ついに実現､｢かめはめ波｣が撃てる新ゲーム
「かめはめ波を撃ちたい」――。 子供の頃に夢中になったアニメ「ドラゴンボール」孫悟空の必殺技。必死で練習を繰り返し、イメージトレーニングも重ねた。それでも、撃つことはできなかった。だが、meleap（メリープ）の福田浩士CEO（28歳）はあきらめなかった。幼少期の憧れを実現し、事業化しようと本気で考えている。数々のスタートアップが誕生する中でも、ここまで大胆な目標を掲げる会社は異色だ。 プレイヤーが格闘ゲームのキャラに 現在、開発を進める「HADO(ハドー)」はAR（拡張現実）とウエアラブル端末のセンサー技術を活用した次世代のスポーツ。ヘッドマウントディスプレイとスマートウォッチを装着し、手を動かすと、格闘ゲームのような光線を放ったり、雷を落とすような派手な攻撃を繰り出せる。まさに、プレイヤー自身が格闘ゲームのキャラクターになった感覚で遊ぶことができる。 メリープは福田CEOと新木仁士CT
大阪府 高校入試内申点に学力テスト反映 NHKニュース
大阪府教育委員会は、公立高校の入試で合否の判断材料になる内申点の評価に、文部科学省が実施する「全国学力テスト」の学校別の結果を反映させることを決めました。 その結果、内申点のつけ方は、学校間の学力差を考慮してより公平であるべきだとして、文部科学省が実施する全国学力テストの学校別の平均正答率を内申点の評価に反映させることを決めました。 具体的には、学校別の平均正答率を基に、学校ごとに内申点の評定の目安となる平均値を設定し、学校側はこれを基準にして内申点をつけるとしています。学力がほかより高い学校では、生徒たちがより高い内申点を得られるため、より公平になるとしています。 文部科学省によりますと、全国学力テストの結果を内申点の評価に反映させるのは全国でほかに例がないということです。大阪府教育委員会の向井正博教育長は、「府内の各市町村の教育委員会に丁寧に説明し、生徒たちが来年春から新しい基準に基づ
国立大に国旗掲揚・国歌斉唱要請へ 首相答弁受け文科相：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相は９日の参院予算委員会で、国立大学の入学式や卒業式での国旗掲揚や国歌斉唱について、「正しく実施されるべきだ」と述べた。これを受け、下村博文文部科学相は「広く国民に定着し、国旗国歌法が施行されたことを踏まえ、各大学で適切な対応がとられるよう要請したい」と話した。 次世代の党の松沢成文氏の質問に答えた。松沢氏は「国立大学の入学式卒業式に国旗国歌があるのは当然」と指摘。安倍首相は感想として、「税金でまかなわれていることに鑑みれば、教育基本法の方針にのっとって正しく実施されるべきだ」と応じた。 文科省は今後、学長が集まる会議や各大学への通知など何らかの形で国旗・国歌の意義を伝え、理解を求める方針。ただ、大学の自治があるとして、「強制や指導はできない。最終的な判断はゆだねることになるだろう」（担当者）という。 文科省によると、小中高校は学… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると
「雨漏り」から大麻栽培分かり逮捕 NHKニュース
東京・練馬区のマンションの部屋で大麻およそ１キロを販売する目的で隠し持っていたとして、４７歳の会社員の男が逮捕され、部屋からは栽培中の大麻草７０本余りが見つかったということで、警視庁は、男が大麻の栽培のために部屋を使っていたとみて捜査しています。 この日に同じマンションの住人から「雨漏りがしている」と通報があり、警視庁などが部屋を調べたところ、常時水を流した状態のプランターなどで栽培中の大麻草７１本のほか、栽培のために使う白熱灯や肥料などが見つかったということです。 栗原容疑者は、自宅とは別にこの部屋を借りて、去年１１月ごろから大麻の栽培を始めたということです。調べに対し、「体調を崩して会社を休業し、将来の生活が不安になったので、大麻を栽培した」と供述し、容疑を認めているということです。警視庁は、栗原容疑者が大麻の栽培のために部屋を使っていたとみて捜査しています。
ロンドン郊外に油田 埋蔵量は「北海」上回る規模 - 日本経済新聞
【ロンドン=黄田和宏】英国南部で大型の陸上油田が発見されたことが9日、明らかとなった。埋蔵量は最大で1000億バレルと試算でき、北海油田の過去40年間の採掘量（450億バレル）の2倍以上にあたる。過去30年間で発見された英国の油田では埋蔵量で最大規模といえる。商業生産が実現すれば、北海油田の生産量の減少を補えるとの見方もある。
5年間滞在した日本を離れるドイツ人ジャーナリストの告白
一部だけ取り急ぎ訳そうと思ったけど、略すところがなくて大部分になってしまった。いずれちゃんとした全訳がでると思うので、それまでのメモ代わりに。
ドイツのあるジャーナリストの日本論 - 内田樹の研究室
ドイツのある新聞の東京特派員が過去５年間の日本の政府と海外メディアの「対立」について記事を書いている。 安倍政権の国際的評価がどのようなものかを知る上では貴重な情報である。 でも、日本国民のほとんどは海外メディアが日本をどう見ているのかを知らない。 日本のメディアがそれを報道しないからである。 しかたがないので、私のような門外漢がドイツの新聞記者の書いたものをボランティアで日本語に訳して読まなければならない。 このままでは「日本で何が起きているのかを知りたければ、海外のメディアの日本関連記事を読む」という傾向は止まらない。 そんなことまで言われても日本のジャーナリストは平気なのか。 「ある海外特派員の告白 ５年間東京にいた記者からドイツの読者へ」 Carsten Germis さて、荷造りも終わった。ドイツの日刊紙Frankfurter Allgemeine Zeitungの特派員として東
安倍政権、在独日本総領事を通じて外国人記者に圧力？：ドイツ紙特派員の告白が話題に | THE NEW CLASSIC [ニュークラシック]
ドイツの日刊紙「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」の東京特派員であったCarsten Germis氏の離任記事が話題になっている。 同氏は、2010年1月に東京へ着任してきて以来、日本がエリートとメディアの関係を含めて、大きな転換を迎えたと指摘。安倍政権の歴史修正主義的な姿勢を報じたGermis氏に、在フランクフルト日本総領事や外務省が、さまざまな “圧力” をかけてきた具体的なエピソードも語られるなど、安倍政権とメディアの関係などに示唆的な内容となっている。 日本は大きく変化した Germis氏の記事は、2010年に同氏が着任して以来、日本が大きく変化したという指摘から始まる。中でも最近の１年間に生じた出来事は、彼の仕事に大きな影響を与えたという。 同氏は、日本のエリートと外国人メディア・記者の間に非常に大きなギャップがあり、海外メディアからの批判的論調を日本のエリートが受
![安倍政権、在独日本総領事を通じて外国人記者に圧力？：ドイツ紙特派員の告白が話題に | THE NEW CLASSIC [ニュークラシック]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/98a6bfed171eda62b6288184b4932229995d2cd2/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fnewclassic.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2015%2F04%2Fmedia.media_.e62ef176-95b5-44fb-8616-9dbb624c4333.normalized.jpeg)
gumi、韓国子会社での横領は3800万円だったと発表…コーポレートカードの不正利用と架空取引で 損害賠償請求と刑事告訴も行う予定 | gamebiz
gumi、韓国子会社での横領は3800万円だったと発表…コーポレートカードの不正利用と架空取引で 損害賠償請求と刑事告訴も行う予定 gumi<3903>は、この日（4月10日）、韓国子会社gumi Koreaで発生した数千万円の横領に関する調査内容を発表した。発表によると、ゼネラルマネージャーであった元従業員がコーポレートカードの不正使用で2015年4月期を含む3年で約2600万円、人材採用会社への架空取引で約1200万円の不正な支出を行ったという。また不正は、当該従業員が単独で行ったもので、組織的な不正ではなかったとのこと。 発表によると、子会社の従業員から元従業員が不正行為を行っている旨の内部告発を受け、3月16日に内部調査チームを発足した。武市法律事務所の清水健次弁護士を調査チームの委員長に据え、外部の専門家としてスターシア、法務法人忠正（韓国の法律事務所）を補助者として、同社の川本
＜テレビ朝日＞衆院選前、自民が中立要請 アベノミクスで （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
テレビ朝日の「報道ステーション」でアベノミクスを取り上げた報道に対し、自民党が「特殊な事例をいたずらに強調した」と批判し、「公平中立な」番組作りを要請していたことが分かった。自民党は要請を認め「圧力はなかった」と説明するが、編集権への介入との指摘も出ている。 【テレ朝の古賀氏降板問題】「圧力」か「暴走」か 言い分、真っ向対立 要請書は衆院解散後の昨年１１月２６日、自民党衆院議員の福井照報道局長名で出された。同月２４日放送の「報道ステーション」について「アベノミクスの効果が、大企業や富裕層のみに及び、それ以外の国民には及んでいないかのごとく、特定の富裕層のライフスタイルを強調して紹介する内容」だと批判。「意見が対立している問題は、できるだけ多くの角度から論点を明らかにしなければならないとされている放送法４条４号の規定に照らし、特殊な事例をいたずらに強調した編集及び解説は十分な意を尽くしてい
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