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ブックマーク / xtech.nikkei.com (90)

  • 新入社員はメールが書けない、基礎から教えないとトラブルに

    「デジタルネーティブ世代」と呼ばれる新入社員たち。メールは日常的に使いこなしているはずだから、特段教える必要はないだろうと思うのは大きな間違いだ。若者たちの連絡手段は、LINESNSがメイン。ビジネスメールは書き方を知らないどころか、PCでメールをやり取りしたことがほとんどないという新入社員だっている。 社会人となると、まともなビジネスメールをやり取りできなければ、業務が成り立たないし、事故やトラブルにつながる恐れもある。ベテラン社員なら常識と思うことが、新人には通用しないケースは多々ある。そこで今回は、新人に教えるべきメールの注意点を整理しよう。 ビジネスメールの書き方は分からないという前提で 筆者が実際に大学生たちに話を聞いたところ、「就職活動のときは大学から与えられたメールアドレスを利用しているが、それ以外のアドレスを持っていない」「携帯メールのアドレス、フリーメールのアドレスを持

    新入社員はメールが書けない、基礎から教えないとトラブルに
  • スーツにリュックは非常識、合成皮革の靴もダメ | 日経 xTECH(クロステック)

    これまでは、周囲から正当な評価を得るためのスーツの選び方について解説してきました。まずスーツはサイズにこだわって選びます。スーツの色は自分が相手にどのような印象を与えたいかによって、紺色か灰色のどちらかを選びます。黒を選ぶのは非常識なので、選んではいけません。と、前回まではここまで解説しました。 今回はスーツを離れて、バッグとの選び方を取り上げます。バッグやなどのビジネスアイテムでも、あなたが常識だと思っていることが実は非常識といったことがあるでしょう。せっかく自らの印象を高めるスーツを選んだとしても、ほかのアイテムの選び方に失敗すると印象を損なってしまうかも知れません。 ビジネス現場のリュックにメリットなし まずバッグから解説していきます。あなたは通勤にどのようなバッグを使っていますか。SEはノートPCやコード類、資料などを持ち歩くことが多く、荷物が重くなりがちです。そこでリュックサ

    スーツにリュックは非常識、合成皮革の靴もダメ | 日経 xTECH(クロステック)
  • 「Excel方眼紙」は悪か、否定派と肯定派が激論

    2017年9月30日、東京・両国で公開討論会「Excel方眼紙公開討論会」が開かれた。Excel方眼紙とは、表計算ソフトのMicrosoft Excelを方眼紙に見立ててワープロのように使う手法を指す。集計やプログラム処理が困難とされるExcel方眼紙は、当に使うべきではない「悪」なのか。否定派と肯定派が講演とパネルディスカッションを繰り広げた。 討論会は、ソフトウエア部品を手がけるグレープシティが主催したもの。同社はExcel方眼紙のような体裁のWebページをデータベースを基に生成するWebアプリケーション開発環境「Forguncy」を販売中だ。発案者の八巻雄哉 Enterprise Solutions事業部プロダクトマネージャは、討論会開催の動機を「Excel方眼紙が苛烈に攻撃されるのはなぜなのか。実際はサイレントマジョリティーではないのか。リアルな場での議論を通じて明かしたかった」

    「Excel方眼紙」は悪か、否定派と肯定派が激論
  • 世永玲生〜「Pokémon GO Plus」のとてつもない課金構造

    世永玲生です。家庭用ゲームの元デザイナーで、現在はスマホゲーム(ソーシャルゲーム)やWebサービスのマーケティングやコンサルティング、サービス分析などをやっています。この連載では主にゲームデザインの観点から、ソシャゲの秘密を語っていきたいと思います。 さて「Pokémon GO Plus」(ポケモンGOプラス以下、GOプラス)がついに出ましたね。 初回出荷分はあっという間に完売し、次回出荷は11月の予定だとか。ネット通販サイトでは最初から転売目的で購入されたと思われる商品が、希望小売価格3500円の数倍の値段で売られている状態です。 GOプラスは大ヒット中のスマホゲーム「Pokémon GOポケモンGO)」と組み合わせて使う周辺機器で、腕などに装着して使うウエラブルなガジェットです。電池駆動でスマートフォン(スマホ)とBluetoothで接続し、ゲームと連動します。 GOプラスの機能を整

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  • ネットに氾濫するトンデモなウソにどう対処するか(その1)キーワードで見分けるウソ

    「インターネット」という言葉を使うことも少なくなった。皆、「ネット」という。ネットというだけで、それはTCP/IPプロトコルを使うインターネットのことを意味するようになった。 インターネットは米高等研究計画局(ARPA:現在は防衛高等研究計画局[DARPA])の資金で作られた、大学や研究機関の持つコンピューターをつなぐネットワークとして始まった。パケット伝送という柔軟性と融通性に富む情報伝達方式を採用したおかげで、どんどん拡大し、1990年代前半には一般の接続と商業利用が可能になった。そこから後はご存知の通り——今は巨大なクラウドの計算リソースからスマートフォンに至るまでのあらゆる情報機器が接続され、相互に通信を行うようになった。IoT(Internet of Things)が進展すれば、身の回りのすべての事物にチップが埋め込まれ、ネットに接続するようになるだろう。 人類史上未曾有の過剰な

    ネットに氾濫するトンデモなウソにどう対処するか(その1)キーワードで見分けるウソ
  • パソコンが使えない?!“スマホネイティブ”がやってくる

    4月に入り、新入社員を迎えた職場も少なくないだろう。今の新入社員世代は、幼い頃からIT機器に親しんでいることから“デジタルネイティブ”と呼ばれる。この言葉には、教えられずともIT機器やネットを自在に使いこなすイメージがある。もちろんそれは誤りではないが、「今どきの新入社員ならITスキルは十分なはず」と考えるのは早計だ。実は、メールを書く、Office文書を作成するなど、ビジネスの基となるパソコン操作が満足にできない若者が少なくない。 2015年3月に大学を卒業して入社する新入社員の多くは、高校1年生だった2008年に国内で初めてiPhoneが発売された、いわば“スマホネイティブ”。この世代をはじめとする若年層は、パソコンよりもスマートフォンを使う時間が長い(図1)。スマートフォンは使いこなせても、パソコン操作が十分にできるとは限らないのだ。

    パソコンが使えない?!“スマホネイティブ”がやってくる
    kanimaster
    kanimaster 2015/04/06
    メールに件名をつけるのは時代遅れだと思う。
  • ソーシャルの人間関係を悪用するチェーンメール、いじめとの連鎖も

    2014年6月ころから、Facebookで「アイスウォーターチャレンジ」が流行っているのをご存じだろうか。これは友達などから指名されたら24時間以内に氷水を頭からかぶり、FacebookやTwitterなどに動画や写真を投稿すると「クリア」となり、次の3人を指名できるという、バトン式のチェーンメールの一種だ(写真1)。できない場合は1万円(米国では100ドル)を寄付しなければならないというルールが決められているが、寄付先などは指定されていない。

    ソーシャルの人間関係を悪用するチェーンメール、いじめとの連鎖も
    kanimaster
    kanimaster 2014/08/21
    「寄付先などは指定されていない。」 えーっ!?
  • 「漏洩した個人情報を削除します」詐欺が急増、1000万円以上の被害も

    国民生活センターは2014年7月30日、「あなたの個人情報が漏れているので、削除してあげる」といった電話をかけてきて金銭をだまし取ろうとする詐欺が急増しているとして注意を呼びかけた(関連記事)。だまされて金銭を支払った人からの相談は126件で、平均の被害額は約218万円。1000万円以上の被害も9件確認されている。 個人情報の漏洩事件が相次いでいることを受け、国民生活センターや消費生活センターなどの公的機関をかたり、漏洩した個人情報の削除を持ちかける詐欺が増えている。国民生活センターによると、2012年度以降2014年6月末までに寄せられた相談件数は1347件で、2013年度から急増しているという(図1)。

    「漏洩した個人情報を削除します」詐欺が急増、1000万円以上の被害も
  • ヤフーとCCC、Tカード購買履歴とWeb閲覧履歴を相互提供へ

    ヤフーは2014年6月2日付けでプライバシーポリシーを改訂する(Yahoo! JAPANからのお知らせ)。カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)がTカードで収集した商品購入履歴と、ヤフーが収集したWeb閲覧履歴を互いに共有できるようにする。2012年6月に始まったヤフーとCCCの連携が、ポイント共通化の段階を超え、ユーザーの属性情報や履歴情報の共有にまで歩を進めることになる。 ヤフーは、新たなプライバシーポリシーの文章を6月2日に公開する予定で、同日に有効になる。情報連携を望まないユーザーにはオプトアウト(情報提供の停止)の仕組みを用意する。オプトアウトの告知日や告知方法は「現在調整中」(ヤフー広報)。オプトアウト告知を含め、プライバシー侵害を懸念するユーザーを納得させる枠組みを作れるかが情報連携の成否を左右しそうだ。 相互提供の対象になるのは、ヤフーのユーザーID「Yahoo!JA

    ヤフーとCCC、Tカード購買履歴とWeb閲覧履歴を相互提供へ
    kanimaster
    kanimaster 2014/05/22
    何度も書くけど、CCC元社員にTwitterで実名晒されたことがある。あそこはそういう会社だと思っている。
  • 「Excel方眼紙」の何が悪い?

    Excel方眼紙」という言葉を聞いたことはあるでしょう。Excelのワークシートを使って書類を作成する際、行と列の幅を極端に小さくして方眼紙のような見た目にする手法です。何が便利かというと、体裁の入り組んだ表を簡単に作れること。ここで言う「入り組んだ表」とは、ある欄は3列分、ある欄は5列分…などとマス目の大きさがまちまちで、単純な格子状にはなっていない表のことです。

    「Excel方眼紙」の何が悪い?
    kanimaster
    kanimaster 2014/03/27
    データを再利用しようとする考え方自体にリスクがある、という結論がとっくに出ているので、なくならないと思う。
  • 「対策を打つ前にやられた」、NTTデータが横浜銀行データ不正取得事件について釈明

    写真1●横浜市内で記者会見に臨むNTTデータ第二金融事業部第一バンキング事業部長の鈴木正範氏(右)と、同事業部第三バンキング事業部プロジェクト統括部部長の田中正和氏 NTTデータは2014年2月5日、横浜銀行の勘定系情報システム(預金や融資などを管理する銀行業の基幹情報システム)を悪用して不正出金を実行した容疑者が逮捕されたことを受けて、横浜市内で記者会見を開いた(写真1、速報記事)。 NTTデータは横浜銀行の勘定系システム「MEJAR」(メジャー、関連記事1、関連記事2)」を開発・運用している。容疑者はNTTデータの業務委託先(孫請け)である富士通フロンテックの社員だった。 NTTデータは、記者会見で不正出金の経緯を説明した。NTTデータは千数百台ある横浜銀行ATM富士通製)にそれぞれ蓄積される「解析用ログ」を、NTTデータが運用するサーバーに集約した後、MOディスク(光磁気ディス

    「対策を打つ前にやられた」、NTTデータが横浜銀行データ不正取得事件について釈明
  • 「誤入力」「品質不良」「注意不足」… 全て表現が不適切、なぜなぜ分析は“国語”の授業だ

    なぜなぜ分析の体験者の中には、まるで国語の勉強のように感じた人がいるだろう。そう、なぜなぜ分析に国語力は必須だ。 それはひとえに、分析から曖昧さを排除するため。我々には報告書などを作る際に、抽象的な言葉や短い単語、さらに熟語を多用してしまう癖が付いている。「誤入力」「品質不良」「注意不足」といった体言止めの表現はその典型だが、これでは読む人によってイメージするものが異なってしまう。おかしな「なぜ」を誘発する大きな要因になり、再発防止策が的外れになる。 小倉仁志氏のセミナーでは「主語と述語をしっかり書く」「副詞を入れる」「逆から読み返す」といった、国語の文法の授業のような説明が続く。これらはどれも、小倉氏が20年以上の指導経験で培ったなぜなぜ分析のノウハウである。 なぜなぜ分析で国語力が求められるのは、事象や「なぜ」を具体的に表現して曖昧さを無くし、問題を絞り込むため。絞り込めば絞り込むほど

    「誤入力」「品質不良」「注意不足」… 全て表現が不適切、なぜなぜ分析は“国語”の授業だ
  • 派遣制度の見直しでIT業界に激震

    2013年8月20日、厚生労働省の「今後の労働者派遣制度の在り方に関する研究会」が、労働者派遣制度の見直し案を盛り込んだ報告書を公表した。同省は2013年中に「改正労働者派遣法案」の骨子をまとめ、2014年の通常国会での法案提出を目指す。 「複雑だった派遣制度がシンプルで分かりやすくなる」と、厚生労働省の富田望職業安定局 派遣・有期労働対策部需給調整事業課長は説明する。だが、IT業界やユーザー企業のシステム部門への影響は大きそうだ。 着目すべき点は二つある。IT技術者を含む専門26業務の撤廃と、特定労働者派遣における「常時雇用」の定義の見直し、である。これにより、ITベンダーはユーザー企業などに派遣している技術者の雇用契約を見直す必要が出てくる。ユーザー企業は、自社に派遣されている技術者が3年ごとに交代する可能性がある(表)。 IT業界における技術者派遣の形態は、大きく二つに分けられる。人

    派遣制度の見直しでIT業界に激震
  • 身近なロールモデルを見つけてマネしよう、3Kになるかは自分次第

    IT業界の新入社員のみなさん。まずは入社おめでとうございます。社会人1年生として、またIT業界に生きる人間として、これから必要な心構えを、先輩の1人として説明させていただきます。 社会人として必要なビジネスマナーやコミュニケーションについては、新人教育を各社でおやりになるでしょうから、私はその先のことをコンサルタントとして、少し論理的に説明します。理屈っぽい話になりますが、お許しください。 若いうちは右も左も分からないことだらけでしょうから、まずは身近な先輩辺りで「自分もこんな人になりたいな」と思える人を見つけるのが生き残りのコツです。これを「ロールモデル」と呼びます(図1)。 その先輩に教えを乞い、マネをしてみるのです。後輩に言われれば、先輩も悪い気はしないもので、色々と教えてくれるでしょう。 これは、会社内での生き残りのコツでもあります。つまり、要領よくマネすることが、若い時代の能力向

    身近なロールモデルを見つけてマネしよう、3Kになるかは自分次第
  • Instagramがプライバシーポリシーと利用規約を変更へ、Facebookと情報共有

    米Facebook傘下の米Instagramは現地時間2012年12月17日、同社サービスにおけるプライバシーポリシーおよびサービス利用規約を変更すると発表した。InstagramとFacebookとの情報共有などを盛り込む。 Instagramは変更の理由について、「最初に定めたときより大幅にInstagramコミュニティーが拡大しているため」と述べている。 プライバシーポリシーの変更では、InstagramとFacebook間での情報共有を可能にすることで、InstagramがよりスムーズにFacebookの一部として機能するよう目指したと説明。「今後は、より効率的にスパム対策を進め、システムの欠陥や信頼性の問題などをより迅速に特定し、Instagramがどのように使われているかを理解することにより、全ユーザーにとってより良い機能を構築できる」としている。 改定版プライバシーポリシーの

    Instagramがプライバシーポリシーと利用規約を変更へ、Facebookと情報共有
  • 55億円無駄に、特許庁の失敗

    政府システム調達における失敗の典型例が、特許庁の基幹系システム刷新プロジェクトだ。5年がかりで臨んだが、結局は55億円を無駄にしただけ。新システムは完成しなかった。失敗の最大の要因は、発注者である特許庁にあった(図1)。関係者の証言から、失敗に至る経過を改めてひもとく。 特許庁は2004年、政府が打ち出した「業務・システム最適化計画」に沿って、特許審査や原保管といった業務を支援する基幹系システムの全面刷新を計画した。システムアーキテクチャーに詳しい情報システム部門のある職員(以下A職員)と、刷新の「可能性調査」を担ったIBMビジネスコンサルティングサービス(現・日IBM)を中心に、調達仕様書を作成した。 業務プロセスを大幅に見直し、2年かかっていた特許審査を半分の1年で完了することを目指した。度重なる改修によって複雑に入り組んだ記録原データベース(DB)の一元化に加え、検索や格納など

    55億円無駄に、特許庁の失敗
  • 「Amazon.comで購入した書籍も引き継げる」米アマゾンKindle担当者Q&A

    写真●米Amazon.comのラス・グランディネッティ Kindleコンテンツ事業部バイスプレジデント(写真左)とデーヴ・リンプ Kindleデバイス事業部バイスプレジデント(写真右) 撮影:陶山勉 Amazon.co.jpを運営するアマゾン ジャパン(以下、アマゾン)は2012年10月24日、電子書籍リーダー「Kindle」シリーズの国内向け4モデルの予約を開始したことや、日向けの電子コンテンツ販売サイト「Kindle ストア」を25日にオープンすることなどを発表した(関連記事:アマゾンが日向けKindle最新4モデルを予約開始、「無料3G通信付きで1万2980円」の衝撃)。 かねがね噂になっていた“黒船”がついにやってきたことにより、これを機に国内の電子書籍市場や7インチクラスのタブレット端末市場が大きく動き始めるのは間違いない。日の発表に合わせて米Amazon.comから担当者

    「Amazon.comで購入した書籍も引き継げる」米アマゾンKindle担当者Q&A
  • Wikipediaが1月18日にサービスを停止、SOPAへの抗議行動

    非営利団体の米Wikimedia Foundationが運営するオンライン百科事典「Wikipedia」は、オンライン海賊行為防止法案への抗議行動として、現地時間2012年1月18日にサービスを停止する。Wikipedia共同創設者であるJimmy Wales氏が1月16日、ミニブログサービス「Twitter」へのツイートで明らかにした。 米国では現在、オンラインにおける著作権侵害行為を防止する法案として上院で「Protect Intellectual Property Act(PIPA)」、下院で「Stop Online Piracy Act(SOPA)」が審議されており、映画業界などはこれら法案を歓迎している。しかし、米Googleや米Facebook、米Twitter、米Yahoo!をはじめとするネット関連企業や、米電子フロンティア財団(EFF)などは、国外サイトによるオンライン海賊

    Wikipediaが1月18日にサービスを停止、SOPAへの抗議行動
  • Facebookで“友達から削除”する理由、トップは「コメントが侮辱的・不愉快」

    ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)「Facebook」でほかのユーザーを友達として登録する理由は「実生活で知人だから」が最も多く、反対に友達登録を解除する際の最も多い理由は「コメントが侮辱的・不愉快だから」だった。こうした調査結果を米Nielsen傘下のNM Inciteが現地時間2011年12月19日に公表した。 実生活で知人であることを理由にFacebookで友達登録する人の割合は82%と圧倒的に多かった。また「共通の友人だから」という回答も60%と多く、この後「仕事上の知り合いだから」(11%)、「容姿に惹かれて」(8%)、「友達の数を増やしたいから」(7%)、「誰とでも友達になる」(7%)と続いた。 一方友達から削除する理由は「コメントが侮辱的・不愉快だから」の55%に続き、「あまりよく知らない」も41%と多かった。このほか「何かを売りつけようとした」(39%)、「コ

    Facebookで“友達から削除”する理由、トップは「コメントが侮辱的・不愉快」
  • 私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業

    「今日から私物解禁!」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン(PC)の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う連載の第1回は、ディー・エヌ・エー(DeNA)、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画部に在籍する秋山知之氏だ(写真1)。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物

    私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業