Yahoo! JAPAN Digital Hack Day 2021の技術紹介イベントでのプレゼン資料です。 https://hackday.yahoo.co.jp/ アーカイブ動画はこちらからご覧頂けます。 https://youtu.be/3e9OPS8qSA4?t=9890
2016年より公開している住所オープンデータ提供サイト Linked Open Addresses Japan をフルリニューアルしました。リニューアルに伴い、さまざまな部分を改善しました。 例えば、 住所データを最新版(2019/2020年版)に更新 サイトをReactによりSPA化 新機能(キーワードによる住所検索、周辺情報の表示)を追加 住所データのデータモデルやデータの精度を改善 Web API(SPARQLエンドポイント)設置 バックエンドを一般的なLAMP構成からAWSサーバレス構成に変更 などを行いました。 ここでは Linked Open Addresses Japan とリニューアルでの改善点を紹介します。 Linked Open Addresses Japan リニューアル前の紹介記事は以下になります。 Linked Open Addresses Japan は 住所デ
この記事とだいたい一緒です。 国土交通省のデータを使って、緯度経度から市区町村までを取り出す ここでは、住所コードからその市区町村の形状を描いてみます。流れとしては以下のようになります。 国土数値情報ダウンロードサービスから都道府県ごとのZIPファイルをダウンロード ZIPを展開し、Shape形式のデータをPostGISに登録 PostGISを使って形状データを市区町村ごとに結合 GeoJSONで出力して描画 まずは平成25年度のデータをダウンロードします。平成26年度のデータが公開されたらそちらを使った方が良いでしょう。クリックを繰り返すだけの単調作業なので、時間があるときに実施しておきます。47都道府県のZIPファイルを、どこか適当なディレクトリにまとめて保管します。 EC2インスタンスを起動 AWS の EC2 で作業します。インスタンスのイメージIDは Amazon Linux A
2019年6月29日に開催されたCivic Tech Forum 2019の資料です。
バスに関する情報には、経路検索に必要な時刻表や運行経路等の「静的情報」と、遅延情報や位置情報などリアルタイムで変動する「動的情報」があります。 「標準的なバス情報フォーマット」は、静的情報の「GTFS-JP」と動的情報の「GTFSリアルタイム」の2種類のフォーマットを包含しています。 静的・動的どちらのフォーマットも国際的に広く利用されている「GTFS」(General Transit Feed Specification)を基本としているため、整備した情報が迅速に世界中の経路検索サービスに反映されるという特徴があります。 ○データ整備の意義と効果 (掲載資料) ・「標準的なバス情報フォーマット」ダイジェスト (2021年9月30日) ・はじめよう!「標準的なバス情報フォーマット」 (2021年9月30日) ・データ整備・活用事例 (2021年9月30日) ○データの整備方法と提供方法 (
国土交通省では、インターネット等の経路検索におけるバス情報拡充のため、バス事業者と経路検索事業者との間でデータの受渡をするための「標準的なバス情報フォーマット」を定めました。中小バス事業者と経路検索事業者の情報共有が進むことで、バス情報の拡充が期待されます。 最近広く利用されているインターネット等による経路検索では、鉄道や大手バスの路線については広くカバーされていますが、中小バスの路線については対象から外れているケースが多いのが実情です。(経路検索の対象となっているバス事業者は、車両数30両以上の事業者で約9割、30両未満の事業者で約2割(平成28年4月時点)) 国土交通省では、有識者・関係者とともに、バス事業者と経路検索事業者との間で簡単に情報の受渡が可能となる手法について検討を行ってまいりましたが、このたび「標準的なバス情報フォーマット」を定めるとともに、これを用いたデータの作成・利用
都道府県コード及び市区町村コード 都道府県コード及び市区町村コードは、情報処理の効率化と円滑化に資するため、コード標準化の一環として、総務省(当時:自治省)が昭和43年に全国の都道府県及び市区町村のコードを設定したものです。以来、変更が生じた都度、更新を行っています。 「都道府県コード及び市区町村コード」 (令和6年1月1日更新) PDFファイル Excelファイル 「都道府県コード及び市区町村コード」改正一覧表(平成17年4月1日以降) (令和5年4月1日更新) PDFファイル Excelファイル 一部事務組合等コード 広域連合、一部事務組合等については、都道府県が付番を行い(以下「一部事務組合等コード」といいます。)、毎年4月1日現在で設置されている予定の一部事務組合等コードについて、総務省が都道府県に照会を行い、一覧表を作成しています。また、年度途中で設立・改廃が行われた場合は、都道
オープンガバメントの“壁” 11月25日 11時00分 インターネットを使って自治体の情報をオープンにすることで、自治体と市民が情報を共有し、地域の課題の解決やまちづくりに協力する「オープンガバメント」。市民協働に向けた新しい取り組みとして注目され、各地で広がっています。 しかし、思ったような成果は、まだまだ現れてはいないようです。いったい何が“壁”になっているのでしょうか。 (ネット報道部 後藤岳彦) 各地で進むオープンガバメント 「きょうはなんのゴミの日だったかしら?」 突然ですが、毎朝のゴミ出しで、こんな悩みを感じている人も多いのではないでしょうか。 多くの自治体では、「可燃ゴミ」や「不燃ゴミ」など、家庭ゴミを分別して出すように義務付けています。しかし、分別収集日をいちいちチェックするのは思いのほか、面倒なものです。 こうした悩みを解決するのが「5374.jp」というアプリ
高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部(IT戦略本部)は2014年9月8日、電子行政オープンデータ実務者会議の「第2回自治体普及作業部会」を開催し、地方公共団体におけるオープンデータの課題や自治体が保有する情報の可能性などについて議論をしています。 まず、参考資料として、都道府県のオープンデータの取組状況が紹介されています。 出所:第2回自治体普及作業部会 2014.9.8 都道府県CIOフォーラム 第12回年次総会・事前アンケートおよび内閣官房IT総合戦略室内調査(2014年8⽉実施)によると、オープンデータ公開済みの都道府県は9%、市町村は35となっており、市町村レベルは、全国の自治体1741に対してわずか2%の普及率となっています。 今後、都道府県では20、市町村では173が取り組み準備中または検討中となっています。都道府県は、順調に進めば4割を超えると予測されるものの、市町村では
栃木県は、土砂災害の警戒区域に関する情報や幹線道路の交通量調査の結果など保有するデータをインターネットで公開し、民間事業者などに活用してもらう「オープンデータ」サイトの運用を始めました。 「オープンデータ」とは、政府や自治体が持つさまざまな情報を誰もが自由に使える形でインターネット上に公開する取り組みです。 栃木県は行政の透明性を高めるとともに、新しいビジネスの創出を促そうと、専用のホームページ「オープンデータ・ベリーとちぎ」を開設して情報の公開を始めました。 このなかには、土砂災害警戒区域や病院、診療所の一覧、幹線道路の交通量調査の結果など合わせて81のファイルが、文書や画像ファイルなどで掲載されています。 一部は営利目的での利用が禁止されていますが、ほとんどのデータは誰でもダウンロードでき、ソフトの開発などに活用することができます。 栃木県は今後1年を試行期間としていて、「ほかの県では
2014-08-31 横浜市のオープンデータで人口ピラミッドを作ってみた R できそうなことをやってみよう。 Rの勉強をするにあたり、この本を注文しました。手を動かしながら学ぶ ビジネスに活かすデータマイニング作者: 尾崎隆出版社/メーカー: 技術評論社発売日: 2014/08/22メディア: 単行本(ソフトカバー)この商品を含むブログ (1件) を見る が、まだ来てません。 しかしながら、今日は今流行のデータサイエンティストたる夫が在宅している休日であります。そこで何かデータを触るべく、オープンデータを探していたら、横浜市の「よこはまオープンデータカタログ」というサイトに出会いました。 横浜市政策局 政策課 オープンデータの推進 よこはまオープンデータカタログ(試行版) 集計済みデータのため、簡単にできることは限られていそうでしたが、「人口データがあるなら人口ピラミッドできるじ
データセット データセットとは、ファイルやURLなどの「オープンデータ」が登録された入れ物を指します。 データポータルでは、複数の切り口からデータセットを探すことができます。
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