総合トップ＞ 教育＞ 教育動向＞ ビッグデータ 「ビッグデータ」は「一人ひとりにあった学習」を本当に可能にするのか？ 教育動向 今回は、「勉強が続く！ わかる！ 『ビッグデータ』時代の家庭学習」と題する連載の第2回。 タブレットやスマートフォンを使った学習が広がっています。そうした学習では、大量の学習記録データが蓄積されます。そこで得られた「ビッグデータ」で、子どもの家庭学習はどのように変わるのでしょうか。 連載第1回では、「ビッグデータ」が教育に及ぼす影響を紹介しました。そのなかで、大きく二つの利点があることをお伝えしました。 教育に「ビッグデータ」を活用する利点 （1）「一人ひとりにあった学習（アダプティブ・ラーニング）」の提供が可能になる （2）「つまずきやすいポイント」や「効果が上がる学習方法」が発見できる 第2回は（1）について、「一人ひとりにあった学習」をどう実現しているのか、

総合トップ＞ 子育て＞ 育児・子育て＞ 保育園 認可保育園 無認可保育園 保育園にも種類がある？　認可保育園・無認可保育園、公立・私立の違い 育児・子育て 保育園にも、幼稚園や小学校のような公立・私立の違い以外に、行政の基準による分類があるのです。「そろそろ保育園に我が子を」と考えていらっしゃるかたは、最初「え、保育園にもいろいろあるの？」と少し驚かれるかもしれません。入園候補となる保育園を探す前に知っておきたい保育園の種類とは？ 認可保育園と無認可保育園の違い 保育園の中でよく知られているのが、認可保育園と無認可保育園。 なにがどのように違うのでしょうか？ 【認可保育園／保育所】 「認可保育園」は、国が定めるさまざまな基準をクリアし、行政によって認可されて運営している保育園を指します。基準とは、保育を行う教室などの設備の広さ・数・充実度、教職員の人数などです。入園するためには、各保育園に

表記のグラフをツイッターで発信したところ，見てくださる方が多いようなので，ブログにも載せておこうと思います。 https://twitter.com/tmaita77/status/808911372797014016 実は，ツイッターで発信したのは，2015年のデータによるものでした。ここでは，最新の2016年データをもとに，同じグラフを作ってみましょう。元データは，エクスペディア社の『世界26か国有給休暇・国際比較調査2016』にものです。 https://welove.expedia.co.jp/infographics/holiday-deprivation2016/ 調査対象は，各国の18歳以上の有業男女で，今年9月にインターネット調査をしたとあります。 さて，日本はどういう位置になるか。横軸に「有給日数を知らない」，縦軸に「有給取得に罪悪感を感じる」という回答比率をとった座標上

年が明けました。お正月ですが，私の場合，過ごし方は普段と何ら変わりません。することがないので，ブログでも書きましょう。 社会的需要が著しく高まっている保育士ですが，この職業が慢性の人手不足に陥っていることの最大の原因は，待遇がよくないこと，ズバリ言えば給与が激安であることはすっかり知られています。 保育士の給与についてはこのブログで何度も紹介し，都道府県別の年収比較をしたこともあります。今回はもう一歩踏み込み，労働時間を考慮して，保育士の時間給を計算してみようと思います。一般に労働条件は，給与と労働時間の2要素から測られますが，双方を考慮した尺度として，時間給に注目してみようと考えました。 依拠する資料は，2015年の厚労省『賃金構造基本統計』です。この資料から，以下のA～Dの値を職業別に知ることができます。10人以上の事業所に勤める，短時間労働者を除く一般労働者のデータです。数値は，保育

今週は火曜から木曜にかけて更新をサボったので，今日2本目の記事を投稿しましょう。 主題は，タイトルの通りです。職業によって年収は違いますが，学歴水準も異なります。医師のように，高度な職務の遂行上，長期にわたる学び（高学歴）が必要な職業もあれば，そうでない職業もあります。 そういう機能上の必要がなくとも，自分たちの職業の威信を保持するため，参入資格として高学歴を求めている職業もあります（コリンズ）。2012年の中教審答申で，教員志望者には修士の学位をとらせようという案が出されましたが，これは，教える知識内容の高度化というような，機能上の必要ゆえにあらず。今時，保護者の多くが大卒なので，教員の学歴水準を一段高くして，箔をつけようというだけのこと。 理由はどうであれ，職業によって学歴水準が大きく違うことは，誰もが知っているでしょう。品のない作業ですが，現実を統計で可視化してみましょう。 毎度使っ

社員に違法な長時間労働をさせたとして、大手広告会社・電通（東京）が労働基準法違反容疑で書類送検された事件で、塩崎厚生労働相は６日の閣議後の記者会見で、「社長１人の引責辞任で済む話ではない」として、捜査を継続する考えを示した。 同省は、電通本社と３支社に強制捜査に入っており、昨年１２月には、石井 直 （ ただし ） 社長が引責辞任する意向を示した。塩崎氏は「社会的な注目度と重大性を踏まえ、企業としても文化を変える決意を持って自己完結的な努力をしてもらいたい」と述べた。 さらに、塩崎氏は「法律が守られていない状況を考えると、行政側のパワーアップも必要だ」として、省内に３人しかいない法曹資格を持つ職員を増員する考えを示した。

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「遅くなります」。夕方、夫からメールが届く。２歳の娘がいる中国地方の主婦（３１）の心はしぼむ。 不妊治療を経て出産。「待ち望んだ子だから何があっても大丈夫」と思っていたが、母乳育児でつまずいた。何をしても泣きやまない娘を布団に置き、ベランダで泣いたこともあった。 周囲に子どもは少なく、気軽に相談できる友人もいない。「娘がかわいいから頑張れる」と言う残業続きの夫に悩みを打ち明けられず、「専業主婦だから家事も育児も頑張らなきゃ」と思い詰めた。車で２時間の実家に帰ると「ここで子育てできたら」と思うこともあるが、夫も娘の顔を見るのを楽しみに働いている。「ワンオペ育児でつらい」。ブログにつづった。 何をする気力もなくなり、９月に心療内科へ。医師から「昔は祖父母や近所の人ら、たくさんの人で子育てをしていた。母親１人でやるのはとても大変。もっと周りを頼って」と助言され、一時保育を利用して、少し楽になった

アマゾンが2012年に米キバ・システムズ（Kiva Sustems）を7億7500万ドルで買収してから４年あまり。現在はアマゾンロボティクス（Amazon Robotics）と社名を変えているが、同社製の倉庫用ロボットを活用することで、アマゾンが約20%の倉庫運営費を低減させたことがドイツ銀行のリポートで明らかになった。導入した商品発送センターごとに2200万ドルものコスト削減につなげているという。 アマゾンは2015年第３四半期の段階で13の商品発送センターに計3万台もの倉庫ロボットを導入しているという。ドイツ銀行の推定では、まだロボットを使っていない110の商品発送センターに導入すれば、１カ所当たり1500万〜2000万ドルのロボット導入費が発生するものの、キバの買収額にほぼ等しい8億ドルのコスト削減が期待されるとしている。 このロボットは台車のような形をしていて車輪で走行する。高さ1

労働者にとって非常に過酷な労働環境にあると指摘されるAmazonの物流(配送)センターは、そこで働く数多くの人の人件費のことも含めて、Amazonにとって解決すべき問題点の1つ。その解決策としてなのか、Amazonは配送センターにロボットを配備することを考えて2012年にKiva systemを買収。そこから2年間で配備されたロボットの数が1万5000台を越え、およそ500億円から最大で1000億円の人件費が削減できる見込みであることが明らかになりました。 Amazon's new robot army is ready to ship http://bigstory.ap.org/article/440d755555d74964a11c3700710758f3/amazons-new-robot-army-ready-ship Amazon Reveals the Robots at t

文部科学省は、新たに設けられる給付型奨学金や所得連動返還型奨学金などについて解説した「高等教育進学サポートプラン」を公表した。新制度の具体的な内容を紹介し、経済的な理由で大学進学を断念することがないよう支援するのが狙い。日本学生支援機構も新たな奨学金に対する相談窓口を開設した。 日本学生支援機構も児童養護施設退所者らを対象に一時金として24万円を給付する制度をスタートさせるほか、低所得者世帯の学生には無利子貸付奨学金の成績基準を実質的に廃止する。 所得連動返還型奨学金は、年収144万円以下の場合、最低返還月額が2,000円からになる制度。返還が難しいときには最長10年間、返還月額を2分の1にする。また、有利子奨学金の貸与利率も従来の下限0.1％から0.01％に見直す。 一方、日本学生支援機構は新しい奨学金制度に対する相談窓口を開設した。制度の中身や受給対象かどうかなどについて、担当者が相談

７２の国・地域の１５歳が参加し、「読解力」「科学的リテラシー（活用する力）」「数学的リテラシー」の３分野を調べた２０１５年の国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ〈ピザ〉）で、日本の「読解力」の平均点が前回より低下したことがわかった。一方、「科学」「数学」の２分野の平均点の順位は、現在の調査方法になって以降、いずれも過去最高だった。 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が６日、発表した。 調査結果によると、文章や資料などから情報を読み取り、論理立てて自分の考えを記述する「読解力」は前回より２２点低い５１６点で、４位から８位になった。５２０点で８位だった前々回（０９年）並みで、ＯＥＣＤは、統計上、偶然とは言えない有意な低下だと分析する。とりわけ、難易度の高い問題に正答した生徒の割合が前回より７・７ポイント減った。 文部科学省は要因について、問題表示や解答が紙での筆記からコンピューターの使用に変わったことを

フリースクールなど学校以外の場で学ぶ不登校の子どもの支援を目的にした教育機会確保法が、７日の参院本会議で可決、成立した。不登校の子の教育機会の確保のため、国や自治体が必要な財政支援に努めることなどが盛り込まれている。 同法ではほかに、不登校の子どもが学校以外の場で行う「多様で適切な学習活動」や、個々の子どもの「休養の必要性」を踏まえ、国や自治体が子どもや親に情報提供するなどとした。また、義務教育を受けられなかった人向けに、自治体が夜間中学などで就学できるような措置をするとしている。同法の内容は来年２月までに順次、施行される見込み。 超党派の国会議員連盟が昨年まとめた当初の法案は、不登校の子がフリースクールや家庭などで学ぶことも義務教育と認める内容だった。これに対し、自民党内から「学校に行かないことを助長する」などの反対が出たほか、共産党などにも慎重論があった。不登校の子や保護者の支援団体か

日本マイクロソフトなどは、同社の人工知能（ＡＩ）「りんな」を使い、どれだけ人間と共感できるかの産学共同研究を始めると、１２日発表した。人間の感情を理解して主体的な行動をとれるＡＩの開発につなげる。 共同研究は同社と、テレビ番組や出演者のデータベースをもつエム・データ社、大阪大学の３者で取り組む。成果は論文として来年以降発表する予定だ。 りんなは２０１５年にＬＩＮＥやツイッターに登場した。実際の姿はないが、イメージは制服を着た女子高校生の後ろ姿だ。現在約５００万人の利用者と会話などをしている。 日本マイクロソフトは２１日から、ＬＩＮＥの利用者がりんなとテレビ番組やＣＭに関する雑談を楽しめる新機能を始める。０６年以降のテレビ番組（東京地域の地上波放送）やＣＭの内容などのデータを、りんなに取り込ませる。 阪大などは、りんなと利用者との実際のやりとりを分析。利用者が番組などに抱く感情をＡＩがいかに

自民党スポーツ立国調査会は１４日、学校の部活動における外部指導員の登用を進め、質も向上させるために、スポーツ指導者の国家資格を設ける方向で検討を始めた。この日は小委員会を設置。来秋に議員立法の提出を目指す。 学校の部活動は教員の長時間労働の原因になっているほか、顧問を務める部活動の競技経験がなく、指導力が足りない教員もいることなどが指摘されている。このため、「スポーツ専門指導員（仮称）」を国家資格として設け、外部指導員として登用し、部活動を活性化させる狙いだ。 小委員会の委員長に就いた遠藤利明前五輪担当相は「地域スポーツと学校スポーツを一体化していく必要がある」と指摘。従来の学校単位にとらわれず、総合型地域スポーツクラブを活動拠点として、地域のスポーツ振興も進めたいとしている。（伊木緑）

政府は２０１７年度予算案で、国立大学が教員給与や資材購入に充てる「基盤的経費」について、０４年度の国立大の法人化後初めて前年度より増やし、１兆９７０億円とする方針を決めた。任期が限られた若手教員が増えているほか、教員が自由に使える研究費も減っており、厳しさを増す国立大の経営を支援する狙いがある。 国が出す基盤的経費は１５年度までは「運営費交付金」として、主に各大学の学生数などの規模に応じて配分されてきた。だが、１６年度は、各大学への運営費交付金をそれぞれ約１％拠出してもらい、「重点配分枠」として計約１００億円を確保。大学改革の度合いに応じて傾斜配分した。 １７年度は、運営費交付金と重点配分枠を合わせた基盤的経費を前年度より２５億円多く確保。人件費や資材購入、光熱費など大学運営に不可欠な経費を手厚くする。 基盤的経費の中核である運営費…

The US presidential campaign is in its final weeks and we’re dedicated to helping you understand the stakes. In this election cycle, it’s more important than ever to provide context beyond the headlines. But in-depth reporting is costly, so to continue this vital work, we have an ambitious goal to add 5,000 new members. We rely on readers like you to fund our journalism. Will you support our work

日本では「仲間外れ」「無視」「陰口」といった暴力を伴わないいじめの割合が高い――。国立教育政策研究所（東京）などがスウェーデンと比較した調査から、こんな傾向がわかった。同研究所は、日本では仲間外れなどを大人が容認する空気があり、子どもに伝わっている可能性があるとみている。 調査は、暴力犯罪が少ないとされるスウェーデンと日本を比較する目的で、２０１３～１５年に３回、ルンド大のアントワネット・ヘツラー教授の研究室と同研究所が行った。小６と中２についてスウェーデンで約３５０～５００人、日本で約７００人を対象にいじめ被害などの経験を聞いた。暴力を伴ういじめに比べ、仲間外れなどのいじめが多い日本の特徴は韓国、オーストラリア、カナダと比べた０４年の調査で明らかになっている。 「軽くぶつかる・たたく・蹴る」の暴力を伴ういじめの被害について、「今の学期で１、２回」から「週に数回」までの４段階を合わせた経験

東京一極集中の是正に向け、政府が打ち出した「２０２０年までに人口の転出入を均衡させる」という目標の達成が危ぶまれている。転入超過が拡大し、地方での雇用創出といった取り組みの効果があらわれないなか、上京する若者を減らそうと、東京都心での大学の新設・増設を抑制する案が浮上している。 地方に１０万人分の雇用をつくり、地方から東京圏（東京、埼玉、千葉、神奈川の１都３県）への転入者を６万人減らし、東京圏から地方への転出者を４万人増やす――。政府が１４年末に打ち出した目標で描いた青写真だ。地域活性化や雇用創出などの地方創生事業で１４年度以降、計４兆６千億円を投入。政府機関の地方移転や、東京からの移住を促そうと地方でのインターンシップも進める。 ところが１５年は、東京圏への転入が４８万７千人、圏外への転出が３６万７千人で、転入が１２万人上回った。転入超過は２０年連続で、１２年以降、超過幅の拡大が続く。政

東京一極集中の是正に向け、政府は２０１７年度から、進学や就職で地方に残る学生に対する奨学金の返還免除制度を拡充し、地元の企業やＮＰＯと連携する地方大学の支援も強める方針を固めた。「まち・ひと・しごと創生総合戦略」の改訂版に盛り込み、今月下旬に閣議決定する。 東京への流入対策では、入学定員基準の厳格化で「大都市圏への学生集中を抑制する」と明記。全国知事会が求めていた東京２３区の大学新設・増設の抑制は「教育政策の観点も含め総合的に検討し、１７年夏をめどに基本的な考えを取りまとめる」との記述にとどめる。 達成困難と見られる２０年までの東京一極集中の是正目標は「来年度必要な見直しを行い、より効果的な対応を検討する」とした。 地方の平均所得の向上に向け、…

東京大が来年度から設ける女子学生向けの家賃補助制度にさまざまな声があがっている。女子学生を増やす狙いだが、「なぜ女子だけ？」といった批判の一方、女子の高学歴への偏見や自宅外通学を理由に受験を反対された人たちの間では歓迎の声が上がる。年明けからは本格的な受験シーズン。東大だけでなく各地の大学も、女子学生増へ手探りの試みを続ける。 歓迎の声の一つは、家賃補助制度が、東大をはじめ、女子の志望先に反対する親へのメッセージになることへの期待だ。 「女の子が無理して頑張らなくてもいいのに」「なぜ東京に行くの？」……。東海地方出身の東大４年の女子学生（２３）は、家族の言葉が忘れられない。 当時、東大に毎年１０人以上が進学する県立高に通っていた。先生の勧めで高校２年の１月、志望校に決めた。だが、８０代の祖母と５０代の母が反対した。祖母の兄弟姉妹で大学に行けたのは男の子だけだったといい、母も短大卒。今では「

東京都の小池百合子知事が、教育機会の平等化のため私立高校の授業料の実質無償化を検討していることがわかった。世帯年収９１０万円未満を対象に、都内の私立高の平均授業料の年４４万円を国と都で肩代わりする案を軸に、新年度予算に都独自の上乗せ分として新たに約１４０億円を計上する方針。庁内には慎重論もあるが、小池都政の目玉にしたい考えだ。 都によると、私立高の授業料無償化は大阪府が世帯年収５９０万円未満、埼玉県が同５００万円未満を対象に実施するなど、全国に広がりつつある。都の案はより対象が広く、「他にない取り組みになる」（都幹部）。小池氏は７月の知事選で、都独自の「給付型奨学金」を公約に掲げていた。 都立を含めた公立高校の授業料は、民主党政権時代の２０１０年度に無償化された。都内の私立高校については現在、私立高生の半数の８万５千人程度にあたる９１０万円未満の世帯を対象に、収入に応じて段階的に国の支援金

公立中学校　部活動の顧問制度は絶対に違法だ！！ 今年で公立中学校教員６年目の真由子（仮名）といいます。 部活動の顧問制度がおかしい・不条理と感じ、ブログを立ち上げました。 よろしくお願いします。 今年で公立中学校教員６年目の真由子（仮名）といいます。 部活動の顧問制度がおかしい・不条理と感じ、ブログを立ち上げました。 よろしくお願いします。 毎日新聞やYahoo! や国会の衆議院予算委員会にも取り上げられました。 ★　ライブドアブログ　OF THE YEAR　2015　話題賞　を受賞　★ 数日遅れのメリークリスマスです。 ずっとブログを更新できておらず、心苦しい思いをしておりました。 学期末の忙しさにかまけ、書きたい内容はあるものの重い腰を上げることができませんでした。 ２学期もやっと終了、これからブログの記事をどんどん更新していきたいと思います。 いろいろな思いをこれでもかとぶつけてやり

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気になったこと いままでの調査では、「ICU生って裕福なんじゃない？」という問いから、ICU生自身の小中高学歴について調査しました。結果としては私立中高一貫校が40%ということで、かなりの教育投資を受けて現在の学歴を獲得しているという結論に至りました。 教育社会学的アプローチからみる、ICU生の階層論 また、ほかにもICU生の通塾に関する調査からも、同様な結果が得られております。ICU生で一般受験を目指して勉強している人の4割が通塾をしておりました。 ICU生に聞いてみた　塾に行ってた？ ここ最近の興味としては「そうは言っても、学歴がそこまで高くない家庭で、所得が低い家庭からも、努力してICUに来ている人ってどんくらいいるんだろう？」ということに興味を持ちました。親の階層から、上昇、下落することを、社会移動（Social Mobility)と言います。 もしかしたら、学歴が低い家庭からでも