東京中を破壊するゴジラが、いつも素通りする場所とは？ 「シン・ゴジラ」が暗示する日本のあやうさ（中川 右介） @gendai_biz
文／中川右介 「怪獣映画」というより「災害映画」 『シン・ゴジラ』を公開初日（7月29日）の午前中に観てきた。 「公開日まで内容については一切もらさない」との趣旨の誓約書に署名捺印しなければ試写も見られないという、かつてない情報管理がなされたことが映画業界では話題になっていた。 その話を聞いて「国家機密より厳しいのか」と言って笑っていたのだが、なるほど、映画そのものが「国家」を真正面から描いたものとなっていた。 東宝の社員各位は、日本国を背負っている気分になってしまい、特定秘密保護法を適用し、『シン・ゴジラ』を特定秘密に指定したのだろう（これは皮肉です、念のため）。 秘密にしていたのは内容に自信がなく、試写を観た映画評論家やジャーリストたちが「つまらない」「たいしたことない」とネットなどに書き込むのを恐れているからだとの噂もあった。 さて、どうだったか。 怪獣映画を期待して観た人にとっては
日本の若者は本当に「右傾化」しているか？（後藤 和智） @gendai_biz
文／後藤和智（同人サークル「後藤和智事務所OffLine」代表） 日本社会「右傾化」論の実像 日本社会の「右傾化」「保守化」ということが言われて久しくなっています。 例えばここ数年で、「ヘイトスピーチ」（憎悪扇動）や「レイシズム」（人種差別）が問題として採り上げられることが多くなりました。そのような動きを懸念して、2016年5月24日には、自民党や民進党などの賛成多数で「ヘイトスピーチ解消法」が成立しています。 民族的、社会的マイノリティに対して扇動される憎悪について、政治を含めた日本社会全体で取り組んでいく、という姿勢が鮮明になってきています。 保守派として知られる自民党の西田昌司議員も、この法案の成立に寄せて《ヘイトスピーチをする方は、ただちに国会が許さない（という意志を示した）。ヘイトスピーチするなどという考えは、直ちに捨てて頂きたい》とコメントし、公明党の矢倉克夫議員も《まずはヘイ
高揚感に浸る安倍首相からにじみ出る「超長期政権」の野心と、経済界が抱く「ある不安」（歳川 隆雄） @gendai_biz
自公で改選議席の過半数は間違いない 7月10日の参院選を前に精力的に激戦区を東奔西走してきた安倍晋三首相は今、高揚感に浸っている――。 最直近の世論調査の結果を見ても、32ある1人区で野党統一候補に頭ひとつリードを許していた青森、福島、山梨、そして三重で自民党候補が急追しているからだ。 6日の青森、7日の福島遊説で手ごたえを感じたに違いない。 さらに5日に訪れた新潟は、選挙戦序盤まで野党統一候補、しかも小沢一郎生活の党代表直系の森裕子元文部科学副大臣に届かないとされた、現職の自民党候補・中原八一国土交通政務官が、土壇場になって優勢に転じたのである。 安倍首相がハイテンションになるのも分からないではない。 自民党候補が確実に敗北を喫するのは、岩手、山形、宮城、長野、沖縄の5県である。そして投開票日ギリギリまで大接戦を展開しているのが、上述の4県であり、仮に自民党がその4県すべてを失っても、焦
国家的詐欺だ やらずボッタクリ「支給は70歳から」なら、もう年金制度はやめろ!（週刊現代） @gendai_biz
何歳になってももらえない 厚生労働省はついに「年金支給は70歳から」とする案を正式に示した。11日の社会保障審議会の年金部会で、厚生年金の支給開始年齢を68~70歳に引き上げ、その際の具体的スケジュールも提示したのである。元厚生省年金局数理課長の坪野剛司氏が語る。 「実は、私が厚生省にいた'80年代当時から、年金支給開始年齢を67歳ぐらいまで引き上げざるを得ないという議論はしてきました。ただ言いたいのは、制度を改正するならば、まず年金財政の将来的な収支をきちんと考え、シミュレーションを十数通りしながら時間をかけて議論し、70歳に上げる明確な理由をはっきり示すべきだということです。今回厚労省はそうした手続きや年金財政の見通しをまるで出さぬまま、『まず制度改革ありき』で改革案を提示した。これでは国民が納得しませんよ。支給開始年齢を『3年に1歳』ではなく『2年に1歳』ずつ引き上げる案もありますか
いまさら聞けない「憲法9条と自衛隊」～本当に「憲法改正」は必要なのか？（木村 草太） @gendai_biz
次に、憲法9条について考えてみよう。 改憲勢力である三党（自民、公明、おおさか維新）の選挙公約では、憲法9条改正が積極的に提案されているわけではない。しかし、論壇では、自衛隊合憲論は、「分かりにくい」から国民が「理解しやすいように」改憲しようとか、憲法の文言からすれば自衛隊違憲が「素直」で「自然」な解釈だから改憲しようという主張をする人もいる。 では、これをどう評価すべきだろうか。また、自衛隊合憲論は本当に「分かり難く」、自衛隊違憲論が「素直」で「自然」な解釈なのか。 まず、憲法9条2項は「戦力は、これを保持しない」と規定する。これを読むと、防衛のためであっても、「戦力」を使った武力行使が禁じられるように見える。 他方、憲法13条後段は、「国民の生命、自由、幸福追求の権利」は「国政の上で最大限尊重される」と定めている。この「文言を素直」に読む限り、日本政府は、犯罪者やテロリストからはもちろ
憲法学者・木村草太が各党の「改憲」マニフェストを読む〜いま最も危惧すべきポイントは？（木村 草太） @gendai_biz
文／木村草太（首都大学東京教授） まずは整理してみよう 7月10日投開票の参議院選挙では、憲法改正が争点の一つになっている。 もっとも、一口に憲法改正といっても、その内容は千差万別だ。全く正反対の性質の改憲提案がなされることすらある。そんな中で、漠然と「憲法改正の是非が争点です」とか「憲法改正に賛成ですか？」と言われても、まじめに考えたことのある人であればあるほど、答えようがないだろう。 そこで、「改憲が必要なのか」を考える前に、まずは、憲法改正についてどんな議論が行われているのかを整理してみよう。 選挙序盤の報道では、自民、公明、おおさか維新などのいわゆる「改憲勢力」が、参議院で3分の2の議席を獲得する可能性もあると言われている。もっとも、それらの党を一括りにするのはあまりに乱暴な話だ。 それぞれどこをどう改正すべきかについての主張は、一致しているわけではない。各党の憲法改正についての選
なぜテレビに登場する訪日外国人は、欧米人ばかりなのか？（岡本 亮輔） @gendai_biz
なぜテレビに登場する訪日外国人は、欧米人ばかりなのか？ 「気持ちのいい物語」づくりに走る、メディアへの違和感 文／岡本亮輔（北海道大学准教授） 外国人が褒める国ニッポン？ スーパーカブで旅するアメリカ人、宮本武蔵を愛するメキシコ人、ハンコ好きのフランス人――テレビ東京が日本に来る面白い外国人たちを映し続けている。 『YOUは何しに日本へ？』や『世界！ニッポン行きたい人応援団』はおそらく訪日外国人の激増をうけて企画された番組だろう。 2015年、訪日外国人は1974万人と過去最高を更新した。2015年度とすれば2000万人の大台を超えている。彼らのほとんどが訪れる東京のテレビ局としては、やって当然の番組だ。『和風総本家』でも、日本に興味のある外国人や海外メディアを招待する企画がしばしば放映されている。 まさか、わらじ作りに魅了されるハンガリー人や盆栽用ジョウロ作りを極めたいイタリア人がいると
民進党の参院選「当落調査」を入手！ 意外な結果に安倍総理も戦慄、これが全選挙区の勝敗だ（週刊現代） @gendai_biz
新聞やテレビの世論調査では、この選挙を読み解くことはできない。安泰と言われる候補者の足元がぐらつき、ノーマークの候補者が猛烈に追い上げる。刻々と変わる情勢を、1枚の紙が雄弁に物語る。 安倍総理と幹部たちが戦慄した選挙予測 「1人区では12選挙区、複数区では3選挙区で、自民党候補が苦戦の見込みです。6月第2週に行われた自民党の選対事務局長会議では、各ブロック長に『これらの区は特に重要だから、気を引き締めてかかるように』と指示が下りました。 そのとき、若手の議員から『われわれにも各選挙区の詳しい情勢予測を見せてくれ』という声が上がりましたが、党執行部は『それは見せられない』ときっぱり。 しかも6月9日には、優勢と思われていた愛媛まで重点選挙区に入った。『そんなに厳しいのか』と、憶測を呼んでいます」(官邸スタッフ) 7月10日投開票となる参院選の選挙戦が、6月22日の公示を前に早くもヒートアップ
参院選の争点から消えた「原発問題」〜たった5年で大事故は“なかったこと”に…（古賀 茂明） @gendai_biz
風化のスパイラルに陥っている 7月10日に行われる参議院選挙。民意を問う貴重な機会だが、そこで争点から外されようとしている重要なテーマがある。 今回の選挙で国民が重視する政策分野は何か。6月6日の朝日新聞デジタルでは、参院選で重視する政策を選択肢から2つ選ぶ世論調査の結果を報じた。 答えには、「医療・年金などの社会保障」53％を筆頭に、「景気・雇用対策」45％、「子育て支援」33％、「消費税の引き上げ延期」23％と経済・生活関連分野が並んだ。市民連合などが最も重視し、野党共闘の結節点となっている「安全保障関連法」は17％、次いで「憲法」10％、「外交」9％といずれも関心度は低い。 しかし、私が驚いたのは、この調査の「結果」ではなく、「質問」のほうだ。並べられた7つの選択肢の中に、「原発政策」がない。3・11の福島の事故からわずか5年で、朝日新聞は「原発は参院選の争点ではない」と考えたのだ。
参院選、衝撃の「全議席当落予想」と見所ぜんぶ教えます【一覧表付き】（週刊現代） @gendai_biz
参院選、衝撃の「全議席当落予想」と見所ぜんぶ教えます【一覧表付き】 東京選挙区トップは蓮舫、自民は沖縄を捨てた…？ 島尻沖縄担当相、松田公太が落ちる。渡辺喜美、田中康夫、今井絵理子、朝日健太郎も黄色信号？ 東京の「6人目」がカギ 自民党幹部議員が言う。 「東京選挙区は、過去まれに見る混戦です。これまでの5人から6人に枠が増え、各政党が独自候補を次々投入している。 乙武(洋匡)さんが自民党から出られなかったので、トップは民進党の蓮舫で堅いでしょう。自民現職の中川雅治は、都連が全面支援しているので大丈夫。あとは公明の竹谷とし子。共産の山添拓も、最近は党勢が伸びているから、当選する可能性が出ている。残りの2枠を、自民党の2人目、おおさか維新、弁護士の小林節さんが作った政治団体『国民怒りの声』などで争う構図になる。 現在、おおさか維新は元長野県知事で作家の田中康夫さんを擁立するという話になっていま
70年ぶりに蘇ったヒトラーに共感!? 劣化する日本に通じる「不気味な恐ろしさ」の正体（辻田 真佐憲） | 現代ビジネス | 講談社（1/5）
文／辻田真佐憲（近現代史研究者） 「ヒトラーと一緒に笑う」恐ろしさ 映画『帰ってきたヒトラー』が、6月17日より日本で公開される。1945年に自殺したはずのヒトラーが、2014年のベルリンにタイムワープし、その卓越した話術を活かしてテレビ番組のスターになるという内容だ。 原作であるティムール・ヴェルメシュの同題小説は、2012年にドイツで発売され、同国内で250万部を超えるベストセラーとなった。映画のパンフレットによれば、現在、日本を含む世界41カ国で翻訳されているという。 かくも売れている以上、人畜無害なエンタメ作品か……といえば、さにあらず。なにせ、テレビ番組のスターになったといっても、ヒトラーはまったく「改心」していないからだ。 ヒトラーはその偏狭なイデオロギーを堅持し、世界制覇の野望を語り、ユダヤ人を憎悪している。ただ、その振る舞いがモノマネ芸人のブラックジョークと勘違いされ、民衆
衆参ダブル選はやっぱりある!? 永田町の住人たちの「予測」と「根拠」（鈴木 哲夫） @gendai_biz
再び勢いを増す「ダブル選」論 「ない、というからない」と考えるのが普通だが、「ない、というからあるのだ」という声もあるし、「いや、そもそもないとは言っていない」という声もある。ダブル選、あるのかないのか――。 《消費税10％を先送りする可能性が高い。先送りは国民の支持も得られる。国民に信を問うために解散、衆参ダブル選挙になる》 そんな憶測が永田町やマスコミ周辺で流れたのが3月のこと。当時は7月に参院選だけでなく、衆院選も行われることが確実と目されていた。 そこへ、4月に入って熊本地震が起き、流れが変わった。 「余震が続き、避難生活者もたくさんいる。そんなときに解散なんかしたら政局優先と取られ大ひんしゅくだ」 永田町では「安倍首相はダブルは断念せざるを得ない」との見通しが一気に主流になった。ところが、さらにその見通しを覆す事態が起こる。オバマ米大統領の広島訪問決定だ。 「安倍首相にとって、伊
ニヒル化する日本の「若者論」〜グローバルとローカルの両極で進む、あやうい兆候（後藤 和智） @gendai_biz
ニヒル化する日本の「若者論」 〜グローバルとローカルの両極で進む、あやうい兆候 ニート、ロスジェネ、そして現在… 文／後藤和智（同人サークル「後藤和智事務所OffLine」代表） 若者はまだ本気出していないだけ？ 2000年代初頭から現在にかけて、若い世代をめぐって様々な概念が、行政やマスコミ、そしてインターネットの住民などによって生み出されてきました。 それらの中には、短期間で消えてしまったものもあれば、前回取り上げた「ゆとり世代」などといった具合にほぼ差別語として定着してしまった感のあるものもあります。そして今なお用いられている言葉に「ニート」があります。 そもそも「ニート」（NEET：Not in Education, Employment and Training）という言葉はイギリスで生まれたものであり、対象とされる年齢層も狭く、また社会的排除などの広範な社会問題と絡めて論じられ
中東で民主主義が定着しない「本当の理由」～イスラームをめぐる2つの問題について（末近 浩太） @gendai_biz
文／末近浩太（立命館大学教授） 「不自由」な中東諸国 冷戦の終結から四半世紀、湾岸危機・戦争（1990-91年）、9.11事件とその後の「対テロ戦争」（2001年〜）、イラク戦争（2003年）、そして、「アラブの春」と「イスラーム国（IS）」の台頭（2011年〜）と、中東は世界で最も不安定な地域の1つであり続けてきた。 中東の安定化のためには何が必要なのか。その鍵として繰り返し語られてきたのが、「民主化」である。 たとえば、よく知られているのが、米国ジョージ・W・ブッシュ政権下の2002年12月に打ち出された、中東の市場経済化と民主化のための「米国・中東パートナーシップ・イニシャティヴ」である。 日本政府も、国際社会と歩調を合わせるかたちで、「公正な政治・行政運営」、「人づくり」、「雇用促進・産業育成」を三本柱とする中東の「民主化支援」を推し進めている（参考：外務省サイト内「『アラブの春』
松田優作、力道山…日本の芸能・スポーツ界を支える「在日」が出自を隠す理由と苦悩（週刊現代） @gendai_biz
松田優作、力道山…日本の芸能・スポーツ界を支える「在日」が出自を隠す理由と苦悩 知られざる在日コリアンの実像 朴一(大阪市立大学教授) 「日本のプロ野球の一線で活躍するほとんどが韓国人って話もある」—元阪神の桧山選手はさらりと言う。在日3世の識者が、戦後日本を熱くしたコリアンスターたちの知られざる実像を語り尽くす。 「タブーなき芸人」のタブー 歯に衣着せぬ発言で関西を中心にカリスマ的な人気を誇った故・やしきたかじんと私は、10年来の友人でした。しかし私は、彼のルーツが私同様朝鮮半島にあるのを知りながら、生前、直接彼に生い立ちについて尋ねることは、ついにできませんでした。 「怖いもの知らずのはちゃめちゃ芸人」として天皇制や部落問題、暴力団や右翼などのタブーに果敢に取り組んだ彼でさえ、自らが「在日コリアン」とカミングアウトすることはなかったのです。ところが死後、彼の出自や生い立ちに触れた本が立
『8時だョ! 全員集合』は日本のお笑いをどう変えたか？（週刊現代） @gendai_biz
「8時だよォ!」「全員、集合!」—。土曜日の夕食時、茶の間に響く威勢の良い掛け声。リズミカルなギャグを引っさげた5人組が、日本中の笑いを独占した。 「ウンコチンチン」の衝撃 田村隆 僕は'69年の『8時だョ! 全員集合』初回放送から、すでに番組作りに参加していたけど、ふたりはいつ頃から見ていたの? 松田ひろし 僕が『全員集合』を見はじめたのは小学生の時。プロレスを見たい親父とのチャンネル争いが大変だった。 西条昇 うちは、家族揃ってお笑い好きで、それこそ全員集合して見ていた。「ドリフの番組は下品だから見せない家庭が多かった」と言われるけど、僕の場合は、親が公開収録に連れていってくれて、もう夢中でした。 田村 やっぱり子供に大人気だったね。でも、決して子供に向けて作っていたわけじゃないんです。 僕たちの「敵」はずっと、日テレのスポーツ中継。つまり巨人戦と、プロレス中継でした。完成度の高いコン
アベノミクスついに沈没「消費税8%」がすべての間違いだった（週刊現代,高橋洋一） @gendai_biz
文／髙橋洋一(元財務官僚) 失われた20兆円 '12年の年末、アベノミクスが始まった当初、日本のGDP(国内総生産)は順調な成長を続けていた。アベノミクス開始時のGDPが約517兆円。これが、'14年3月には実に約535兆円にも達した。 ところが、'14年4月の8%の消費税率導入を境に状況が一変した。'14年度第2四半期までに、GDPが一気に約14兆円も急落してしまったのだ。 その後もGDPは伸び悩み、直近の'15年7-9月期の数字は約530兆円。私の試算では、仮に消費増税さえしていなければ、GDPはその後も右肩上がりの成長を続け、今頃は約550兆円まで達していただろう。 差額は20兆円。これだけの金額が、増税によって失われたのだ。 この20兆円分の伸びがあれば、物価も上昇し、賃金も消費も好調という、良好な循環が生まれ、昨年中には「デフレ脱却宣言」ができただろう。日経平均株価も2万円台、為
先進国のドイツでしょっちゅう「停電」が起こるワケ（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
「電気がないと、私たちの生活は全滅よ」 4月14日の夜のことだった。8時半ごろ、自宅で仕事をしていたら、突然、電気が消えた。暗闇の中、目の前のパソコンのモニターだけが、ぼーっと光を放っている。停電だ・・・。 慌てて窓から覗くと、隣近所も灯りが消えている。うちだけ停電しているわけではないらしい。空はまだかろうじて薄明るいが、あと15分もすれば真っ暗になるはずだ。 それにしても、なぜ停電になったのか。情報が欲しいが、インターネットが使えない。固定電話も、スマホのインターネットも、モデムがダウンしているので全滅。 さて、どうする？ そろそろご飯にしようと思っていたのに、すべて電化なので料理もできない。パンとご飯は冷凍してあるが、電子レンジが使えないので役に立たず。あ、湯沸しポットもダメ。電気がないとお茶さえ飲めないということに気づく。 仕方ないので、ワインを開ける。おつまみにチーズでもと思って冷
ドイツメディアの「悪ふざけ」にトルコ政府が大激怒! 行き過ぎた「表現の自由」のツケ（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
ドイツメディアの「悪ふざけ」にトルコ政府が大激怒! 行き過ぎた「表現の自由」のツケ 頭を抱えるメルケル首相 ドイツメディアのトルコ叩き トルコとドイツの関係が危うい。 最初の原因は、3月に北ドイツ放送（国営の第1テレビARDの傘下）で放映された風刺歌だった。トルコのエルドアン大統領をからかった歌で、各フレーズの最後に「エルドーヴィー、エルドーヴォー、エルドーアーン！」というリフレインが入る。 歌の背景には実際のニュースの映像、たとえばトルコ警察がデモの参加者をボコボコに殴っているシーンや、シリアでトルコ空軍がクルド人を攻撃しているシーンなどが流れる。そして、エルドアン大統領のキンキン声も。彼は一時、選挙戦で咽喉を傷め、大切な演説でキンキン声しか出せなかった時期があったのだ。 映像の最後では、エルドアン大統領が何かのイベントで暴れ馬から落馬し、それと同時に歌も終わる。 この歌にトルコ政府が噛
「熊本地震は南海トラフ地震の前兆かもしれない」専門家が警告（高橋 学） @gendai_biz
文／高橋学（立命館大学 歴史都市防災研究所 環太平洋文明研究センター教授） 非常に「いやな位置」で発生した地震 4月14日21時26分に北緯32.7度、東経130.8度深さ11kmを震源とした、震度７、M6.5の地震が熊本県で発生した。いわゆる内陸直下型地震であり、2004年に起きた中越地震同様に多くの余震が続いている。 この地震は、非常に「いやな位置」で発生した地震である。というのも、この震源が阿蘇山のすぐふもとを走る布田川断層であると考えられるからだ。阿蘇山というのは、長野、静岡、愛知、和歌山から四国を突き抜け、九州に至る巨大な断層の集中帯の上にある。 このことを考慮すると、最悪の場合、長野や静岡、四国、九州で、今回と同じような内陸直下地震が立て続けに起こる可能性があるのだ。そして、その先には、南海トラフの巨大地震が控えている。 イメージとして、今回の熊本の地震は、2011年3月11日
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