ソフトバンクグループで代表取締役会長兼社長執行役員を務める孫正義氏は株主総会で、自身のChatGPTの使い方について言及した。 孫氏は「私の使い方は語り合いのパートナー。何かを検索するというよりは、アイデアの壁打ちやディベートの相手として使っている」とし、次のように述べた。 「（ChatGPTに対して）『あなたが（それぞれ）こういう特徴の天才的科学者A、B、Cだとしたら、この問題をどう解決するか、僕の目の前でディベートしてくれ』と（指示して）ずっとディベートさせる。そして『B、CはAに賛成だとか反対だとか、違う角度から自分なりの発想に切り替えてコメントして欲しい』とディベートさせる。このようにぐるぐる議論させて、合意が取れるまで、目の前でずっと意見を戦わせる」（孫正義氏） 孫氏は「めちゃくちゃ面白い。ものすごい有益」と語り、「部下と議論するよりも見ていたら面白い、やりだしたら止まらない」と

これまで、いくつもの仮想現実（VR）デバイスを試してきた。例えばGoogleの「Daydream」や、スマートフォンを利用するサムスンのVR製品などだ。しかし、VRが自分の目的にかなうと確信できたことは一度もない。その後、Appleの「Vision Pro」が登場し、実際に使った人たちのレビューを読んでいるうちに、仕事と遊びの環境を最適化するために、拡張現実（AR）やVR、クロスリアリティー（XR）の可能性をもっと探究してみようと思うようになった。そして3種類の製品を試し、何度かソフトウェアアップデートを経た結果、ついに仕事の生産性を高めつつ、休憩時間には気晴らしにも活用できる製品は存在すると確信できた。 筆者は電車で通勤している。片道45分近く電車に乗っているが、車内では仕事をしたくても使えるスペースは少ない。毎月発生する出張では、ノートPCが主な仕事道具になる。しかし自宅やオフィスでは

Mobile World Congress（MWC）の会場で、ドイツの通信事業者Deutsche TelekomによるコンセプトAIスマホのデモを見た。この端末に飛行機のチケットを取りたいと伝えると、生成AIがホーム画面を即座にカスタマイズし、生成されたインターフェース上で支払まで完了できる。目を見張った。理解が追いつかないが、これはうれしい驚きでもある。 この技術は、Deutsche TelekomとサンフランシスコのAI企業Brain.aiが共同で開発しているものだ。デモでは、この技術を搭載したDeutsche Telekomのスマートフォン「T Phone」が使われた。 Brain.aiの最高経営責任者（CEO）のJerry Yue氏が、このT Phoneで何ができるかを説明してくれた。Yue氏はまず、3月12日にバルセロナからロサンゼルスに行くための航空券をファーストクラスで2人分

「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト

京都大学とテラバースの研究チームは、仏教聖人である親鸞（しんらん）および世親（せしん）と対話できるAIボット「親鸞ボット」「世親ボット」を、Open AIの大規模言語モデル（LLM）「ChatGPT-4」を利用して開発した。 同研究チームは以前、仏教経典「スッタニパータ」と「ダンマパダ」を学習させた、「仏陀（ブッダ）」と対話できるAIチャットボット「ブッダボット」を、Googleの「Sentence BERT」ベースで開発していた。さらに、ブッダボットをChatGPT-4で発展させ、経典の文言を回答するだけでなく、解釈や追加説明を生成できる新たなボット「ブッダボットプラス」も作った。 親鸞ボットと世親ボットは、ブッダボットプラスの構造を利用した新たなボットで、それぞれが著した「正信偈」と「倶舎論」を学習させたもの。ちなみに、親鸞は浄土真宗の開祖で、12～13世紀にかけて活動した高僧。世親は

3Dプリンターは、自動車や住宅、さらには食品を作る方法までをも変えている。そして、スタンフォード大学の科学者らの取り組みによって今度は、新しい臓器を患者に移植する方法を変える可能性がある。 Mark Skylar-Scott氏と同氏が率いるバイオエンジニアリングのチームは、生きた心臓組織の3Dプリントを可能にする手法を開発している。その目的は、心臓弁や心室といった、患者とともに実際に成長できる心臓の重要な部位をプリントする能力を、いつの日か実現することにある。 米国では100人に1人近い子供が、先天性の心臓欠損を有する。移植を受けることは可能だが、20～30年後に移植物に対して体が拒絶反応を起こす場合がある。患者自身の細胞を使用した新しい臓器のバイオプリンティングは、そうしたケースを低減する可能性がある。 この手法は、生体細胞を使用して臓器のような構造を構築する、バイオプリンティングの1例

「ChatGPT」のように極めて有能な人工知能（AI）チャットボットの台頭により、自分の仕事が奪われるのではと心配する人もいる。一方、ChatGPTは新たな役職、しかも高額の報酬をもたらし得る職の需要も生み出している。 ChatGPTにタスクを手伝うよう頼むということは、つまりChatGPTのプロンプト（AIへの指示テキスト）を書くということだ。多くの企業は今、そうしたスキルを持つ人材を採用し、自社のAIの活用とアウトプットを最適化しようとしている。最も重要なのは、その報酬が高額なことだ。 「AI prompt writers」（AIプロンプトライター）や「AI prompt engineers」（AIプロンプトエンジニア）をGoogleで検索すると、Googleから理想的な結果を引き出すためのプロンプトを策定する専門知識を持つ人材を求めるリストが10件以上表示された。 AI企業のAnth

自由民主党（自民党）のデジタル社会推進本部は3月22日、AI関連の政策提言をまとめる「AIホワイトペーパー」の骨子を公開した。「ChatGPT」の登場で「AIをめぐる社会状況は一変した」としたうえで、新たなAI国家戦略の策定などを提言する。具体的な内容は3月27日週中に取りまとめる。 提言では、大規模言語モデル（LLM）の独自開発に乗り出した英国を引き合いに、ChatGPTに匹敵する国産AIモデルの検討を含め、国内のAI開発基盤の育成・強化支援などについて盛り込む。 自民党の「AIの進化と実装に関するプロジェクトチーム」で事務局長を務める衆議院議員の塩崎彰久氏は、国産AIモデルについて「LLMモデルを自前で作るには膨大な計算資源や人材が必要。どれくらいの時間軸になるのかも含めて検討する必要がある」と述べた。 また「海外のAIを使ったほうが早いのではないか、あるいは日本のAI産業を支える人材

マイクロソフトの進化した検索サービス「Bing」を試してみた。昨年末から、OpenAIが提供する「ChatGPT」が話題だ。一方のBingはCharGPTをベースにマイクロソフトが持つ技術と融合することで、使いやすい「検索サービス」に生まれ変わっている。 ひょっとすると、検索王者であるグーグルの立場を脅かすのではないか、という期待感に満ちている。最近、IT関連で熱狂するニュースがなくて飽き飽きしていたが、新しいBingはIT業界の構造がひっくり返るのではないかとワクワクが止まらない。 新しいBingはチャット形式の検索サービスだ。 これまでの検索と言えば、思いつく単語をいくつか入力し、検索で出てきた複数のサイトから、自分が知りたい情報が載っていそうなタイトルをクリックして、本文を読んで答えを導き出していくというものであった。 新しいBingでもそうした検索は可能だ。さらに「チャット」という

過去数年間で人型ロボットの開発は大きく前進している。Teslaの最高経営責任者（CEO）Elon Musk氏は2022年に「Optimus」を発表し、Boston Dynamicsは数カ月おきに「Atlas」ロボットに新しいスキルを追加している。3月にはテキサス州に拠点を置く新興企業Apptronikが大規模イベントSouth by Southwestで、汎用人型ロボットを一部のグループを対象に公開する予定だ。 Apptronikは最新型のロボットに「Apollo」という名を付けた。商用利用に向けて米航空宇宙局（NASA）と協力していることが理由の1つだ。Apolloを宇宙空間に送る計画ではないが、将来ロボットによる宇宙探索の可能性に向けてNASAは人型ロボットの開発を積極的に進めたい思惑がある。Apolloの公式画像は公開されていないが、Apptronikは最終的にApollo開発につな

世界に比べて日本ではまだまだ知名度と人気度は低いものの、もし小学生から高校生くらいのお子さんがいるのであれば、お子さんはRobloxで遊んだことがあるかもしれない。またRobloxは、最近メタバース関連の動きが活発化していることでも注目を浴びている。 そこで今回は、筆者自身もハマっているRobloxに注目し、メタバースへ進化を遂げるオンラインゲーミングプラットフォームについて解説する。 「Roblox」とは？ Robloxとは世界中で、ユーザーによって制作されたオリジナルゲームを遊んだり、制作したゲームをRobloxで公開することができるオンラインゲーミングプラットフォームである。スマートフォン（iOS・Android）やPC（Windows・MacOS）、Amazonデバイスから遊ぶことが可能。ペット育成からピザの配達、ミニゲームや対戦型シューターなどさまざまなゲームがあり、課金システム

OpenAIが開発した「ChatGPT」について、大きな可能性を期待する声がこのところ相次いでいる。ChatGPTは、人間の問いかけに応じて自然言語で対話ができる人工知能（AI）プログラムだ。 多くの人がChatGPTプログラムに新しさを感じ、唯一無二のものに違いないとして高い関心を抱いている。 だが、AIの研究者らは、そういう考えに異を唱えている。 「根底にある技術という点で、ChatGPTは特に革新的なものではない」と、MetaでチーフAIサイエンティストを務めるYann LeCun氏は米国時間1月19日、少数の報道関係者や企業幹部が参加した「Zoom」会議で語った。 LeCun氏は次のように述べた。「革新的なところは何もないが、世間ではそのように受け取られている」「まとめ方がうまいというだけであり、その点では見事だ」 同氏によれば、このようなデータ駆動型のAIシステムは、これまでにも

非営利の人工知能（AI）研究組織OpenAIは米国時間11月30日、対話型言語モデル「ChatGPT」を発表した。2022年初めに学習を終えた「GPT-3.5」シリーズのモデルを改良したもので、フォローアップの質問に答えたり、誤りを認めたり、間違った前提に異議を唱えたり、不適切な要求を拒否したりできるという。 テストのためのプレビュー期間中は、ChatGPTを無料で利用できる。日本語にも対応しており、Twitterでは「有能すぎる」などと話題になっているようだ。 ただし、ChatGPTは現段階では、もっともらしく聞こえるが不正確な回答や意味不明な回答をすることがあるという。また、言葉数が多すぎる一面もあり、OpenAIが訓練した言語モデルであることを強調するなど、特定のフレーズを何度も繰り返す場合も多い。不適切な要求を拒否すべきところ、有害な指示に反応したり、偏った動作を見せたりすることも

SFの世界が現実になったような研究成果が、またしても発表された。柔らかい触手で物をつかめる新しいロボットで、タコに似たその触手は、意識を持つスパゲティ、あるいは映画「マトリックス」に出てくる空飛ぶ触手ロボットにも見える。しかし、巻き毛に着想を得たというこのロボットは、（その奇妙な見た目に反して）壊れやすいものを驚くほど優しくつかみ取ることができる。

10月11日、Elon Musk氏が率いる「Space Exploration Technologies Corp （SpaceX）」のTwitterアカウントが「Starlinkが日本でのサービスを開始しました。アジアでは初めてのサービス国です」とつぶやいた。その途端、SNSは一気に盛り上がりを見せた。 しかし、10月11日から契約受付を開始するのかと思いきや、実はSpaceXのサイトでは、かなり前から日本からの予約を受け付けていたのだった。 筆者は8月15日にFacebookでつながっているキャリアの元関係者が「Starlinkを申し込めた」というつぶやきを発見し、慌てて申し込んでいた。約2カ月後の10月12日、ようやく我が家にStarlinkのアンテナが届いたのだった。 衛星ブロードバンドサービス「Starlink」は、専用アンテナ代が7万3000円、利用料金が月々1万2300円かか

Googleは米国時間6月22日、テキストから画像を生成するコンピューターモデル「Parti」を発表した。数百億件の入力情報を解析して超リアルな画像を描画する。 Partiは「Pathways Autoregressive Text-to-Image」（自己回帰によるテキストから画像への変換）の略で、Googleが「イメージトークン」と呼ぶ画像セットを解析し、それらを使って新しい画像を構成するという。同社の研究部門Google Researchがウェブサイトで説明している。Partiで生成される画像は、解析するパラメーター（トークンなどの学習素材）が多いほどリアルになる。パラメーターが最大200億個に達するまでクオリティは向上するという。 Partiは、同様にテキストから画像を生成するモデル「Imagen」とは異なる。ImagenはGoogleが設計した人工知能（AI）システムで、拡散（d

トヨタ自動車の子会社で、人工知能（AI）開発などを手がけるToyota Research Institute（TRI）は、自動運転車をドリフト走行させることに成功した。これは世界初の事例だという。 TRIは、「Toyota Supra（スープラ）」を自動運転車に改造。ハンドルやアクセル、クラッチ、ギアなどをコンピューター制御し、ブレーキは4輪それぞれ個別にかけられる。そして、走行中に障害物を発見すると、ドリフト走行して回避するようプログラミングした。

Atlas VPNは、ゲームを悪用するマルウェアが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック中にどの程度広まったか調査し、その結果を発表した。2020年7月1日から2021年6月30日までの1年間で、所有するデバイスがゲーム関連マルウェアに感染したユーザーは30万3827人だったという。 パンデミック対策で外出自粛をした人の多くは、自宅で多くの時間ゲームをプレイして過ごすようになった。ゲームは暇つぶしの手段としてだけでなく、友人や知人とコミュニケーションするためのツールとしても利用されていた。 マルウェア拡散にもっとも多く悪用されたゲームは、ものづくりサンドボックスゲームの「Minecraft（マインクラフト）」。悪用された度合いが群を抜いて高く、PC版とモバイル版の合計感染者数は約22万8000人で最悪。マルウェアの種類は、アドウェアやスパイウェアなどさまざまだった。

ECプラットフォーム「STORES」やキャッシュレス決済「Coiney」を提供するヘイは5月28日、「新型コロナウイルスワクチン接種予約システム - STORES 予約」を2021年5月12日から2022年3月31日までの期間、無償で提供すると発表した。 これは、同社のオンライン予約システム「STORES 予約」を活用した新型コロナウイルスワクチン接種予約に特化したシステム。2021年2月18日から提供を開始し、自治体・病院・事務局向けに展開している。今回無償となるのは、予約数無制限でSTORES予約の全機能が利用可能な「通常プラチナプラン」（月額6万円相当）。なお、申込み状況により早期に締め切る可能性があるとしている。 システムでは、自治体と各病院間で予約状況、在庫状況を一括で管理できるほか、コールセンター（協力会社）も提供可能。ワクチン接種を受ける住民からの電話で予約を受けることもでき

ソニーは10月16日、裸眼で3DCG映像の立体視ができる全く新しいディスプレイ「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」を発表した。15.6インチサイズで、解像度は3840×2160ピクセル。触れられそうな高精細の立体ディスプレイを実現した。発売は10月31日。映画やゲームや車、建築などコンテンツクリエーター向けに提供する。想定価格は50万円前後。 「Spatial Reality Display （空間再現ディスプレイ）ELF-SR1」。右はトップバー、サイドパネル、ボトムステージなど、オプションパーツとの組み合わせ。画像はイメージ 空間再現ディスプレイは、高速ビジョンセンサーにより視線位置を認識し、パネルの全画素を一人に占有描画することで、裸眼での立体視ができる「視線認識型マイクロオプティカルレンズ方式」を採用。ディスプレイの前に座ると、