前回は、当社が行った調査結果を通じて、ゲーム専用機における有名フランチャイズのスマートフォンおよびタブレット機における可能性に関して考察いたしました。内容を振り返る意味も含めて、もう一度【図1】で全体概要をご紹介しておきます。 これは、上位30フランチャイズ(調査対象は約60フランチャイズ)に対する、ゲーム専用機ユーザー(何らかのゲーム専用機を1台以上所有しているユーザー)がスマホ/タブレット機におけるプレイ意向をまとめたグラフです。 棒グラフは「需要規模」、その横の%はゲーム専用機ユーザー全体に占める割合、緑のひし形のマーカーは、「スマホ/タブレット機に対する適性指数(各フランチャイズの需要規模をそれぞれ過去に最も売れたタイトルの販売本数で割ったもの)」を表しています。 この調査結果から、需要規模の上位には過去にゲーム専用機市場で大きな実績を記録した誰もが知る超有名フランチャイズが
1000万人規模まで成長したスマホゲーム人口、2012年の汎用機を振り返る・・・「データでみるゲーム産業のいま」第50回 当社(ゲームエイジ総研)がこのコーナーに連載してきた記事も、今回でちょうど50回目を迎えることになりました。この一年間ご愛読いただいた皆様、また編集部の皆様には改めて深くお礼申し上げます。 前回は「ゲーム専用機」について、この1年間のプラットフォーム(ハード)別のゲームユーザー推移と最新状況をご紹介しましたが、今回は同じ視点で汎用機(ゲーム非専用機)におけるこの一年間の動向をご紹介いたします。ユーザー規模や機器の普及状況など、ゲーム専用機と相対比較する上で前回記事を併せてご覧いただくと便利でしょう。 【図1】は、昨年11月から今年10月までの1年間の、各汎用機のアクティブゲームユーザー数の推移をまとめたものです。全部で6種類の機器(スマートフォンiPhone/iPo
スマートフォンやタブレットの台頭で、伝統メディアのニュースコンテンツに新たな活路が開かれようとしている。 オンラインニュース時代に入って、米国ではHuffington Postに代表される新興のWeb専用ニュースサイトが勢いを増し、主流になってきていた。ところがスマートフォンやタブレットのようなモバイル端末が台頭するに伴い、伝統メディアのニュースコンテンツに復活の兆しが見え始めているのだ。 Knowledge Networksが米国成人(18歳から65歳まで)3022人を対象に今春オンライン調査した結果によると、回答者の85%がデジタルニュース消費者であった。そのニュース消費者の半数以上(53%)は、ニュース情報をHuffington PostやYahoo News、Drudgeなどの新興オンラインメディア(Web-native sources)から取得していた。新興のWeb特化型ニュース
The 2024 election is likely to be the first in which faked audio and video of candidates is a serious factor. As campaigns warm up, voters should be aware: voice…
NTTドコモが8月28日、スマートフォン3機種とタブレット2機種を発表。2012年9月以降に順次発売していく。 スマホの早い進化にキャッチアップして投入 ここ数年、ドコモは5月に夏商戦向けモデル、10~11月に冬春商戦向けモデルを発表するスタイルを基本としてきたが、なぜ8月末というタイミングに新モデルを複数発表したのか。NTTドコモ プロダクト部 プロダクト部長の丸山誠治氏は「フィーチャーフォンのころは年2回発表してきたが、スマートフォンが主流になった現在、デバイスやOSの進化が早く、端末のクオリティも急速に向上している。市場規模も拡大し、多様化するユーザーニーズに応えるため」と説明する。フィーチャーフォンよりも進化のスピードが早いスマートフォンの場合、夏と冬に2回発表するという従来のスタイルでは厳しくなってきたという。「今後もどういう形になるか分からないが、市場に投入できる準備ができたら
[読了時間:1分] 米Wall Street Journal紙が主催するイベントで講演したソニーCEOのHoward Stringer氏は「Appleのスティーブ・ジョブズ氏が次世代のテレビを開発しようとしていたことは間違いない」とした上で、ソニーもAppleに対抗するため過去5年にわたって次世代テレビのプラットフォームを研究、いよいよ完成したのでまもなく始動すると語ったという。 WSJ紙が報じたところによると、Stringer氏は「これまでのテレビとは異なるテレビのプラットフォームの構築に莫大な研究開発費を費やしてきた」とした上で、「Appleのスティーブ・ジョブズもテレビを変えるような製品の開発に乗り出していたのは間違いないだろう」と語った。 既存のテレビは価格競争が激しく収益率が急速に低下していることから、収益性を確保するにはこれまでのテレビを超える概念の製品を開発する必要性が、ソニ
日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビジョンの民放キー局5社と電通は8月3日、インターネットテレビ向けの民放独自のVODサービス(民放VOD)を共同で推進していくと発表した。2012~2014年度を準備期間と位置づけ、サービスの開始時期については検討中としている。 民放VODは、視聴者により多くのテレビ番組への視聴機会を提供することで、テレビ番組の視聴者層を拡大し、テレビ番組のファンを増やすことを目的として実施するもの。VODタイトルをメニューなどから検索するユーザーインターフェースではなく、簡単でより使いやすいインターフェースを開発し、提供するとのことだ。 また、視聴デバイスはインターネットテレビに加え、スマートフォンやタブレット端末なども視野に入れているという。リアルタイム視聴につなげる流れを作りだすことでテレビの価値の最大化を狙う。
[読了時間:3分] EeePCでお馴染みの台湾のAsustek Computerは、Android搭載のスマートフォンをタブレット機の背面に組み込めるPadfoneを発表した。 詳細はこの原稿執筆の時点でまだ明らかになっていないが、同社によると、スマートフォンとタブレットの2台購入するよりも格安になるほか、SIMカードや通信契約も1つでよく、スマートフォンの充電にタブレットを利用することもできる、としている。 4Gamer.netによると、発売は今年のクリスマス時期、ストレージはタブレット側には持たないという。 蛇足:オレはこう思う スマートフォンをタブレットに組み込むことができれば、通信料が定額契約1つだけですむのに・・と思ったこともなくもないが、実際にそれを製品にしてしまうところは、やはりすごいとしか言いようがない。 一見いいアイデアに見えなくもないが、僕は売れないんじゃないかと思う。
連載の編集担当から「タブレットの話はできませんか?」とメールが届いた。スマートフォンの流行、iPadの人気とともに、タブレット型端末への注目度は急速に高まっている。そんなとき言われるキーワードは、決まって「もうPCなんかいらない」だ。まるで、スマートフォン、スマートタブレットが登場する前と後では、PCの価値や能力が大きく変化したかのようだ。 しかし、実際にはPCの価値は変化していない。むしろ、タブレットというライバルが登場したことで、誰もが使えるコンピュータとしての歩みを踏み出そうとしているぐらいだ。タブレットには、PCほどの処理能力もなければ、大容量のメモリーや記憶装置も備わっていない。いまだに、創造性を求める用途にはPCの方が向いていると断言できる。 だが、世の中にはPCの持つ創造性が必要ではない用途もある。従来は必要か必要ではないかを考える余地もなくPCを使ってきたユーザーの中には、
発表会ではまず同社CEOのピーター・チョウ氏が登場し、HTCが2010年に記録的な出荷台数を記録したことを報告。また「マーケット全体では一四半期あたりのスマートフォンの出荷台数が2010年に初めて1億台を突破し、2011年末にはフィーチャーフォンの台数を抜くだろう」との見通しを語った。 「スマートフォンの普及が進むことで、今後スマートフォンは一部の層だけが使う特殊な製品ではなく、マスマーケットで広く販売される一般的な製品になっていくだろう」とチョウ氏はみる。そしてHTCは自社製品に、使いやすさと利便性を提供する「HTC sense」という概念を投影しており、ユーザーからは満足感の高いフィードバックを得ているとのことで、手応えを感じているようだった。ユーザーからの評価が上がった結果、2010年の同社の端末販売数は2500万台を突破し、利益も93%増になっただけではなくブランドの認知度も50%
おはようございます。 冷たい風が強く吹き荒れ、コートを脱いだ身を容赦なく取り囲みます。 気温は8℃。一度暖かくなると少しの寒さが辛くなるのが不思議です。 今朝は、XOOMやDesire HDなどAndroid端末の販売方法が、ガラケーを窮地に追いやるのではないかとの懸念について。 == ■え、XOOMは単体で買えない!? 「ハニカム端末買うんだったらauのズームがいいと思いますよ。(※) 3Gの契約が不要なWi-Fiモデルだし。10.1インチだし。KDDIさんのデモにも使えるし。」 社内でこう言われていました。 それなので、4/8の発売日を待ちました。当日に早速ズームを入手しようと有楽町のビックカメラに出向きます。お店でズームを買いたい旨を伝えると次のように言われます。 「ここではズームは単体売りしていなくて、KDDIのWi-Fi WALKERの契約が必須なんですよ。」 Wi-Fi WAL
コンシューマー向けのタブレット端末は、もはやニッチな端末とは見なされない。それらの端末は、エンタープライズに押し寄せてITサポート計画とモバイルセキュリティプラクティスを混乱させている。米調査会社Strategy Analyticsによれば、2010年第4四半期には1000万台のタブレット端末が出荷され、首位のAppleのiPadをAndroid搭載タブレットが追い上げている。 タブレット端末の次の波 現在最もホットなタブレット端末はスレート式のタッチスクリーンマルチメディア端末で、大部分はモバイルOSを搭載している。2010年の第一波ではAppleのiOSを搭載した「iPad」が発売され、次いでAndroid搭載の「Samsung Galaxy Tab」と「Dell Streak」が登場した。 この春にはiPadの新モデルに対抗して、Research In Motion(RIM)の「Bl
前編「タブレット特有のリスクを回避する7つのベストプラクティス」に続き、タブレット端末流入と関連するセキュリティリスクと、その対処方法を解説する。 タブレット端末には、ポリシーのカスタマイズやプラクティスの調整を必要とする新しい側面が幾つかある。この違いは微妙なこともある。以下に幾つか例を挙げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス(前編) セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 無線LANオンリー端末の存在 携帯通話とSMSメールに対応しているスマートフォンと違い、新しいタブレット端末の多くは無線LANオンリーのモデルが出回っている。もし自社のスマートフォンの登録や遠隔操作でのロック/消去、ウイルス対策ソフトのアップデートといったプラクティスにSMSを使っているとすれば、同じモバイルOS
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