テクノロジー : 日経電子版「ソフトウエア企業であるにも関わらず、トップに『ものづくり』のプロがいる。ウェイモには死角がない」――。米グーグルの親会社であるアルファベット傘下の自動運転開発ウェイモを訪れた日系…続き グーグル系のウェイモ、自動運転の配車サービス商用化 トヨタ、ＭａａＳ自ら手掛けず 体面捨てた逆転手 ［有料会員限定］
ブログやSNSの書き手の感性を分析するCGM調査システム、NTTデータなど開発 - ニュース - nikkei BPnet
ブログやSNSの書き手の感性を分析するCGM調査システム、NTTデータなど開発 NTTアドとNTTデータは2月13日、消費者作成メディア（CGM）の話題を調査するシステム「CGM Watch」を開発したと発表した。CGMで名前の挙がった商品やサービスについて、書き手がどんな行動をとったか、どのように感じたかを自動分析する。NTTアドでは2月15日より同システムを使った調査の依頼を受け付ける。 従来のCGM調査システムでは、ブログやソーシャルネットワーキング・サービス（SNS）に商品名が出現する頻度などから、消費者の動向を推測する。新システムでは、たとえば書き手がすでに商品を購入したか否か、また手に入れてうれしかったか、がっかりしたか、などを文脈から自動分析。結果を最大81種類に細分化して、レポートを作成する。 「自発的に書かれたブログ記事をベースにするため、調査する側のバイアスを受け
「情報発信」「熱烈読者」……ブロガーの6タイプ - ITmedia News
「情報発信」「情報探求」「熱烈読者」……野村総合研究所（NRI）によると、ブロガーは6つのタイプに分けられるという。こうしたブロガーの増加は電子商取引（EC）や企業の広告出稿戦略にも影響を及ぼしそうだとNRIは指摘している。 ブロガーの行動を（1）ブログを更新する、（2）他人のブログを閲覧する、（3）他人のブログの記事にコメントを書く・トラックバックを張る──の3要素で定義し、それぞれの行動を行う頻度などから分類。現在の国内のブロガー数約1000万人のうち、各タイプに属する人数も推定した。 ・アルファブロガー──3要素とも頻度が高い。Webによる情報の収集発信・コミュニケーションを非常に重視（71万人） ・情報発信ブロガー──更新と閲覧が高頻度。ブログを純粋に情報発信のツールに位置付けている（97万人） ・自己完結ブロガー──更新が高頻度。日記として、情報蓄積ツールとしてブログを活用（53
「テクノロジーよりも人となりが見えるサービスを提供」エキサイト木下氏
本日のゲストは、エキサイト株式会社メディア本部Web戦略企画室の木下秀爾室長です。エキサイトが総合商社の伊藤忠商事の子会社であることはよく知られていますが、商社系列で上場にまでこぎつけたベンチャーはあまり見当たらず、数少ない成功例の一つと言えます。 ■ 匿名から実名・半実名のSNSへ ―まず自己紹介をお願いできますか？ 木下氏 私は新卒後、某ソフトウェア会社にSEとして就職した後、1999年4月にエキサイトに入社しました。もう7年以上エキサイトにいることになります。 現在はWeb戦略企画室の室長という職務になりますが、ブログ、エキサイトネームカード（http://namecard.excite.co.jp/）というオープンタイプのSNSなどのサービス展開を担当しています。 ―オープンなSNSですか。 木下氏 ええ。エキサイトネームカードは、ネット上でのプロフィールをもって、活発に人となりを
シックス・アパートが仕掛ける「ブログ＋SNS」の新サービス「Vox」
ブログツール「Movable Type」やトラックバックの開発など、ブログの普及に大きな影響を与えたシックス・アパートが、新たなブログサービス「Vox」のベータサービスを開始した。Voxのコンセプトについて同社代表取締役の関信浩氏にコンセプトを伺った。 ■ SNS要素を持ったブログサービス。現在は招待制のベータサービス中 「Vox」は、シックス・アパートが運営するブログサービス。2006年6月に米Six Apartで英語版ベータが開始され、日本語版ベータは2006年8月に開始された。現在は招待制のため、利用には既存のユーザーからの招待が必要だが、Vox公式サイトからメールアドレスを登録すれば、準備が整い次第シックス・アパートから招待状が送付される予定だという。 Movable Typeのようなインストール型のブログツールではなく、同社の「TypePad」のようなブログサービスの形式を採用し
人はなぜブログやSNSの書き込み内容を信じるのか？ - CNET Japan
ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の書き込み内容に信憑性があるのは「知り合いのブログだから」――。オプトとクロス・マーケティングが8月28日に公表した「ブログ・SNS利用状況調査」を見ると、そうした傾向があることがわかる。 調査の中で「ブログを閲覧する目的を教えてください」の問いに対する複数回答は、79.7％が「趣味や娯楽の情報を得るため」、63.0％が「友人、知人との情報交換のため」と回答。次いで「暇つぶし、空き時間になんとなく閲覧するため」が55.3％という結果になった。 「ブログやSNSの書き込み内容に、信憑性はあと思いますか？」の問いに対し、「あると思う」と「ややあると思う」を合わせると、ブログは83.7％、SNSは89.4％と、高い割合で書き込み内容に信憑性を感じている結果となった。 そしてブログに信憑性を感じる理由の複数回答では、「知り合いのブログだから」が5
「情報通信白書」に見るインターネット
インターネットを中心とした情報通信や放送の実態について統計データをとりまとめた2006年の「情報通信白書」が7月4日に総務省から公表された。今回は、ブログやSNSに代表される「消費者情報発信型メディア」（CGM：Consumer Generated Media）の利用状況についてとりあげる。 ● CGMサービス利用者は増加中 情報通信白書では、ブログとSNSを“消費者発信型メディア”としてまとめてレポートしている。「ブログ及びSNSの登録者数」の調査では、2006年3月末のブログ登録者数は868万人で、前年同期の335万人から約2.6倍に増加。また、SNS登録者数は716万人と、前年同期の111万人から約6.5倍へと飛躍的な伸びを示した。 ただし、上記の数字は利用サービスに重複回答を許すものでのべ人数となる点に注意したい。例えば、1人のユーザーが3つのSNSサービスを利用している場合、上記
ブログ利用者の約半数は複数運営
ブログやSNSの利用は国内でも急速に増え続け、いまやメール、ウェブに次ぐインターネットメディアとなることが期待されている。そのサービスの提供者側の動向は日々伝えられているが、利用者側の観点を客観的にとらえた調査や研究は少ない。そこで、NEC総研が3月に実施したアンケート調査（※1）の結果から一部を報告する。 新たなインターネットメディアとして 日本でもブログやSNSなどのサービス利用者が急拡大している。特にSNSについては、3月に国内最大のサービス「mixi」の会員が300万人を突破したと発表された。ヤフー、楽天といった国内最大手のインターネットサービス事業者も相次いで同分野に参入した（※2）。世界最大のSNSサービスである「マイスペース」も、年内にも日本に参入すると一部で報道されている。 これらサービス提供者の動向が活発化する一方で、ITユーザーでもある企業や自治体などにおいても、それぞ
ブログは日記、SNSは情報交換を求める--NEC総研が利用実態調査
NEC総研は6月15日、ブログとSNSの利用動向に関するアンケート調査結果をまとめた報告書「ブログ・SNS利用者の実像」を発行した。これは、ブログやSNSが企業におけるマーケティングや社内での情報共有にも活用しようとする動きが広まっていることから、利用者個人の意識や動向に着目して調査したもの。 アンケートの回答者数は男性400名、女性400名の計800名で、インターネットリサーチシステムを利用し3月27日から30日にかけて行われた。調査の結果、ブログには「生活や人生の記録」、SNSには「親しくしている人との情報交換」、両方には「趣味や嗜好があう人とのつながり」を求めていることが判明した。また、ブログ利用者の半数近くが複数のブログを運営しているが、SNSでは利用者の4分の3がひとつのサービスにしか参加していなかった。 ブログのエントリーは、8割以上が週に1回以上更新している。一方SNSでは、
30代女性はブログでダイエット？ － ＠IT
2005/12/23 NTTデータ ビジネスイノベーション本部 ECソリューションビジネスユニット 課長代理 藤村剛氏は12月22日、NTTらが主催するイベント「NTTグループ コミュニケーションEXPO」で講演し、NTTデータのブログを活用したビジネスへの取り組みを説明した。2005年は「ビジネスとしてのブログが立ち上がった元年」とし、今後も拡大が予想されるブログビジネスの将来を予測した。 藤村氏は「トピックが中心となる掲示板などと異なり、ブログは人が中心。個人にひもづく情報を発信するものであり、消費者の動向を追える可能性がある。ここに着目している事業者も多い」とする。「ブログを通してコミュニティを作り、蓄積された情報を分析してビジネスに生かそう」という考えがあり、NTTデータのブログビジネスにつながったという。 ブログビジネスに対するNTTデータのアプローチは2つ。ブログによる集客をビ
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家庭のブロードバンド率が7割を超える〜「インターネット白書2006」調査
総務省 ブログ及びＳＮＳの登録者数（平成１８年３月末現在）