自分で言うのもなんだが、わたしはPowerPointをかなり使い込んでいる。しかし限りある時間の中で「見た目に割ける時間はそれほどない」人も多いだろう。そんな時はWebサービス「Cacoo」を使ってみるといい。 自分で言うのもなんだが、わたしはPowerPointをかなり使い込んでいる。提出書類だけでなく、これまで出してきた数冊の書籍も図解を含め、すべてPowerPointで作成してきた。（※最終的にはデザイナーがInDesignなどの印刷用のソフトで構成し直している） PowerPointのオートシェイプ群をいろいろ組み合わせて、一見Photoshopで作成したようなリッチなものも作成できる。ちなみに、下記の画像はそうしたものの1つ。立体的なパーツだ。PowerPointの基本パーツだけを使って、うまく作成しているのが分かるだろうか。 と思う人も多いだろう。確かにグラフィックパーツにこだ

ソフトウェアレビューは、ただ漫然と行うだけでは期待する成果を得られない。ソフトウェアの品質向上に寄与する効果的な“指摘”をもっと効率的に行うためには、“それなりの読み方”がある なぜリーディング技法を使うか？ 第1回『“確実な記録”こそが、品質・コストに貢献する』では、「何のためにレビューを行うのか、そのために何を重視するのか」といった“観点”を持つこと、すなわち「目的を明確化すること」がレビューを成功させるポイントだと解説しました。 今回解説するリーディング技法とは、そうした「目的」を達成するために、レビューアが「ドキュメント類をどう読み進めていくか」を具体化したものです。一方、プロジェクトマネージャや品質管理担当者など、レビューを管理するメンバーにとっては、技法の種類が「レビューでどんな問題を発見できるのか」大まかに推測する手掛かりとなります。すなわち、「目的」に応じてどのリーディング

記入フォーマットを整備しよう レビュー会議には4つのポイントがあります。1つは「指摘内容を項目ごとに分けて記入する、記入フォーマットの整備」、2つ目は「取りこぼしなく、きちんと記録できているかの確認」、3つ目が「レビュー会議進行中の指摘内容の確認」、4つ目が「レビュー会議終了間際の指摘内容の見直し」です。 中でも1つ目のポイント、「指摘内容を項目ごとに分けて記入する、記入フォーマットの整備」は、確実なレビューを行うための基本中の基本となります。レビューで押さえるべき項目をまとめたフォーマットを定義しておけば、これに沿って会議を進めることで、指摘内容のモレや、修正担当者の未決といった初歩的なミスを防ぐことができるのです。 以下は記入フォーマットの一例です。大きく上部3分の1と下部3分の2に分けており、上部はレビューの属性を、下部は個々のエラー指摘を記録する部分とし、それぞれに細分化した記入項

オフショア開発ってなんだ？ オフショア開発とは、エンジニアの方ならご存じだと思いますが、システムインテグレータなどが発注元となり、ソフトウェア開発を海外のソフトウェアベンダや子会社に委託することを指します。最近ではソフトウェアやシステムなどの開発だけではなく、コールセンターやさまざまな業務自体を海外で運用する傾向があるようです。 オフショア開発は、米国が自国における開発コストの上昇を嫌い、よりコストの安い地を求めてインドに進出したのが始まりといわれています。米国の委託先はインドが圧倒的に多く、日本は現在のところ中国に委託するケースが多いようです。 このように、コスト削減目的からスタートしたオフショア開発ですが、現在では中国やインドを代表とした国々で国および地方政府の政策としてIT人材育成に力を入れている点を背景に、優秀な人材の供給源としても注目を集めています。欧米企業などは、現地で積極的に

ITILとはいったい何だ？ 企業や組織におけるIT活用は、業務システムなどを構築すれば終わりではありません。その後に運用という重要な作業が待ち受けています。そして一般的な企業や組織におけるITコストの大半が、既存システムの維持のために費やされていることは、各所で指摘されていますし、実感としてもお分かりのことと思います。 この重要な企業活動であるIT運用を「ITサービス」としてとらえ、方法論を提供していることで近年注目が集まってきたのが「ITIL」です。ここでは、「ITILという言葉はよく聞くようになったけれど、一般的な説明を読んでも何だか分からない」という読者のために、ITILの内容、目的、役割などを、かみ砕いてご説明します。

CRMの現在 1990年代後半、CRM（Customer Relationship Management）は、マスマーケティングを超える最新のマーケティングメソッドとして、華々しくデビューしました。 CRMの目的は、「企業が顧客との関係を深め、顧客を育成し、継続的な売り上げアップを実現する」ことです。しかし、それが実現できたCRM導入企業が少なかったことから、ITベンダの間で、CRMに対して否定的な見方をする方々がいるのが現状です（「CRMは死んだ」とまでいう専門家もいます）。成果が出ない仕組み・システムは多くの場合、世の中から姿を消します。 しかし、CRMはいまもなお、大手書店では関連書籍の売り場が展開されており、展示会も盛況です。その成果に疑問の声がありながら、CRMはなぜいまなお求められているのでしょうか。

グリーンITがはやりだした 最近「グリーンIT」という言葉を聞く機会が多くなっています。一言でいえば「環境に優しいIT活用」という考え方です。 環境問題を「極めて重要だ」と思われる方もいるでしょうし、「単なるブームであってあまり意味がない」と考える方がいるかもしれません。しかし、後者のような考え方の人であっても、グリーンITを無視すべきではありません。 グリーンITの本質は、環境のために情報システムの効率性を犠牲にすることではなく、効率的な情報システムを構築することで、“結果として環境に貢献すること”にあるからです。つまり、グリーンITを推進することは、情報システムや業務の効率化を進めるという、いままで行われてきた取り組みと同じ方向性にあるものです。 以降では、グリーンITについて簡単にまとめ、「企業の情報システム担当者、あるいは、ベンダとして何が行えるのか？」について見ていくことにします

0分－CIOってどんな役職ですか？ ITの活用は、いまや企業の浮沈にまで影響を与えています。 それなのに、多くの経営者は「IT投資の費用対効果が分かりにくい」「計画と実績の間に大きなギャップがある」「収益向上や体質強化が実現していない」といった悩みを持っています。 これらを解決するためには“経営の観点からITをマネジメントすること”、すなわち、ITガバナンスを確立することが必要です。 CIO（Chief Information Officer）は、一般的に「IT担当役員」と訳されていますが、単純にIT部門を担当する役員ではありません。ITガバナンスの確立を任務とする「ITの最高責任者」のことです。“経営とITの橋渡しをする人”だともいえます。 ここでは、CIOという役職がなぜ必要なのか、CIOに必要な知識・能力は何かを説明するとともに、日本企業におけるCIOの状況について紹介します。

「システム開発」と聞いて、ユーザーが考えること システム開発とは何か──そう聞くと、情報システム部のようにITに直接的に携わっている人たちは「まずヒアリングして、次はそれを分析して……」といったように具体的な手順を思い浮かべると思います。では、システムを活用するユーザーの皆さんはいかがでしょう？ 「システム開発とは何か」と聞かれたとき、どのように考えますか？ 例えば、会社が社屋を移転する際、総務部など担当部門の人が考えるのとほとんど同じではないでしょうか。「土地を探してビルを建てよう」と考える人もいれば、「既存のオフィスを借りよう」という人もいるでしょう。しかし「まず鉄骨を調達して、次に溶接して……」などと考える人はいないはずです。 そう、いまや利用することが当たり前になった「コンピュータシステム」は、ユーザーにとって社屋と同じ、経営の道具なのです。ですからユーザーにとって「システム開発」

表1　FPポイント表。このポイントを基にして、次の表2の実測表に当てはめる。複雑さの程度によって（低い、中ぐらい、難しい）ポイントに差をつける　※注「そのほか」とは、筆者が実務上必要と感じているために追加したもの このFPを出した時点で、工数や工期の算出もできます。 しかし、前回の「見積もり仮想体験、準備から始めるべし」で述べたように、FP法は機能の広さ以外の部分をカバーしていません。品質の重さやタスクの深さという視点が抜けていますので、必然的にケースによっては軽い見積もり（つまり過小な金額の見積もり）になってしまうことになります。 ISBSG法やCOCOMO II法でFP法の欠点を補う そのため、ISBSG法やCOCOMO II法の指標を利用することで、ある程度FP法の欠点をカバーできるのです。 ISBSGというのは、「The International Software Benchma

最初に、工事進行基準に関して簡単におさらいしておこう。 工事進行基準とは、＠ITのニュースによると「会計基準の変更によって2009年4月にシステムインテグレータ（SIer）など受注ソフトウェア開発業に原則として義務付けられる収益の計上方法。開発期間中にその売り上げと原価（費用）を、工事（ソフトウェア開発、システム開発）の進ちょく度に応じて、分散して計上する仕組み」とあります（「デスマーチがなくなる？ IT業界に義務付け『工事進行基準』ってなんだ」を参照）。 この工事進行基準を適用するためには、「工事収益総額」「工事原価総額」「決算日における進ちょく度」の3つを、信頼性をもって見積もることが必要となります。この3つの条件を工事進行基準適用の3点セットと呼ぶことにしましょう。工事進行基準に関しては、前述の記事のほかに下記の記事を参考にしてください。 この3点セットを見ても分かるように、どれもプ

ITアーキテクトを目指す多くの人々は、現在、プログラミングを主な作業として仕事に従事しているのではないだろうか。プログラミングを行う場合、Javaなど特定の言語のみを主軸としている人と、振られる仕事によって言語を切り替えるような、複数の言語を同時に操っている人とに分かれるだろう。今回はプログラミング言語を中心とした開発系の話が中心である。 ソフトウェアはある特定の環境でしか動作しない ソフトウェアはそもそも、特定の基盤技術の上（特定のハードウェアやOSの上ということ）で、特定のコンパイラを用いて、特定の言語を操作して構築するものだ。このうち、どれか1つでも“特定”という条件から外れた場合、そのソフトウェアは動作しない。それは、ハードウェアやOSから独立した特定のバーチャルマシン上で動作するJavaクラスファイルでも同じ話だ（例えば、PC-AT互換機であろうとも、Java SE 5.0仕様V

Googleは先ごろ、OS事業への参入を決定したと発表した。この記事を書いている時点では、Microsoftはコメントを出していない。だが気になることと言えば、Microsoftの人たちの脳裏にどんな思いがよぎっているのだろうかということくらいだ（わたしの想像では、それなりの笑いが起きているだろう）。 ソフトウェアビジネスで何度も遭遇する問題の1つに、専門外の事業に手を広げようとする企業の問題がある。ソフトウェアの世界ではよく見られる問題だ。ソフトウェア事業を手掛けていない企業が、独自ソフトの自社開発に乗り出すことはままある。わたしはかつて、通信業界向けのソフトを提供する企業で働いていたことがある。その会社は大手の通信企業（世間で名の知られた企業）から依頼を受けてソフトを開発していた。顧客の通信企業はお金を投じて社内でソフトを開発することも可能だったが、そうはしなかった。彼らの本業はソフト

次世代iPhoneには、おサイフケータイにも使われているRFID（非接触IC）や、指紋入力、触覚フィードバックなどの機能が搭載されるかもしれない。米Appleがこれらの技術に関して3件の特許を出願していることが明らかになった。 1つ目の特許は　「タッチスクリーンRFIDリーダー」に関するもので、2007年12月に出願された。 この技術は、タッチセンサーパネルにRFIDアンテナを組み込み、携帯機器をRFIDリーダーにするというもの。Appleはこの特許の活用例として、携帯機器で商品に付いたRFIDタグを読み込んで、インターネットに接続してその商品の価格や仕様などの情報を入手するという用途を挙げている。また、携帯機器をRFIDタグとして使い、建物への入館認証、電車賃の支払い、商品の購入などに利用することも考えられるという。 2つ目は「触覚フィードバック付きマルチタッチディスプレイ」に関する特許