Twitter、文字数制限を4000字に拡張か イーロン・マスクCEO「Yes」と認める
マスクCEOがTwitter社を買収する以前の6月に同社は、画像やツイートを組み込める長文ブログ投稿機能「Twitter Notes」のテストを北米や英国の一部ユーザーに提供していた。マスクCEOは予告した新機能について「（Twitter Notesと）似たようなもの」（Something like that）としている。 関連記事 Twitterに“長文添付機能”追加へ マスク氏「メモ帳スクショを終わらせる」 イーロン・マスク氏が、ツイートに長文テキストを添付する機能を追加すると発表した。「メモ帳のスクリーンショットという愚行は終わりだ」としている。 Twitter、長文（2500文字）コンテンツ投稿「Twitter Notes」のテスト開始 Twitterは、画像やツイートを含む長文（2500文字まで）コンテンツを作成、投稿する機能「Twitter Notes」のテストを開始した。No
Twitterに長文添付機能を実装すると発表 イーロン・マスク氏「メモ帳スクリーンショットの不条理を終わらせる」
Twitter社を買収したイーロン・マスク氏は11月6日、ツイートに長文テキストを添付する機能を追加すると発表しました。 （画像はTwitterより引用） 実装時期は「まもなく」であるとして、「メモ帳スクリーンショットの不条理を終わらせる」としています。現在、一部で試験導入されている長文添付機能「Twitter Notes」のことなのかという質問に対しては、「それに近い感じ」と返答。 マスク氏は続けて、「あらゆる形態のコンテンツに対するクリエイターの収益化を進める」とも発表。詳細はいつ頃明らかになるのかとの質問に対して、マスク氏は「2週間」と返信しています。 これらの投稿に対してネット上では「外部サイトへの誘導が減り、Twitter内で完結するコンテンツが増えそう」「連続ツイートでしか書きたいこと書けなかった派の私にも嬉しい改善」「Twitter上で文字を読む体験も変わりそう」といった声が
Amazonが契約労働者のSNSを監視してストライキを起こさないかチェックしていたと判明
Amazonがアメリカ・イギリス・スペインなどの数十カ国で、SNS上での従業員の交流を監視していると、IT系ニュースメディアのMotherboardが報じています。Amazonは従業員の行動をチェックするだけではなく、ストライキや抗議活動を起こさないかどうか見張っていたとのことです。 Amazon Is Spying on Its Workers in Closed Facebook Groups, Internal Reports Show https://www.vice.com/en_us/article/3azegw/amazon-is-spying-on-its-workers-in-closed-facebook-groups-internal-reports-show 監視対象になっていたのは、Amazonから直接配達業務を請け負う「Amazon Flex」に参加する、個人事
【完全版】Zoomだけじゃない。初心者向けオンラインイベントツール徹底比較…インスタLiveにYouTube活用法も
主催者側が事前に告知して参加者を集め、決済をすませた人限定で視聴できる、クローズドの講演会。一般にオンラインイベントというと、この形がスタンダードだろう。この場合一番シンプルなのは、Zoomの仕組みをそのまま使うこと。参加者に事前にURLを伝え、時間になったらそこに入室してもらえば良い。 最近は、この形式でメディア向け記者会見を行うケースも増えている。また、こうして開催した講演会のアーカイブ動画を、後日有料で販売する手法もある。 ◎注意点 Zoomは入室者数に制限がある。無料版は最大100人、有料版は課金の度合いによって最大1000名まで。そのため、数百人規模の参加が見込まれる講演会には（潤沢な予算があるならともかく）向かない面もある。 会議のシステムを応用しているだけなので、登壇者も参加者も同列の扱いとなる。参加者がカメラやマイクをオンにしてしまうと、顔や声が漏れてしまう。 ｢荒らし｣が
Twitterをやめます。｜戸田真琴
突然ですが、タイトルのとおり、Twitterをやめようと思います。 本日急に思い立ったかのように見えるかと思いますが、実のところここ一ヶ月くらいずっとそのことを考えていました。もちろん、ファンの皆さんと気軽に交流できる場であるSNSのことは大事にしていましたし、AV女優としてデビューする際には自分に与えられた武器だと思って一生懸命に取り組んでいました。私が３周年を迎えた今こうしてメーカーや事務所に価値を認めてもらい居場所をいただけているのも、初めのころの頑張りが繋いでくれた結果だとも思っています。 しかし、ここ最近のSNS、特にTwitterに蔓延する空気には違和感を抱いてしまうようになりました。 毎日のように話題がすり替わっては交わされる議論という名のネットリンチ、（そもそも140文字という制限があるツイッターでは議論をすることは不可能だというのに、それでも言葉を削って過激化した議論が交
米国旅行で「SNS上の名前」提出義務化 米紙報道
海外旅行などで米国に入国するためのビザを申請する際、6月からソーシャルメディアのアカウント名などの提出が義務付けられるようになったと、米New York Timesや米Bloombergなどが2日に報じている。 この変更は、海外テロリストの入国を阻止するために米国への入国審査を強化するという2017年3月に発行された大統領令に基づくもので、米New York Timesによれば過去5年間に使用したソーシャルメディアアカウントの情報の提出が求められるという。 米国自由人権協会（ACLU）ディレクターのヒナ・シャムシさんは米New York Timesに対し、「このような義務化は旅行者やその友人、家族などに監視の疑念を抱かせる。そして政府はソーシャルメディアの情報をどう利用するのか説明できていない」と、SNS情報申告義務化への懸念を示した。 関連記事 Facebookの5000万人の個人情報、
WEB特集 潜入取材！フォロワー３万人買ってみた | NHKニュース
フォロワーの数が仕事や報酬に直結するＳＮＳのインフルエンサーの世界。そのフォロワーを購入して水増しする行為がインスタグラムの一部のインフルエンサーの間で行われている実態を取材した記事を21日に掲載した。 News Up「私は“水増しインフルエンサー”」 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190521/k10011924131000.html では水増ししたフォロワーはどこからやってくるのか。売買しているのはどんな業者で、どのようなからくりになっているのか。取材で購入した３万人のフォロワーを徹底追跡すると、その一端が見えてきた。 （「ネット広告の闇」取材班記者 田辺幹夫・田隈佑紀・藤目琴実、ディレクター 中松謙介） フォロワーを売っているのはどんな業者なのか。「フォロワー購入」とネット検索するだけで、数多くの業者が見つかる。 インスタグラムをはじめ、Ｙｏｕ
あのサービスはいま
Second Life2003年開始。 2006年ごろに日本でも話題となり、現在では「バブル的な流行」の代名詞として何かと引き合いに出される仮想空間サービスだが、もちろん現在でも運営は続いている。 このジャンルのパイオニアらしく最近はVRにも力を入れており、「Sansar」と呼ばれるVRプラットフォームのβ版が先日公開されたばかりだ。 secondlife.com Groupon2008年開始。 2011年のおせち騒動など日本では何かと悪評がつきまとった共同購入型クーポンサービス。 2015年に大規模なリストラを断行するなど長らく低迷が続いていたが、その甲斐あってかこの四半期の業績は好調だったという。 www.groupon.com Myspace2003年開始。 一時はSNSの覇権を握ったかに思えたが、2009年に後発の「Facebook」に追い抜かれたあとは、すっかり存在感をなくしてい
半年で130人の子どもが自殺。ロシアのSNSで行なわれた死のゲーム
インターネット経由で洗脳されたティーンエイジャーたちが次々と自殺し、2015年11月から2016年4月の半年足らずの間に130人が犠牲になっている。 そのうち少なくとも80人はSNS上の死のグループによる自殺ゲーム｢Blue Whale（シロナガスクジラ）｣に参加していた。一体どこのサイバースリラー小説かと思うような話だが、これは現実に起きていることであり、ロシアでは法改正につながる程の社会問題となっている。 2015年11月23日、シベリアで16歳の少女が自殺をした。彼女の名はリナ・パレンコワ（Rina Palenkova）。線路脇で撮影したセルフィーをロシアで人気のSNS｢VK｣に投稿した直後、列車に飛び込んだ。彼女のセルフィーと首が切断された轢死体の写真は、その直後に始まった自殺ゲーム｢Blue Whale｣の参加者たちのグループでシンボルとして共有され、｢リナのようになるまで追い込
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