[Think IT] 第6回：社内SNSを広める勘どころ (1/3)
おそらく社内SNSをシステム的に立ち上げるのは情報システム部の人だろう。それであれば、部内の人間を取り込むことがはじめの一歩だ。「フットサルをしよう」「ケーキがおいしいお店があるよ」「○月△日にセキュリティ商材の展示会があるよ」など、最初は社内の非公式な連絡ツールといった感じで使ってみるのがよい。 SNSはリアルな世界を投影されるものでもあるので、同じ部署の人を誘った後は、なるべく普段の社内の席が近い人を取り込んでいくのがいいだろう。「招待状が届いた！」という会話からはじめるのも社内SNSだからこそだ。 物理的に距離が短ければ「レビューって何？」のような質問にも直接答えられるし、そのような意見は全社的に告知したときに起き得る問題をあらかじめ把握するのに役に立つだろう。 運用していくといろいろと問題が大小にかかわらず起きるものである。少しずつ人数を増やしながら、トライ＆エラーの形式で運用して
企業内SNSが情報共有用途で広がる
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を社内情報共有に活用する企業が増えている。従来のグループウエアでは難しかった、組織を越えた社員間の情報共有が自然にできることを評価した。市場の盛り上がりに、社内向けSNS構築ソフトも相次いで登場している。 『東京ウォーカー』など30近い情報誌やWebサイトを手掛ける角川クロスメディアは2006年12月に、約400人の社員が参加する社内SNSを開始した。各雑誌やWebメディアを担当する部署間で情報を共有するのが目的だ。 会社の規模が大きくなれば、社内にどんな人材がいるのか把握するのも難しくなる。04年から企業向けSNSの構築を手掛けるBeat Communicationの村井亮社長は、「SNSで社内の風通しを良くして、自然に情報を共有できるようにしたいと考える企業が増えている」と話す。 すでに、NTT東日本、日本興亜損害保険、予備校「早稲田塾」
NTT東日本、社内SNSの参加者が7500人を突破：日経ビジネスオンライン
上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る
[ThinkIT] 第4回：社内SNS活性化6つの秘訣 (1/3)
前回までは、社内SNSの機能や仕組みの部分についてクローズアップしてきましたが、今回は運営面について説明します。TISの社内SNSは筆者の部署で内製していることは説明しましたが、運営そのものも私たち自身で行っています。 システムはその器だけを用意しただけでは完成とはいえません。特に社内SNSのような柔らかいシステムは、それを利用するコミュニティが活発に動いてこそ、そのシステムは価値をもたらすことになります。 そこで私たちが1年以上運営してきた中で得られた、社内SNSを運営していくにあたって重要なポイントを解説します。またこれまで運営した中で、発生した運営上の問題をどのように対応してきたかについても紹介します。 今回紹介する運営上のポイントは以下の通りです。 利用を強制しないこと 会社で非公認のまま運営しないこと 運営する側が一番のユーザであること コンテンツの制御をなるべくしないこと 徐々
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