ユーザー減少が進む『セカンドライフ』――“過疎化”の先には何が見えるのか？ - 日経トレンディネット
昨年、多くのメディアで話題になった『セカンドライフ』。しかし、その後プレイヤー数が伸びず、『セカンドライフ』は縮小傾向にあり、過疎化が進んでいる。果たして今後はどうなっていくのだろうか。 過疎化が進む『セカンドライフ』～進出企業の手応えとは～ 仮想空間で流通している通貨を現実の通貨に換金できるリアルマネートレーディングが脚光を浴び、昨年は毎日のようにメディアに露出していた、『セカンドライフ』。当時、お金もうけ目的のユーザーやアーリーアダプターが続々とメンバー登録し、一気にプレーヤー数を伸ばした。 しかし、その後は急速に勢いが衰えた。リンデンラボが発表した2007年12月時点での日本人アクティブユーザー数（1週間以内にログインした人数）は、約2万9千人。同年7月の数字は約4万5千人だったため、5カ月で1万6千人がやめたことになる。実際、日本人街を歩いてみても、他のプレイヤーと出会うことが少な
「日本のコンテンツ、ネットのせいで沈む」とホリプロ社長 (1/2) - ITmedia News
「ネットの時代が来るとクリエイターもコンテンツホルダーもハッピーになれると言われた。だがそんな経験は1度もない」――ホリプロの堀義貴社長は、3月25日に開かれた、日本音楽著作権協会（JASRAC）が主催したシンポジウム「動画共有サイトに代表される新たな流通と著作権」でこう話した。 左から中央大学の安念潤司教授、ドワンゴの川上量生会長、慶応義塾大学の岸博幸教授、立教大学の砂川浩慶准教授、ホリプロの堀義貴社長、JASRACの菅原瑞夫常務理事 「コンテンツ立国」が叫ばれ、テレビのコンテンツのネット流通を推進すべきという圧力が、ネット業界や経済界からテレビコンテンツホルダーにかかっている。 だがコンテンツホルダーとしては「テレビ番組をネットに出してもメリットがない」というのが本音。堀社長は「ネット事業者は、作ったインフラにのせるものがないから、テレビ番組が欲しいだけだろう」と批判。「コンテンツが欲
左翼でなく「世間の目」のつもりでチベットコピペを考える - 法華狼の日記
前回*1書いたが、「チベット 平和団体」「チベット 人権団体」で検索すると、上位で出てくるページのほとんどが「平和団体」「反戦団体」がチベットを「無視」しているというコピペだ。 推測だが、チベットを支援したいと思って検索する人は、この状況に困惑をおぼえるのではないだろうか。実際に行動している平和団体がいるのに、目的のページにアクセスできないのだから。 もちろん「チベット アムネスティ」等で検索すれば、さすがにアムネスティジャパンの様々な活動が上位に並ぶ。しかしその単語を用いて検索するのは、あらかじめアムネスティの活動を知っている者だろう。平和や人権について長く考えてきた者ならば、ネットの知り合いを通して団体活動情報を共有することは難しくない*2。しかし、今回の動乱で初めて平和団体に協力しようとした人はどうなのだろう。平和団体批判に個々の内容があるならまだ良いのだが、コピペにすぎないので情報
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