自転車は体に悪い：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 自転車がブームだ。「健康によい」「環境にやさしい」「交通渋滞や駐車場不足を緩和する」と、多くの国で官民あげて自転車の普及に乗り出している。世界保健機関（WHO）は、世界の死亡原因は「運動不足」が喫煙に次いで2番目だとして自転車利用を推奨する。だが、近年自転車は男女とも性器への影響が大きいとする警告がいろいろと報告されている。自転車は結構ずくめではないらしい。 人気をよぶ自転車 英国で自転車や徒歩の移動を推進する団体「サストラン」は、自転車は購入などに1を投入すると、医療費や交通費の削減など20倍の恩恵が得られるという報告書を発表した。自転車は徒歩に比べてエネルギー効率は3～4倍も高く、速度は4倍も速い。とくに、最近のガソリンの値上がりも、ブー
「屁尾下郎」氏のツッコミが世の中を詰まらせる：日経ビジネスオンライン
今年もそろそろ年末を意識する時期に入ってきました。 年末年始といえば、手帳選び。 ほぼ日手帳のことを伺いに東京糸井重里事務所に糸井重里さんを訪ねたところ、どうも表情が明るくありませんし、おしゃべりも途切れがちです。 はてさてどうして、というところから、今回のお話はスタートします。 糸井 回りくどくなるけど、いいですか？ 昔々『日本国憲法』（※）という本を作った、島本修二さんという編集者が小学館にいて、当時、彼から聞いた笑い話があります。 島本さんは、会社に、自転車で通勤していた。ところがそれを見てた人がいたんですね。で、この人があるとき廊下でまじめな顔で話しかけてきた。 「あの、自転車通勤は許可されているんでしょうか？」 このときは二人で大笑いしたんだけど……。 でも今、ぼくが、もしその話を島本さんにされたら、やっぱりその人みたいに「自転車通勤って、小学館的にはどうなの」って聞き返すと思う
NBonline(日経ビジネス オンライン)：自爆テロ犯の正体が見えてきた＜犯人の90％が障害者 社会保障の充実がテロを防ぐ＞
首都カブールで急増する自爆テロ 6月17日、アフガニスタンの首都カブールで警察学校のバスが爆発し、警官22人と市民ら計35人が死亡する事件が発生した。負傷者も35人に上り、現地で子供の教育支援などに取り組むNGO（非政府組織）の活動に参加していた日本人の男女2人も怪我をした。カブールで起きた爆弾テロでは、2001年のタリバン政権崩壊後、最悪の事件である。 アフガニスタンでは、タリバンによる治安当局者を狙ったテロが相次いでおり、今年に入ってのアフガン人治安当局者の死者は300人以上に上っている。同国のカルザイ大統領は6月19日、「アフガン治安機関が成長して反タリバン攻撃が効果を上げているため、タリバン側は不満を募らせて都市部でのテロ攻撃へと戦術を変えてきている」と述べ、カブールでの自爆テロなどの急増の原因を、「治安対策がうまくいっていることに対する反動」であると説明した。また米中央軍のウィリ
金髪のテーラーが語る“無給”の意味：NBonline(日経ビジネス オンライン)
髪は金色に染めている。 そして、指にはかなり大きめのジュエリーリング。 ブリティッシュスタイルのスーツをぴしっと着こなしているのは、有田一成（ありた・かずなり）がテーラーだからだ。テーラー（仕立て屋）と言えばどことなく厳かな雰囲気がするものだが、金髪といい指輪といい、周囲が驚きかねない見た目のギャップを本人は楽しんでいる。 「髪を染めたのは四、五年前ですね。いかにもテーラーですというひとが恰好いいスーツをつくったら当たり前と思うけど、金髪のテーラーが恰好いいスーツを仕立てたらインパクトがあるでしょう。もともと目立ちたがり屋ってのもあるけど」 3年前の暮れに店をオープンした。 場所は南青山。33歳になったばかりだった。33歳という若さを懸念する声もなかったわけではないが、彼は耳を貸さなかった。やるときはやる。一度決めたら目標にひた走る。慎重さと精密さを求められる仕事とは裏腹に、性格は一直
「ロボットが月旅行」はイノベーションか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本はアジアの製造拠点という位置を与えられて久しい。製造業は70兆円の外貨を稼ぎ、原油価格の高騰で燃料代に18兆円を支払いながらも、まだまだ貿易収支は安泰である。 しかし、世界的に製造拠点がほかのアジア諸国へ移る勢いが加速していることもあり、今後の日本の成長力を製造業だけに頼るのは限界がある。それではサービス業は、と言えば、GDP（国内総生産）の70％を占めるにもかかわらず、生産性は米国の60～70％にとどまっている。日本のサービス業の生産性向上は急務である。 サービス業でも製造業でも、イノベーション的な変化がこれまで以上に必要になっている。安倍晋三内閣肝いりの「イノベーション25戦略会議」による提言は、今のところ大変心許ない。同会議は、20
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