切り貼りしてたらこうなった。みんな楽しそうであればそれでいいと思った。統一感なんて言葉は知らない。■
あの有名研究所が指摘 いまや日本でもすっかり定着し、今年の流行語になってもおかしくない「フェイクニュース」という言葉。 最近でもサウジアラビアなど中東アラブ諸国がカタールと断交したことが大きなニュースになったが、カタール政府は、同国の国営通信社が何者かにハッキングされ、サウジなどを挑発するような「フェイクニュース」が知らぬ間に配信された、と主張したとして話題になった。 「偽のニュース」という意味のフェイクニュースは、敵を貶めたり、世論を操作する手段として、古代から存在していた。だが、ここにきて再びスポットライトが当たるようになったのは、2016年の米大統領選で、ドナルド・トランプ候補が有利になるような偽情報やニュースがインターネットやSNSなどで大量に発信されたからだ。 トランプは大統領に就任してからも、「大手メディアはフェイクニュースを流している」と連呼し続けており、フェイクニュースとい
好調なスタートを切ったNintendo Switchは、2017年6月14日に開催した「Nintendo Spotlight: E3 2017」の中で今後発売予定の新作タイトルを続々発表しました。しかし、この発表で紹介されたゲームタイトルは今後Nintendo Switchで登場する予定のゲームのごく一部であり、「任天堂に取り上げてもらえなかった興味深いゲーム」も多数存在しています。さまざまなプラットフォーム向けにプログラミングツールを開発しているFUZEの「FUZE Code Studio」もそんなゲーム(?)のひとつで、Nintendo Switchでプログラミングができるようになるというツールになっています。 FUZE Code Studio for Nintendo Switch http://www.fuze.co.uk/nintendo-switch.html Fuze Cod
冷静沈着を旨としてきた菅官房長官が、険しい顔で小池都知事を罵る映像に、違和感を覚えた都民も多かっただろう。自民党は焦っている。数の力で無茶をしすぎたツケが、いよいよ回ってきた。 潮目は変わった 6月7日夕方、東京・千代田区麹町のスーパー「ココスナカムラ」の前で、小池百合子都知事率いる都民ファーストの会の樋口高顕候補がマイクを握って、ゆっくりと演説を始めた。 「議員の仕事というのは法律、条例を作ることですが、この25年間で都議が提出して作った条例はたった一つしかない。にもかかわらず、都議は毎月50万円の政務活動費をもらっています」 地方選挙の候補の「辻立ち」といえば、誰もが気に留めずに前を行き過ぎるのが相場。 しかし、この日はほとんどの人がビラを受け取るうえ、常に誰かが足を止め、何かを丁寧に吟味するように話を聞いている。中には、樋口氏のもとに駆け寄ってともに写真を撮影している女性もいる。 樋
三井住友銀行の「4000人配置換え」は「銀行員にもう仕事がない」ことを証明している ――超低金利と「手数料目当て投信」の販売禁止で、稼ぐ方法も手段も見失ってしまったのだろうか…。 超優秀なAIに仕事を奪われる 「私はこれから何をすればいいのですかね……」 大手信託銀行に勤める職員(40代後半)は喫煙所でこう呟いた。彼は20年にわたって都内の支店で勤務してきた内勤のベテラン職員だ。 営業マンが顧客からもらってきた契約書などの書類の内容に誤りがないかをチェックしてきた。このチェックを経ないと、上司に書類が渡らず、決済ができない仕組みだった。 その仕事がなくなる。 この信託銀行では、人の手による書類チェックが今年度から段階的に廃止されることになったからだ。同行の課長(50代)が話す。 「彼らは現場を経験し、どこにどんな誤りが潜んでいるのかを知り尽くした人材です。 たとえば、融資や投資の実行日が休
Amazonはネットショッピングだけでなく、実店舗での買い物に力を入れつつある。そのため、買い物客が来店中に競合他社から購入する行為を規制したいようだ。 Amazonは「実店舗または小売店舗内でのオンラインショッピングを管理」する技術の特許を取得した。この特許では、買い物客がAmazonの所有する店舗(現段階ではAmazon Books、今後はWhole Foodsも対象となる見込み)を訪れてAmazonが提供するWi-Fiを利用すると、閲覧はAmazonによって監視され、競合他社のウェブサイトへのアクセスがブロックされるという。 しかし、皮肉にも、Amazonは何年も前からユーザーが他の店を簡単に実質的なショールームに変えられるようにしている。2010年には同社の買い物アプリにバーコードスキャン機能を導入し、それ以来スキャン技術を改善して、カメラを向けるだけで商品を特定できるようにした。
リクルートのCSIRTが、マルウェア対策の一部を内製化した理由:マルウェア対策“一部”内製化大解剖(1)(1/2 ページ) 本連載では、ランサムウェアを含む「マルウェア感染」という、さまざまな企業が頭を悩ませる問題について、リクルートグループのコンピュータインシデント対応チーム「Recruit-CSIRT」の発想と技術をお伝えする。 2017年5月に発生したランサムウェア「WannaCry」の世界的猛威を覚えていますか? ニュースでも多く取り上げられて記憶に新しいかと思います。本連載では、ランサムウェアを含む「マルウェア感染」という、さまざまな企業が頭を悩ませる問題について、Recruit-CSIRT(リクルートシーサート)における対応方法の発展をお伝えします。この事例が、皆さんの参考になれば幸いです。 かつてのマルウェア感染対応 リクナビ、ゼクシィ、SUUMOなど多くのITサービスを運営
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