三重県志摩市にある複合リゾート施設。newtraceが制作した志摩スペイン村~parque espana~は、志摩スペイン村内のテーマパーク「パルケエスパーニャ」をオンラインゲームプラットフォーム「Roblox」上で一部再現している。 ユーザーはアバターになって、志摩スペイン村の「エントランス」「エスパーニャ通り」「シベレス広場」「マヨール広場」を散策できる。お馴染みのキャラクターも出迎えてくれるという。ほかのユーザーとチャットしたり、コインやチュロスを入手したりすることも可能。
うるう秒、2035年までに廃止へ
原子時計を地球の自転に合わせるために半世紀にわたって用いられてきた「うるう秒」が段階的に廃止される。こうした調整の技術的リスクを懸念するテクノロジー大手にとっては、うれしい話だ。 時間の管理に携わる世界各国の当局が現地時間11月18日、国際度量衡局（BIPM）の会議で、うるう秒の利用停止を投票で決めた。 BIPMは、うるう秒廃止の理由について、「うるう秒の採用によって生じる不連続が、衛星ナビゲーションシステムや通信、エネルギー伝送など重要なデジタルインフラに深刻な誤動作をもたらすリスクがある」と述べている。 変更は2035年までに実施される予定だ。新たな方針は、今後100年以上使えるように策定されている。 これほど正確な時間管理は、難解な科学の領域のように思えるかもしれないが、コンピューターがタスクを常時追跡し、適切な順番で動作するようにしなければならないデジタル時代には、極めて重要なこと
QRコード改札を「ローテク」と考える人の誤解--JR東が24年春に導入、メリットとデメリットを考察
共同通信によれば、東日本旅客鉄道（JR東日本）はQRコードで通過できる新型の自動改札機を2024年春にも実用化する方針を固めたという。新幹線や在来線の駅への設置工事を年内にも開始し、2024年春から首都圏以外の地域で順次利用可能にする計画だ。 JR東日本は2020年9月に東京都内の新宿駅と高輪ゲートウェイ駅の2カ所でQRコード読み取り機を備えた新型改札機のプロトタイプの実証実験を行っており、報道内容が事実であれば、本格運用に向けて動き出したことになる。 鉄道駅でのQRコード改札についてはさまざまな意見があるが、共同通信の記事でも触れられているように、JR東日本の最大の狙いは磁気切符の段階的な廃止によるコスト削減にある。磁気切符はそれを処理する自動改札機のメインテナンスを含むコストと、さらに塗料が付いた磁気切符が利用された後の処理コストの2つが大きな問題となる。 主要エリアでのSuica導入
グーグル、古いPCを無料でよみがえらせる「ChromeOS Flex」を一般提供
Googleの「ChromeOS Flex」は、古いPCや「Mac」にインストールすることで、それらを実質的に「Chromebook」に変換するOSだ。同社は2月に早期バージョンをテスト向けに公開しており、このほど安定版を提供開始した。ChromeOS Flexのページから無料でダウンロードできる。 Googleは、アーリーアクセスプログラムの素晴らしい成果の一部を公式ブログで明らかにした。まず295機種のデバイスをChromeOS Flex対応として認定したという。引き続きさまざまなデバイスをテストし、認定機種のリストを更新していくとしている。ただし、認定機種でなくても、ChromeOS Flexは動作する可能性が高そうだ。 Googleは、アーリーアクセスプログラムによって600以上のバグを修正できたとも報告した。 ChromeOS FlexはUSBドライブから直接実行することもできる
サムスンにサイバー攻撃、「Galaxy」関連ソースコードが漏えい
サムスンは現地時間3月7日、サイバー攻撃により「Galaxy」製品の動作に関連するソースコードが漏えいしたことを明らかにした。同社の初期分析によると、サムスンの顧客や従業員の個人情報は流出していないという。 同社は米CNETへの電子メールで、「このインシデントを検知した後、直ちにセキュリティシステムを強化した」と述べた。 サムスンは攻撃元とみている対象を明らかにしていない。Bloombergによると、NVIDIAからデータを盗んだと報じられているハッカー集団LAPSU$が4日、190GBのトレントファイルをTelegramに投稿し、犯行声明を出したという。 サムスンは、このデータ漏えいによる事業や顧客への影響はない見込みだとし、今後の攻撃を防ぐための予防的措置を講じたと述べた。
BlackBerry、総額約686億円でスマホ関連特許をすべて売却へ--モバイル事業から完全撤退
BlackBerryは、同社が保有しているモバイルデバイスなどに関係するすべての特許資産を、総額6億ドル（約686億円）で売却すると発表した。 売却する特許は、モバイルデバイスやメッセージング、無線ネットワークに関するものが中心。これらは、今のBlackBerryにとって非中核事業の特許。現在は、自動車向けソフトウェア基盤や企業向けセキュリティに注力しており、これら分野の特許は売却対象に含めていない。そのため、現行の製品やソリューション、サービスを利用している顧客には影響しないという。 売却先は、BlackBerryから特許資産を買い取る目的で設立された、特別目的会社（SPV）のCatapult IP Innovations。 BlackBerryは、売却代金のうち4億5000万ドル（約515億円）を現金で、1億5000万ドル（約172億円）を約束手形で受け取る。
Facebook、「メタバース」に注力する新組織を立ち上げ
Facebookはメタバース（ネット上の仮想世界）に大きく賭けようとしており、このホットな分野に取り組む新組織をFacebook Reality Labsの下に立ち上げた。新組織は、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）、および「Facebook Portal」のようなテレプレゼンス製品をつなぐ「結合組織」になることを目指すと、同社のVR/AR製品担当バイスプレジデントAndrew Bosworth氏は米国時間7月26日に述べた。 Bosworth氏によるとFacebookのメタバースの定義は広範囲に及ぶようだが、同時に従来のFacebook、ゲーミング、およびVRとARを1つのまとまった世界に融合させる、クロスプラットフォームな取り組みのようにも思える。 Instagramのプロダクト担当バイスプレジデントVishal Shah氏がこの新組織を率いる。その下でFacebook Gaming部
マイクロソフト、「次世代のWindows」を6月24日に発表へ
Microsoftは米国時間6月2日、新しい「Windows」に関する情報を24日に開催するオンラインイベントで発表することを明らかにした。この大型アップデートについては、先ごろ最高経営責任者（CEO）のSatya Nadella氏が、同社の「Build」カンファレンスで行った基調講演の中で「次世代のWindows」と表現していた。24日のイベントには同氏と最高製品責任者（CPO）のPanos Panay氏が登場し、製品を発表するという。 Windows 10の大型アップデート（開発コード名「Sun Valley」とされる）をめぐっては、1年ほど前からさまざまな未確認情報が流れてきている。また、先ごろ公開された「Windows 10 May 2021 Update」には新機能がほとんど追加されておらず、そのために近い将来、より大きなアップデートのリリースが予定されている可能性が伺われた。B
「Windows 10」上でLinux GUIアプリ実行、次期アップデートで対応へ
Microsoftは次期「Windows 10」のリリース時に、同OSで「Linux」のGUIアプリを約束通り利用できるようにすることを、オンラインで開催中の開発者会議「Microsoft Build 2021」の初日に当たる米国時間5月25日に明らかにした。 Microsoftは4月、「Windows Subsystem for Linux」（WSL）上でLinuxのGUIアプリを実行するためのプレビューを公開した。この機能は、開発者が必要なLinuxツール、ユーティリティー、アプリをWindows 10上で直接実行できるようにするものだ。Linux GUIアプリのサポートにより、ユーザーは仮想マシンを構築しなくても、Linux GUIアプリを実行してテストや開発を行ったり、日常的に使用したりできるようになる。 また、Windows上でユーザーのGPUを利用できるアプリケーションをWSL
パナソニック、バッテリーだけ持ち運べる蓄電池--残量と劣化状態をアプリで管理
パナソニック ライフソリューションズ社は3月24日、可搬式の小型バッテリー「e-block（イーブロック）」を発表した。バッテリーと充放電器を分け、バッテリーだけを持ち運んだり、交換しながら継続して使ったりできる。受注開始日は5月21日。電材や住建ルートなど、法人向けに販売する。 イーブロックは、可搬型バッテリーと専用充放電器で構成する小型バッテリー。蓄電容量304Whの「イーブロックバッテリー PQB0311A」（税別価格：8万円）とACコンセント1口を備えた充放電器「イーブロックデスク PQEA103A」（同：5万円）と、ACコンセント2口、USBコンセント2ポートを備えた「イーブロックスタンド PQEB103A」（同：8万円）を用意する。イーブロックスタンド、イーブロックデスクと組合せてAC100Vの機器へ給電ができるほか、イーブロック単体でUSB出力にも対応する。 従来のポータブル
アップル、「WHO基準で2割が難聴状態」と警告--騒音や過大音量の音楽再生を避けよう
Appleは、以前から取り組んできた、聴覚の健康維持が目的の研究活動「Apple Hearing Study」で得られた結果を発表した。それによると、米国ではWHOの基準を超える騒音にさらされながら生活している人が多い。また、過大な音量のヘッドホンやイヤホンで音楽を聴くことを避けるよう呼びかけた。 この研究は、米国の「Apple Watch」「iPhone」ユーザーを対象にして、騒音計測アプリを通じてデータ収集した。ミシガン大学と共同で調査を実施し、結果はWHOに報告している。 WHOは騒音の上限値を定め、これ以下に抑えるよう推奨している。これに対し、実験に協力した人の25％は、日常的に自動車や機械、交通機関などで上限以上の騒音にさらされていた。そして、50％弱の人が、騒音の大きな職場で現在働いている、もしくは働いた経験があった。 難聴と診断されたことのある人は約10％いたが、その75％は
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