インターネット今昔、1996年と2011年を比較したインフォグラフィック
1996年と言えば、インターネットが一般に普及し始めてまだ間もないころで、年末にはスティーブ・ジョブズがアップルに復帰した年でもあります。日本では村山富一氏が首相を退陣し、橋本龍太郎内閣が発足、東京ビッグサイトが開場し、「ドラえもん」などの作品で知られる漫画家の藤子・F・不二雄氏が死去しました。以下に掲載するのは、15年の時の経過によってインターネットの様相がいかに変化したのか、1996年当時と2011年現在を比較したインフォグラフィックです。 1996 vs 2011: The Internet Yesterday & Today | Online University http://www.onlineuniversity.net/uncategorized/the-internet-1996-vs-2011/ 1996年当時、インターネットを「World Wide Web」と呼ぶこと
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
ブロードバンドスピードテスト(回線速度・通信速度測定診断サイト)
RWin設定で回線速度が1.5倍～3倍に！ （注意！）Windows Vista・Windows 7では、以下の方法を使って速度を向上させることはできませんのでご了承ください。 ※説明を読まずに、手っ取り早く速度を上げたい方は、前半の説明を飛ばして、 4.RWinの設定方法をご覧ください。 1.はじめに 光ファイバユーザで、 東京以外に在住の方は、RWinを増やすことで劇的な速度向上が期待できます。Windows 98/Me/2000ユーザはもちろん、Windows XPユーザもRWinの設定によって速度が大幅に向上します。 回線速度(契約速度)が100Mbpsであっても、RWinがWindowsの初期値のままだと受信速度に限界があります。 例えば、後で説明するように、大阪に在住の方は、Windows XPデフォルトのRWinだと最大で約35Mbpsしか出すことができません。 この「壁」は
「GENOウィルス」がヤバい７つの理由。これはもっと騒がれるべき。 - ヌルめのつぶやき
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インターネットの歴史--50の主要な出来事（第1章）
インターネットの歴史の中で重要な50の出来事を振り返ってみよう。 1995年までさかのぼってみると、この年、米国TIME誌は、「On a Screen Near You」と題した特集を組んだ。この特集では、ネット上にどのくらいポルノ情報が存在するのかを18カ月にわたって調べた米カーネギーメロン大学の研究結果が示された（論文のタイトルは「Marketing Pornography on the Information Superhighway」）。そして、コンピュータの前で驚いた顔をしている少年の姿を写した同誌の表紙が示唆したように、インターネットにはポルノや不道徳な情報が溢れていて、もはや子供が安全ではないことが実態として示された。 しかし記事そのものは興味深いものであった。特集では、掲示板、ニューズグループ、ダイアルアップモデムのほか、「情報スーパーハイウェイ」「サイバーポルノ」「電話料
【売れるネット広告】99%の広告主が犯す失敗の回避法とは
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ウェブ広告売り上げ、第1四半期はやや失速
米国時間6月17日に発表された最新の調査によれば、ウェブ広告の四半期売上高が、2004年以来初めて、前四半期をわずかだが下回った。 Interactive Advertising Bureau（IBA）とPricewaterhouseCoopers（PWC）の調査によれば、1月から3月までのインターネット広告費は58億ドルで、2007年第4四半期の史上最高記録である59億ドルから減少した。2004年末以来、広告費の伸びは四半期成長率からわずかも後退することがなかった。 良い面は、第1四半期の売り上げが前年同期から18％上昇したことだ。IABの記録では、第1四半期の支出額は過去2番目に高い数字を示した。 PricewaterhouseCoopersのパートナーであるDavid Silverman氏は、景気の悪化と、一般的に第4四半期に比べて第1四半期はメディア広告費が縮小されることが、今回の
最も危険な国別ドメインは香港、日本ドメインは世界で2番目に安全--マカフィー調べ
マカフィーは6月10日、各国のドメインの安全性について調査したレポート「悪質なウェブサイトの世界地図：再考」を発表した。香港（.hk）ドメインが、ウェブサーフィンやウェブ検索をする上で最も危険な場所であるとしている。 「.hk」ドメインで終わるウェブサイトでは、全体の19.2％がウェブユーザーにセキュリティ上の脅威をもたらすドメインという。2位は中国（.cn）で11％を超えている。これに対し、0.05％のフィンランド（.fi）は、2007年のアイルランド（.is）に代わって最も安全なドメインになり、日本（.jp）がこれに続いた。 最も危険性の高いジェネリックドメインは、セキュリティ上の脅威をもたらすサイトが全体の11.8％を占めた「.info」で、2007年のレポート発表時よりもさらに危険性が高まっている。また「.info」はドメイン全体でも3番目に危険と判定された。一方、最も安全なジェネ
青少年ネット規制法が成立--フィルタリングサービス義務化
犯罪や自殺に結びつく可能性のあるネット上の有害情報から青少年を保護することを目的とした、いわゆる「有害サイト規制法」が6月11日、参議院本会議で可決し、成立した。 同法では、携帯電話事業者やパソコンメーカーに対して、有害情報へのアクセスを遮断する“フィルタリングサービス”を提供することを義務づける。 しかし、日本新聞協会やマイクロソフトなどネット事業者5社が「憲法21条が保障する表現の自由を侵す可能性がある」として反対声明を発していることなどに配慮し、「事業者等が行う有害情報の判断」「フィルタリングの基準設定等」に国は干渉しないなど、運用上の留意点に関する5項目にわたる付帯決議も可決した。 マイクロソフトなどとともに規制法案に反対してきた楽天は、法成立を受けてコメントを発表している。同社は、法律の運用によっては、国の関与により表現の自由の侵害に結びつくおそれがあると見ている。 そのため、参
【焦点を聞く】ネット規制、親が守れないなら国が守る!：日経ビジネスオンライン
もともと、この法案を作ろうと思った背景には、この2年余りの間に選挙区で聞いて歩いた有権者の声があります。子供たちの安全確保や地域活性化のためには、情報通信インフラの整備やITスキルの育成が不可欠なのですが、その前提として安全なインターネット環境整備の必要性を実感したのです。 例えば私の選挙区の山添村は、広大な面積を持つ山間部ですが、小学校が統合されてしまい、子供たちはバスや自転車で通学しています。道中にはお店もなければ人家もない。万が一、事故が起きても公衆電話は遠く、子供の安全を考えると携帯電話は必要なのですが、不通地域が多い。アンテナ設置も着手したばかりです。 それから、親にもITのメリットを享受してもらいたいとの思いもありました。私自身がIT担当大臣として、取りまとめた「テレワーク人口倍増アクションプラン」を推進して山間部であれ離島であれ、パソコンを活用して企業や県庁の仕事を請け負える
テクノロジー : 日経電子版
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
テクノロジー : 日経電子版
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
インターネット広告におけるメディアプランの重要性
インターネットメディアが日本において広告メディアとして認知され始めたのはいつからでしょうか。諸説はあると思われますが、インターネット広告費が他メディア同様にカウントされ始めた1996年であると思われます。 それから10年、インターネット広告費は他メディアの伸び悩みをよそに毎年成長し続け、今やTV、ラジオ、新聞、雑誌で数十年構成されていたマスメディアの一角に食い込むほどの地位を築きつつあります。当初、海のものとも山のものともわかりかねたインターネットがこの10年を経て多くの企業に利用されるようになってきました。 このようにインターネット広告が急激に成長・成熟している中、みなさんはどのように利用されているでしょうか。会社で上司や社長にインターネットメディア戦略を説明しなければならないことがありませんか。 私は誰もが手探りでインターネット広告を行っていたインターネット黎明期に、当時いち早くインタ
ネットスターとヤフー、子どものインターネット利用について考える検討会を設立
フィルタリングシステムを開発、提供するネットスターと、ヤフーは4月24日、子どもたちのインターネット利用について考える研究会を開始することを発表した。青少年がインターネットを通じて犯罪の被害者や加害者になることが問題視されている中、インターネットを安全、安心に利用できる環境をつくるのが狙いだ。 研究会では子どもたちのインターネット利用について、広く調査、検討する。第1弾として、5月から約半年間、ウェブサイト運営事業者の協力を得て、利用者のリテラシーレベルに配慮した双方向利用型サイトの運営実態について調査する。 研究会の成果は、ネットスターおよびヤフーが提供するフィルタリングサービスに反映していくほか、保護者やサイト運営者などにも公開する。また、インターネットコンテンツの格付け基準「SafetyOnline」を検討するレイティング／フィルタリング連絡協議会研究会などへの情報提供も、視野に入れ
フィルタリングサービス利用者数、過去半年で利用者が1.6倍に--TCA調べ
電気通信事業者協会（TCA）は4月23日、携帯電話・PHS事業者各社におけるフィルタリングサービス利用者数が、3月末時点で約340万人になったと発表した。2007年9月からの半年間で、約133万人増の約1.6倍の増加になる。 TCAと携帯電話・PHS事業者各社は、総務省の要請を受け、未成年者のアクセスを制限する「有害サイトアクセス制限サービス」（フィルタリングサービス）の認知拡大や利用促進に取り組んでいる。1月からは新規契約者を対象に、未成年者にはフィルタリングの利用意向を契約時に聞く取り組みを始めた。また各社は6月以降順次、既存の契約者に対しても18歳未満であれば、契約しないという意思を示さない限り、原則としてフィルタリングサービスを適用する計画だ。
「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則
インターネット広告出稿によるブランディング効果 3つの法則 【4社共同インターネット広告効果検証調査結果を基としたNorm値より】 2008/4/21 株式会社ビデオリサーチインタラクティブ NTTレゾナント株式会社 マイクロソフト株式会社 ヤフー株式会社 Norm値作成の背景 社団法人日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会 2006年11月の広告主への調査結果では… 「分かりやすい/使いやすい指標が必要」 59 % CTR (Click Through Rate) ? → 他媒体指標とのギャップ ▼ *90社回答 → インタラクティブメディアならではのデータだが主にダイレクトレスポンスを測る指標 インターネット広告効果 把握 / 検証のための別の基準作りの必要性 1 インターネット広告効果 Question インターネット広告はダイレクトレスポンス ? An
ネット時代のスパイ活動、発信源は中国にあり：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Brian Grow （BusinessWeek誌、アトランタ支局記者） Keith Epstein （BusinessWeek誌、ワシントン支局記者） Chi-Chu Tschang （BusinessWeek誌、北京支局記者） 2008年4月21日発行号カバーストーリー 「The New E-spionage Threat」 米大手コンサルティング会社、ブーズ・アレン・ハミルトンの幹部に宛てて、米国防総省から1通の電子メールが届いた。戦闘機、エンジン、レーダー装置など、インドが購入を希望する軍需品の情報が記されている。ごくありきたりのメールで、何ら変わったところはない。 しかしこのメール、実は真っ赤な偽物だった。「Poison Ivy（ポ
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ウェブ2.0のオープンな世界は終焉するのか？ 「クローズド」と「集中」に向かう米ネット産業：日経ビジネスオンライン
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