1899年、漁業調査をしていた日本の帆船が座礁し、16人の乗組員が太平洋の無人島に漂着した。彼らは十分な食糧をもっていなかったが、島にやってくるある生き物のおかげで「贅沢」とも言える食生活をおくったという。作家の椎名誠さんが解説する――。（第2回） 門外不出の『無人島に生きる十六人』 漂流記にはカテゴリーがいくつかある。江戸時代の千石船の漂流などは、当時の日本の鎖国政策が背後に冷酷に関与していて、遭難漂流の原因は類型化している。 もっとも恐ろしく世界にも例のない漂流は意外なことに日本でおきたもので『流れる海　ドキュメント・生還者』（小出康太郎著、佼成出版社）だろう。これは30年ほど前、モリ突きのダイバーがアクシデントで3日間流されてしまう、という残酷きわまりない漂流体験だ。ぼくもダイビングをやるので、その恐ろしさは具体的に想像できる。 そういういろいろな漂流記を捜しもとめていた頃、むかしの

病床が足りず、入院できない人が増えている。これは「自宅療養」と呼ばれているが、正しくは「在宅放置」だ。いまの仕組みでは、初期時の医療行為は行われず、重症化するまでひたすら放置されている。 自分たちの命を守るため、そして医療を守るため、国民は現行システムの問題点を理解し、声を上げるべきだ。そして“コロナの専門家”といわれる方々に私は問いたい。なぜコロナを「2類相当」にとどまらせようとするのか、と。 「これは医療じゃない。治療ネグレクトだ」 最近、テレビではこんなニュースをよく見かける。 病床が逼迫し、コロナ陽性と診断されても入院できない。だから患者は自宅で療養せざるを得ず、横になって、苦しそうに顔をゆがめる。その模様が「大変な事態」として画面いっぱいに映し出される。 「これは医療じゃない。治療ネグレクトだ」――東京都内の開業医がテレビを見てそう憤っていた。 その時はピンとこなかったが、私も1

若者に人気のYouTube。それは視覚障害のある若者の間でも同じだ。ある盲学校の生徒たちは「YouTubeでヒカキンの番組をよく見る」という。彼らはどうやって動画を楽しんでいるのか。「Screenless Media Lab.」による連載「アフター・プラットフォーム」。第3回は「スマホの登場がすべてを変えた」――。（第3回） 視覚に頼った番組や広告が増えている インターネットの発達とスマートフォンの普及により、人が日々さらされる情報量は近年、飛躍的に増加し、情報過多の弊害が指摘されるようになった。 2018年にNHK放送文化研究所が実施した「情報とメディア利用」世論調査でも、年代を問わず多くの人が「情報が多すぎる」「情報疲れが起きている」と回答している。 いつ頃からか、テレビには頻繁ひんぱんに字幕が入るようになった。字幕機能の設定にかかわらず、番組中のすべてのコメントが字幕表示される傾向が

最初から「こども食堂」ではなかった ――「こども食堂」と聞くと、「食べられない子が行く“福祉っぽい”場所」というイメージが強いです。なぜでしょうか。 【湯浅誠さん（以降、湯浅）】「こども食堂」というのれんを最初に掲げたのは、東京・大田区にある「気まぐれ八百屋だんだん」の近藤博子さんといわれています。近藤さんが居酒屋の居抜きで借りた場所で野菜を販売し始めると、店に上がりかまちがあったことで客同士が自然とコミュニケーションをとるようになり、地域の開放スペースになっていったそうです。さらに「だんだん」では娘の勉強も兼ねて近所の子どもたちにも勉強を教える「ワンコイン寺子屋」や、大人の学び直しのイベントなんかもやるようになっていきました。 そんなとき、たまたま知人から「給食以外はバナナ1本で過ごしている子どももいる」という話を聞いた近藤さんが、子どもでも安心してごはんが食べられる場所としてオープンさ

これまで20万人超の患者を診てきた牧田善二医師は、「人間ドック等で行われる血清クレアチニン検査では腎臓が悪化していく過程を捉えられず、結果、いきなり『人工透析です』と言われる人が続出している」と警鐘を鳴らす。特に高血圧、高血糖、高コレステロールの人はリスクが高いため、尿アルブミン検査を受けるべきというのだが──。（第5回／全6回） ※本稿は、牧田善二『医者が教える最強の解毒術』（プレジデント社）の一部を再編集したものです。 「あるとき突然、透析」の恐怖 55歳の女性Aさんは、自宅近くの不動産会社で平日の9時から15時まで働いています。結婚前、建築関係の企業に勤めていたときに宅建の資格を取得しており、時短勤務とはいえ、Aさんは会社にとって貴重な戦力として活躍しています。 子育てが一段落したこともあり、休日には夫婦揃そろって旅行をしたり、仕事が終わってからの時間は映画を観たりと、充実した生活を

プーチンの「人情家」という意外な一面 鉄仮面のプーチンだが、しかし、その仮面の内側には「人情家」という意外な一面を抱え持っている。 そして、その意外性こそが彼が権力の階段を駆け上る切符となった。そもそも、彼はなぜ、ロシア連邦初代大統領エリツィンから絶大な信頼を得るまでになったのか。 私が、ロシアのある大富豪から「エリツィンは後継者をFSB長官のプーチンにするつもりらしい」と聞いたのは、1999年春だった。 当時のロシアでは、8人のオリガルヒヤ（寡占資本家）がGDPの3割を持っているといわれていた。クレムリンも彼らの意見を無視はできないのだ。 この大富豪は私を日本政府の窓口にしていたので、私は彼の事務所に足を運ぶことがよくあった。日本の政治情勢などについて一通り話したあと、彼にエリツィンの後継者について尋ねてみたところ、大富豪から出てきた名前が意外なことにKGB出身のプーチンであった。 「プ

しかし、経済学でいわばダークホースの学説、MMT（現代貨幣理論：Modern Money Theory）によると、政府赤字が出ても、政府は紙幣を発行すればいいので、通貨発行国は破産することはない。政府が貨幣を発行しすぎるとインフレーション（以下、インフレ）が起こって国民を困らせることはある。インフレが起きないならば、財政赤字は国民の福祉を助けるというのである。 しかし読者は、それでも政府が無駄遣いしてもよいのかと問いかけてくるだろう。たとえば、トランプ前米大統領は、個人的利益のために、主要7カ国首脳会議（G7サミット）を自分が所有するフロリダやスコットランドのリゾートでやろうと試みた。このように、一般に政府は民間の経済主体と異なり利益を求めて経済合理性に従って行動しないから、財政支出が政治的な利害だけで決定されて、無駄に使われる可能性も高い。

精神科医がやってしまいがちな「ドリフ外来」 以前、尊敬するベテラン心理士からこういわれた。 「精神科医は薬を出すから、いつまで経っても心理療法がうまくならないのよ」 彼女はいつも精神科医に手厳しいが、このコメントもその例に漏れなかった。私は、「ですよねえ……」と曖昧あいまいに濁すほかなかった。 たしかにその通りだったからだ。「では、お薬を調整しておきますね」「お薬を追加しておきましょう」――こういった言葉で、出口の見えない診察室でのやりとりを強制終了する。問題は何も解決していない。 医師として前向きな姿勢を失っていないことを患者に示しつつ、ただ時間稼ぎをしているだけだ。そんなやりとりをこれまで何百回、いや何千回も行ってきたことか。 かつて私は、わが国の精神科医療をこう評したことがある。曰く、「ドリフ外来」。つまり、「夜眠れてるか？　飯食べてるか？　歯磨いたか？　じゃ、また来週……」といった

霞が関で、超長時間労働に加え、残業代の不払いが横行していることがわかった。働き方改革や残業代適正化を推し進めるべき中央省庁で、こうしたブラックな状況が続くのはなぜなのか。そしてこれは、私たちにどう影響しているのか。ジャーナリストの大門小百合さんがリポートする――。 「過去1000社の企業コンサルティングを行ってわかったのですが、長時間労働の問題を抱える企業の共通点は、『行政と直接やりとりがある』ことだったんです。発注元である行政の仕事、やり方が、多くの企業の残業の震源地になっている。ここを変えないと根本的な解決はできないと気づいた」。企業や自治体に対し、働き方や女性活用のコンサルティングを行うワーク・ライフバランス代表の小室淑恵さんは調査の理由を語る。 小室さんは、中央省庁との仕事では、「民間では当たり前になっている電子的な発注ではなく、難解な日本語の発注書に短期の納期を指定され、膨大なハ

自分に合った投資手法を見つける 投資センスを磨くツールとしてポイント投資が有効であることは、前回の記事で紹介しました。今回は投資デビューした初心者が投資で成果を出すために一歩進むには、どんな手法があるかを紹介します。 そもそも投資の手法は数え切れないほどあります。徹底して企業分析をする人もいれば、チャートしか見ない人もいます。自分に合っている手法は人によって違うので、正解はありません。初心者は自分にどの手法が合うかを見極めるために、まずは多くの情報に触れてみるといいでしょう。 最初から特定の手法に絞ってしまうと、自分に合わないものを選んでしまい、うまく成果が出せずにやめてしまうことになります。それは、投資に向いていないのではなく、手法が合わなかっただけです。別の手法ならうまくいくかもしれません。 おススメの投資の名著3冊 私がお勧めするのは、投資の名著とされている書籍をいくつか読んでみるこ

「文化大革命で文化が全部なくなった」はウソである 【安田】前回は拙著『現代中国の秘密結社』にからめて、中国の庶民の人間関係のキーワード「侠きょう」（男気、義侠心）を中心にうかがいました。今回は逆にエリートのキーワードである「文ぶん」について聞かせてください。 【渡邉】中国を理解するうえで「文」の知識は欠かせません。すくなくとも、知識層を理解する場合はそうです。古典の知識がないと、ある程度以上の中国の知識人とは話にならないですから。 【安田】通俗的な中国論では「中国は文化大革命で文化が全部なくなった」という意見をよく見るのですが、文革は約半世紀前の10年間の事件。もちろん被害は極めて深刻でしたが、中国の古典文化はたった10年の動乱くらいでは滅びないでしょう。 【渡邉】そうですね。うち（早稲田大学）は中国政府の偉い人が訪日の際に来校したり、中国大使が来たりすることが多い大学なのですが、こういう

ホンダはこの日、2040年までに世界での新車販売全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）に切り替えると発表した。ハイブリッド車（HV）も含め走行中に二酸化炭素（CO2）を排出する新車の販売はやめる。新車販売全てをEVとFCVとする計画を出したのは、国内の自動車大手ではホンダが初めてだ。 同社の2020年の世界販売台数は445万台で、EVとFCVの販売比率は合計で1％未満だ。地域別では、先進国はEVとFCVの割合を2030年に40％、2035年には80％に高める。2024年に北米でGMと共同開発した大型EV2車種を投入し、2020年代後半に別のEVも発売する。中国では2022年に新型EVを発売し、今後5年以内に10車種のEVを投入する。日本では2024年に軽自動車のEVを発売するという計画だ。 低公害の独自エンジン「シビック」の伝統があるのに… 当時、二輪車メーカーとしての知名度しかな

フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス（HD）が、過去に放送法の外資規制に違反していた問題で、4月9日、武田良太総務相は認定取り消しはできないという認識を示した。経済評論家の加谷珪一氏は「東北新社の外資規制違反では、衛星放送事業の認定が取り消されている。これはダブルスタンダードの可能性が否定できず、総務省の法律運用には問題がある」という――。 東北新社に端を発した「外資規制違反」問題 フジテレビを傘下に持つフジ・メディア・ホールディングス（HD）が、過去に放送法の外資規制に違反していた問題で、4月9日、武田良太総務相は認定取り消しはできないという認識を示した。 総務省は、同じく外資規制に違反したとして東北新社の衛星放送事業の認定取り消しを発表したばかりだ。同じ理屈でいけばフジ・メディアHDも持株会社認定を取り消さなければならない。フジについては、その必要はないと判断したとい

離婚協議が一転、文春が「W不倫」をスクープ 卓球界の天才少女と謳われ“愛ちゃん”の愛称で日本ばかりではなく、中国や台湾のアイドルだった福原愛（32）が人生の岐路に立たされている。 2016年9月に結婚した卓球元台湾代表の江宏傑（32）と離婚するというのである。週刊文春（3／11日号）がこう報じると、女性セブン（3月18日号）が子どもも母親も台湾に残したまま「里帰り不倫」していたとスクープしたのである。 これだけでも元アイドルに似つかわしくないスキャンダルだが、週刊文春（4／8日号）が、福原の不倫相手は、実は既婚者でW不倫だったと続報を打ったのである。 まだあどけなさを残す彼女に何が起きているのか。経緯をご存じない読者のために、かいつまんで紹介しよう。 週刊文春に情報を流したのは福原本人か、極めて彼女と親しい人間のようだ。 3／11日号では冒頭、元旦に帰国した福原愛が1月中旬、日本語と繁体字

熱海、軽井沢、越後湯沢に動きあり 総務省が住民基本台帳に基づく2020年の人口移動報告書を発表した。東京都の場合、1年間トータルでは転入者が転出者を上回る「転入超過」だったが、転入超過数は前年から約5万人減って、日本で住民登録している外国人を含めて記録を取り始めた14年以降で過去最少の数字になった。月別に見ると7月から12月まで何と6カ月連続で転出者が転入者を上回った。 地方創生をはじめとした政府の地方活性化策で予算を繰り返し投入しても是正困難だった「東京一極集中」の流れを変えるきっかけになったのは、やはり新型コロナウイルスの感染拡大だ。20年に初めて転出が転入を上回ったのは、最初の緊急事態宣言が発出された翌月の5月。テレワークの普及などの働き方の変化が影響したようで、7月以降は「転出超過」が続いた。 私自身、各地で人の流れの変化を肌で感じる。たとえば21年1月から私は熱海に新たな拠点を持

なぜ楽天モバイルか 家計の固定費削減について紹介した前回の記事（「通信費月9500円減、住居費はゼロに」お金持ちに学ぶ、すごい“固定費削減プラン”）は、多くの人に読まれたとのことでしたので、今回は私自身の家計改善への考え方を中心に、続編を書きたいと思います。 ちなみに前回、特に反響が大きかったのがスマホ料金削減についてで、ツイッターでは否定的な意見もいただきました。そこで私が楽天モバイルを選ぶに至った経緯をまずご紹介します。 少し前になるのですが、2020年12月初旬に私が発行しているメルマガで、次のようなコメントを書きました。 迷いましたが、結局楽天モバイルに変更しました。 やはりドコモの低価格プランは業界に与える影響が大きく、地殻変動が予想されるからです。 政権からのプレッシャーだけではなく、格安SIM業者潰しの意味合いも持ち、おそらく今後1年間で業界再編・淘汰が起こり、打倒ドコモに向

「動けなくなってからでは遅いんです」 「問題は、自分が動けなくなった時にどうするのか、ということなんです」 小出順さん（66歳/仮名）にいきなりそう言われ、私は虚をつかれたような気がした。 正直にいえば、その「問題」について私は考えたことがない。昨今の60代の方々はとても活動的。むしろ体力を持て余しているようで、どちらかというと「動けること」のほうが問題ではないかと思っていたのである。 実際、知人の女性も父親の活動で悩んでいた。なんでも会社を定年退職した途端、毎朝、近所の山に登り、昼頃に家に帰るようになったのだという。まるで山に通勤しているようで、娘としては転んでケガなどしないかと心配でならない。大体、なんで山に登るんですか？　と彼女は問題視していた。 考えてみれば、かつて日本には「姥うば捨て」という風習があった。60歳になると「六十落とし」「終命じゅんみょう」（『日本伝説大系』みずうみ書

1850年末に蜂起して理想国家を作り上げたはずの太平天国は、その後の中国共産党政権のプロトタイプだった──。中国の権力がどうしても陥りがちな個人独裁や個人崇拝の宿痾から抜け出そうとあがくものの、結局は抜け出せなかった点でも、太平天国と中国共産党の共通点はすくなくない。 一方で、2019年に発生した香港デモと太平天国にも共通点がある。昨年12月に『太平天国　皇帝なき中国の挫折』（岩波新書）を刊行した菊池秀明氏（国際基督教大学教養学部教授）に対して、近著に『現代中国の秘密結社　マフィア、政党、カルトの興亡史』（中公新書ラクレ）がある中国ルポライターの安田峰俊氏が聞いた——。（後編／全2回） 中国の歴史研究は、政治の事情にすぐ翻弄されてしまう （前編から続く） ——ところで、実は私（＝安田）、かつて立命館大学文学部の東洋史専攻の卒論で太平天国を扱おうとしたことがあるんです。もっとも、中国で史料集

独演会中止。まだまだ続く、受難のとき またもや発出された「緊急事態宣言」であります。 「20時以降の飲食は控える」ということで、私の職種は飲食関係ではありませんが、あおりを食らうというか、一般のお客さまの心模様として「夜中に外出する」というムードにはならず、来客の増加も見込めない可能性が高くなり、1月13日に予定しておりました「第15回立川談慶国立演芸場独演会」は中止とさせていただきました。 まだまだ落語家受難の時期であります。 何がしたい？　不安をあおるだけのマスコミ報道 さて。 前回の時とは違って今回は緩やかな措置が多い緊急事態宣言でありますが、どうにも解せないのがマスコミ各社の報道です。 前回ほど厳しくないのですから、前回より人出は多くなるのは当然で子どもでも想像できるはずなのに、「以前に比べたら人出が増えている」→「気の緩み」という結論を導き出そうという姿勢にとても違和感を覚えてい

運動はストレス解消の最善策 脳は身体を動かすためにできている。そこを理解しなければ、多くの失敗を重ねることになるだろう。 ──マイケル・ガザニガ（カリフォルニア大学神経科学教授） 仕事から帰宅するとへとへとだ。ソファに倒れ込んでしまいたいと全身が叫んでいる。でも心を落ち着かせる一番いい方法は、ランニングシューズを履いて外に出ること。ランニングから戻るとストレスは消えている。さっきよりも気分がよくなって心が落ち着き、集中力も戻っている。もっと早くこのことを知っていればなあ。 46歳の不動産ディベロッパーは、運動することでストレスや不安に対処していると語ってくれた。私はこれまでに同様の話を何百もの違ったバージョンで聞いてきた。診察室で、街中で、手紙やメールで、健康にとって運動がどれほどプラスに働くのかを。しかし、身体を動かすと心が健康になるというのは、ただの始まりに過ぎない。基本的にすべての知