ウェブページやアプリの縦長の画面を1枚の画像で保存できる「LongScreenshot」
アプリ名：LongScreenshot バージョン：1.1.4 金額：無料（2017年3月4日時点） カテゴリ：ツール 開発：huhexiang 使用端末：Nexus 6P おすすめ度：★★★★☆ 「LongScreenshot」は、縦長のページを1枚の画像で保存できるアプリだ。ウェブページに限らずさまざまなアプリにおける縦長の画面を、自動的に1枚の画像につなぎ合わせた状態で保存できる。 本アプリは自動スクロールには対応しておらず、手動でスクロールを行う必要がある。アプリを起動して画面右下の「＋」マークをタップすると、再生マークのアイコンが表示されるので、その状態のままスクリーンショットを撮りたいアプリに切り替えたのち、画面先頭で再生マークをタップする。 ホーム画面。ここには過去に取得したスクリーンショットのサムネイルが並ぶ。新しくスクリーンショットを取得するには右下の「＋」マークをタップ
iPhoneのシャッター音を「日本だけ」消せない裏事情--スマホ通だけが知る回避方法も（石川温）
9月20日に発売となったアップル・iPhone16シリーズ。 アップルストア、キャリアショップ、家電量販店など様々な販路で購入が可能だが、最近、一部の「iPhone通」で話題となっている購入方法が「カナダから個人輸入」というルートだ。 iPhone 16 256GBモデルをカナダのアップルオンラインストアに発注し、日本への到着を心待ちにしているAさんは「iPhoneは仕事で写真を撮るのに欠かせないツール。シャッター音がしないカナダのiPhoneが欲しかった」と語っていた。 実はiPhoneで撮影する際に強制的に出る「カシャッ」というシャッター音、実は日本特有の機能といわれており、海外で売られているiPhoneでは音が出ないようになっているのだ。 もちろん、iPhoneに限った話ではなく、サムスン・Galaxyやソニー・Xperia、シャープ・AQUOS、Google・PixelといったAn
シャープ公式X「中の人」が退職→コミチのマーケ責任者に--投稿は業務委託で継続
シャープの中の人の山本隆博氏は同日、自身のSNSにおいて、ウェブ漫画制作プラットフォームのコミチに所属すること明かした。また、コミチで代表を務める萬田大作氏は、山本氏が最高マーケティング責任者（CMO）に就任し、コミチのSNSが大幅に強化されると明かした。 今日から、シャープの中の人こと“山本隆博さん“がコミチのCMO（マーケ責任者）としてジョイン！コミチのSNSが大幅に強化されます！ これから“シャープさん“改め、“コミチさん“として、みなさま宜しくお願いします。 pic.twitter.com/Em9FcgOZR1 — 萬田大作（マンディ）＠マンガDXのコミチ代表 (@daisakku) October 1, 2024
「Chrome」に3つの新機能、デスクトップ版でも「Googleレンズ」の画像検索など
1．デスクトップ版でもスマホのように「Googleレンズ」の検索が可能に デスクトップ版Chromeでも、モバイル版のように「Googleレンズ」を使ってウェブの画像などを検索できるようになる。ウェブで見つけたものについて、表示中のページを離れることなく選択して検索、質問ができる。 アドレスバーのGoogleレンズアイコンを選択し、検索したい対象をクリックすると、視覚的に近い検索結果がサイドパネルに表示される。 その後、マルチ検索機能を使って検索を絞り込むことも、追加の質問をすることも可能だ。質問の内容によっては、AIによる概要が表示されることもある。 この機能は今後数日の間に、世界中のChromeユーザーを対象に順次展開される。 2. タブ比較機能でショッピングを容易に 商品を購入する際、最適なものを見つけるために、複数のタブを開いてさまざまな小売業者のサイトを訪れ、レビューや価格、ウェ
ローソンに来店するたびに「povo」の容量が100MB回復--KDDIが年内開始
KDDIは9月18日、ローソンに来店するたびに「povo」のデータ通信容量が回復する新サービス「povo Data Oasis」を2024年内に提供すると明かした。来店1回あたり100MB、上限は10回で月間1GBまでデータ容量が回復する。 サービスの詳細は後日発表する。KDDIで代表取締役社長 CEOを務める高橋誠氏によると、データ容量の回復に買い物は不要だ。店舗内で「povo」アプリを開くと、GPS情報などから位置を確認して、データ容量が付与される。高橋氏は同サービスによって「ローソンへの来店機会を増やす」と述べた。 「未来のコンビニ」第1号店は来春オープン この取り組みは、KDDI、三菱商事、ローソンの3社による資本業務提携の一環だ。KDDIと三菱商事はローソンの株式を50%ずつ保有し、リアル店舗とテクノロジーを組み合わせた「Real x Tech LAWSON」（未来のコンビニ）作
マッチングアプリ、マイナカードで「年収」も証明可能に--河野氏「安心して婚活できる」と導入呼びかけ
デジタル大臣を務める河野太郎氏は9月13日、マッチングアプリ登録時の本人確認にマイナンバーカードのICチップを用いることで、年収の証明も可能になると明かした。 これまでもマイナポータル経由で、登録者が既婚か未婚かを公的に認証できる機能を提供すると明かしていたが、河野氏は新たに「マイナポータル経由で年収の情報も信頼性高く入手できる」と述べた。 政府は、ロマンス詐欺への対策として、マイナンバーカードのICチップを用いた本人確認の採用をマッチングアプリ事業者に働きかけている。9月10日にはデジタル庁と警察庁が連名で、積極活用を事業者に要請している。 河野氏は、アカウント開設時に未婚や年収の証明が可能になることで「安心安全な婚活が可能になる」と述べた。
KADOKAWA、サイバー攻撃による個人情報漏洩は25万4241件に
KADOKAWAは8月5日、同社グループへのランサムウェア攻撃に起因した情報漏洩について、同日時点の調査結果を公表。25万4241人の個人情報が外部漏洩したことを確認したという。 6月8日に同社グループの複数のサーバーにアクセスできない障害が発生した事実を受け、早急に社内で分析調査を実施したところ、ニコニコを中心としたサービス群を標的として、同社グループデータセンター内のドワンゴ専用ファイルサーバーなどがランサムウェアを含む大規模なサイバー攻撃を受けたものと確認。本事案発生時以降、社外の大手セキュリティ専門企業の支援を受けながら、情報漏洩の可能性および漏洩した情報の範囲を把握するための調査を進めてきたという。また、個人情報保護委員会に対してもこの内容を報告しているとしている。 漏洩した社外情報については、ドワンゴ関連において、同社や同社の一部関係会社の一部取引先（クリエイター、個人事業主含
Twitterが「X」に変貌して一年、対抗「Threads」どうなった--「いいね」非公開にインプレゾンビ
「Twitter」が「X」になり、青い鳥が私たちの元から飛び立ったのは、米国時間で一年前の2023年7月23日のことだった。青い鳥のロゴマークを消したくなくて、Twitterを表示したブラウザーをリロードできなかった日が懐かしい。 「ポスト」「リポスト」浸透--「スーパーアプリ」向けて機能強化 いまだにXをTwitterと呼ぶ人も少なくないが、最近は「Xが」と話しても、何を指しているかすぐに通じるようになったと感じる。同様に、「ポスト」や「リポスト」と言った機能名の変更に関してもずいぶんなじんだ。 ただ、Twitterに認証されたアカウントに付与されていた青いチェックマークについては、いまだに認証アカウントだと勘違いしている様子を見かける。ちなみに、青いチェックマークは名称変更以前の2023年4月に、有料サブスクリプションに契約している人に付けられるものに変更されている。 米国の起業家イー
あらゆる本を、好きな声でオーディオブックに--AIスタートアップSpeechifyの挑戦
人工知能（AI）分野のスタートアップ、Speechifyはオーディオブックに新たな風を吹き込み、聞き手を主役の座に据えた。耳から聞こえてくる声は、自分自身だ。 Speechifyを使えば、自分の声のAIクローンを作り、自分の声でテキストを読み上げてもらうことができる。Speechifyの最高経営責任者（CEO）Cliff Weitzman氏のように、恋人の声で読み上げてもらうことも可能だ。 それだけではない。スヌープ・ドッグやグウィネス・パルトローといった著名人の声も読み上げ音声として選択できる。もっとも、この声はAIが生成したもので、著名人自身が実際に読んでいるわけではない。 「読み上げ音声として、自分の声を選べる。これは素晴らしい体験だ」とWeitzman氏は言う。 好きな声を選び、あらゆる本をオーディオブックに変える。これがApple BooksやAudible、Spotifyといっ
アップルとグーグルの「探す」機能はどちらが優秀？なくし物を実際に探してみた
Googleは以前から、場所が分からなくなった「Android」「Wear OS」搭載デバイスを見つける「デバイスを探す」機能を提供している。4月にはこの機能を拡張し、オフラインのデバイスや、Chipoloの「ONE Point」などのBluetoothトラッカーも探せるようにした。 一方、Appleの「探す」ネットワークは「iPhone」「iPad」「Apple Watch」「AirTag」などのApple製品を見つけられるほか、Nomadの「Tracking Card」をはじめとする、この機能に対応する他社のデバイスにも使える。 では、この2024年時点では、この2つの機能のどちらが優れているのだろうか。筆者はそれを確かめるため、ChipoloのONE PointとAirTagを持って、サンフランシスコを訪れた観光客に人気のスポットであるピア39に向かった。その後、米CNETのJohn
YouTube、国を偽ってPremiumを安く利用するユーザーを資格取り消しに
YouTubeは、よく知られた方法を使って「YouTube Premium」の料金を安く済ませているユーザーの取り締まりを開始した。 YouTube Premiumは、広告なしの視聴、オフライン再生、バックグラウンド再生が可能で、米国では月額13.99ドル（日本では1280円）だ。 国によって価格は大きく異なる。例えば、スイスでは月額15.9フラン（約2800円）、英国では12.99ポンド（約2600円）だが、フィリピンではわずか159ペソ（約430円）だ。さらに、アルゼンチンでは869ペソ（約150円）、ナイジェリアでは1100ナイラ（約120円）となっている。 一部のユーザーはVPNを利用して、料金の安い国に住んでいることを装い、その国の料金でPremiumプランに入会している。 この方法はしばらく前から使われてきたが、今では何の予告もなく、それらのユーザーのアカウントが解約されている
マイナカードで「独身」を証明可能に--「マッチングアプリ事業者は導入を」と河野大臣
デジタル大臣を務める河野太郎氏は6月18日、マッチングアプリ事業者に対し、マイナンバーカードによる厳格な本人確認を導入するよう呼びかけた。 マイナンバーカードの「公的個人認証サービス」は、オンラインで迅速かつ厳格な本人確認を実施できるサービスだ。また、マイナポータルでは本人自身の情報について、本人の同意を得たうえで民間サービスと連携できるAPI機能もある。そのため、マッチングアプリ事業者がユーザーの本人確認にマイナンバーカードを用いることも仕組み上は可能だ。 河野大臣によると、8月にはマイナポータルにおいて、婚姻関係を含む戸籍関係情報との連携がスタートする。これによって、マイナンバーカードによる本人確認時に、既婚か未婚かを厳格に確認できるようになる。 政府はロマンス詐欺への対策で、マッチングアプリにおける本人確認の厳格化を推進する方針。また、既婚であることを隠して利用しているユーザーも排除
YouTube広告アワード、2024年グランプリは「漫画愛」--高い効果を出す秘訣とは
グーグルは6月11日、「YouTube」で高い効果を獲得した動画広告を表彰する「YouTube Works Awards Japan 2024」の受賞者を発表した。 ファイナリストの中から、それぞれの部門賞とGrand Prix（グランプリ）を発表。グランプリにはABJの「ありがとう、君の漫画愛。」が輝いた。 7部門で実施した「YouTube Works Awards Japan 2024」 YouTube Works Awardsは、2017年に英国で開始。以降は世界各国で開催し、広告界・YouTubeを代表するマーケターやクリエイターが審査員を務めている。 日本では2021年度から開始。4回目となったYouTube Works Awards Japan 2024では、2023年10月18日から2024年2月20日まで応募を受け付けていた。 対象部門は「Creative Effectiv
Meta詐欺広告「激減を確認」「やればできることの証左」--対策に動いた自民党、小林議員に聞く
Metaが運営する「Facebook」や「Instagram」などのSNSで、著名人になりすましてお金をだまし取る詐欺広告が相次いでいる。 自由民主党（自民党）では元デジタル大臣で衆議院議員の平井卓也氏らが対策をまとめた提言を政府に提出したが、具体的にどう対処するのか。また効果が現れるのはいつか。提言に参加した衆議院議員の小林史明氏に聞いた。 「オレオレ詐欺超え」の被害額に危機感 まず、なぜ自民党が詐欺広告の対策に乗り出したのか。小林氏はその理由を次のように説明した。 「直近1年間の詐欺広告の被害額が約500億円で、これはオレオレ詐欺の年間被害額を超えている。さらに、被害が激増していることを考えると、まず国民を守らなければならないと思った」（小林氏） また、小林氏はインターネット広告について「本来は民間で自由に取引されるもの」と前置きしつつ、プラットフォームの寡占化が進み、市場の自浄作用が
「YouTube」、リアルなAI生成動画へのラベル付けを義務化
「YouTube」では、人工知能（AI）を使用して本物と見紛うような動画を投稿する場合、その情報を開示することが求められるようになる。YouTubeは米国時間3月18日、生成AIなどを利用して改変または合成されたリアルな動画へのラベル付けを義務付けると発表した。そのための新たな機能を「Creator Studio」に追加している。 ラベルは、動画の説明欄や動画プレーヤー上に表示される。クリエイターはCreator Studioでチェックボックスを選択するなどして、そのような動画がAIを使用したものであることを開示する必要がある。対象となるのは、実在の人物が実際には発言または行動していないことを発言または行動しているように見せるもの、実際の出来事や場所の映像を改変しているもの、および現実のように見えるが実際には起きていない場面を生成しているものだ。 2023年11月に最初に発表されたこの方針
「Google検索」に「Gemini」がやって来る--複数の質問にまとめて回答
「Gemini」が「Google検索」にやって来る。Googleは米国時間5月14日に開催した「Google I/O」の基調講演で、生成AIモデルであるGeminiを活用した機能をGoogle検索で提供すると発表した。 AIによる概要を表示 「AI Overviews」機能により、通常の検索結果ページではなく、AIが作成する概要が表示されるようになる。 この機能はしばらく前から「Search Labs」で提供されており、14日から米国の一般ユーザーに展開される。近いうちに他の国でも提供予定だ。 より複雑な質問に対応 Geminiの多段階推論によって、AI Overviewsではより複雑な質問に答えることが可能になる。基調講演で示された例には、Google検索に対し、ボストンで最高のヨガまたはピラティスのスタジオを探し、その初回特典の情報を表示し、ビーコンヒル（ボストンの地区）から徒歩で移動
AIの進歩を誇るグーグル、追い詰められるクリエイターやメディア
Googleは、検索結果に表示されるコンテンツの提供者がいなければ存在していなかっただろう。しかし「Google I/O 2024」での様子を見ていると、同社は、ユーザーが毎日のようにGoogleを利用する基盤となっているオンラインエコシステムがどのように成立しているのかを忘れているかのようだ。 今回のGoogle I/Oの基調講演で発表された製品の多く（例えば「Project Astra」と名付けられたAIエージェントや「Gems」など）には、そのAIのトレーニングに使われるコンテンツを生み出しているジャーナリストやブロガー、フォーラムの投稿者、Redditユーザー、YouTuberなどに対する暗黙の敬意すら見られなかったことは懸念すべきことだと言えるだろう。むしろ、同社が示したGoogle検索の将来ビジョンは、AIを使ったエンジンでウェブのコンテンツをまとめ、簡潔な要約を提供するという
前澤友作氏、Metaを提訴--詐欺広告への対応「違法か合法かはっきりさせたい」
実業家の前澤友作氏は5月15日、SNSの「Facebook」や「Instagram」などを運営する米Metaと、その日本法人であるFacebook Japanを提訴した。X（旧Twitter）に訴状の一部を公開した。 同問題をめぐっては、FacebookやInstagramにおいて、著名人になりすまして「絶対に儲かる投資銘柄を教える」などと宣伝する詐欺広告が表示され、実際に金銭をだまし取られる被害も発生している。Meta側は「対策を強化している」「社会全体で取り組むべき問題でもある」との声明を出したが、前澤氏は訴訟に踏み切った。 前澤氏によると、損害賠償額は「あえて1円」（前澤氏）とし、「Metaの行為が違法なのか適法なのかまずはっきりさせたい」という。 さらに、Metaの詐欺広告対策の具体的な内容提示、および責任者の法定での証人尋問を求めている。 前澤氏は「違法となれば、詐欺被害者の損害
LINEヤフー、ショート動画「LINE VOOM」の収益化プログラムが一般公開
LINEヤフーは5月14日、「LINE」内のショート動画プラットフォーム「LINE VOOM」において、ショート動画投稿により収益を受け取れるクリエイター向けプログラム「LINE VOOM Creator Program」を一般公開した。 LINE VOOMは、LINE内でショート動画などが楽しめる動画プラットフォームとして展開。LINE VOOM Creator Programでは、これまでのべ1万人を超えるクリエイターが登録。今回、プラットフォームのさらなる活性化を目的として、これまで一部のクリエイターに公開してきた機能やサービスを全クリエーターに向けて公開する。 一定の条件を満たした投稿のうち、再生回数などに応じた収益が得られる、コンテンツ投稿の収益化をはじめとして、キャンペーンへの参加やコンテストの開催、「LINE VOOM Studio」を通じたダッシュボードの利用といったサービ
Instagram、リポストを繰り返すユーザーを「おすすめ」から排除へ
Instagramは、コンテンツを「おすすめ」するアルゴリズムを変更し、独自のコンテンツを投稿するクリエイターを優先することを明らかにした。 Instagramの発表によると、現在、他人のコンテンツをリポスト（再投稿）するだけで、新鮮な切り口やコメントを提供するわけではないアグリゲーターも、フォロワー以外のオーディエンスにリーチできる。Instagramによると、今後これらのアカウントはリーチが大幅に減少する見込みだ。 まず、Instagramはリポストされたコンテンツがおすすめとして表示された場合、オリジナルの投稿を見つけ、それに置き換える。アグリゲーターの投稿には、オリジナルの投稿へのリンクを追加する。 同社は、オリジナルの投稿者を常に見つけられるわけではないと認めている。例えば、他のプラットフォームで最初に投稿された場合などだ。それでも時間をかけて改善し、オリジナルのクリエイターが恩
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