AI時代に入り、中国独自の半導体による脱米国の可能性は少し出てきた!? (1/2)
中国独自のGPUを開発している「Moore Threads（摩尓線程）」による大規模コンピューティング向けのアクセラレーター「MTT S4000」。CUDAのエコシステムをそのまま活用できるとしている 中国産半導体のみでのPCの代替はこれまでも話題になったが なかなか難しい現実があったが、大分状況は変わった!? 米国によるファーウェイへの制裁以降、中国では西側諸国に対抗するためIT機器を自前で揃えようとする動きが加速している。 本連載ではこれまでも、「中国独自の命令セットのCPUとパーツを用いた「完全中国製PC」でWindowsアプリが動いたと話題に」「中国産CPUやGPUが続々発表、中国政府も力を入れる脱米国は現実化するか？」といった記事を書いてきたが、後者の記事からは2年が経過した。この2年の間に大規模データモデルと生成AIが大きなトレンドとなったのは中国でも同じ。自前のソフトとハード
新しいMicrosoft Officeで日本のパソコンはどう変わるか - 世界で日本だけに新Officeが投入される理由
日本マイクロソフトが、コンシューマ向けPCにプリインストールして提供する「Office Premium」と、既存PCで利用できる「Office 365 Solo」を2014年10月17日に発売して、ちょうど1カ月が経過した。日本市場向けにだけ用意されたこの2つの製品は、クラウド時代、マルチデバイス時代において、日本マイクロソフトが新たに提案したOffice製品だ。 Office Premiumは当該PCを使用し続ける限り、最新版のOfficeアプリケーションが永続的に利用でき、OneDriveによる容量無制限のオンラインストレージ利用、Skypeを利用した月60分間の公衆回線への無料通話、マルチデバイス対応、マイクロソフトアンサーデスクの利用といった4つの「Office 365サービス」が、1年間限定で利用できるようになっている(更新も可能)。その点でも、Office搭載PCの価値を大きく
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クラウドPCサービス「Windows 365」提供開始。月額2,720円から
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