posted by 荒木優太(日本文学研究) 2013年2月20日に自費出版した文学研究書『小林多喜二と埴谷雄高』(ブイツーソリューション、文庫、税込840円)をAmazonで発売してから、一年経った。「マガジン航」でもその出版事情について書かせてもらったが(この記事を参照)、このたび、契約した半年区切りの二度目の決算通知が来たので、ここに報告したい。通知によると、発売から翌年1月末日の期間で計69部の売上、印税額は合計2万8980円になった。 しかしながら実際には、これは実売部数ではない。もう少し多く売れている。というのも、ネット販売の他に対面販売(手売り)もしていたからだ。それはおおよそ30部程売れたから、3月の今現在で合計すると大体100部というのが実売部数だと思われる。全部で150部刷り、そのうち20部ほどは献本で消費したので、大体ははけた状況だ。この場を借りて、お買い求め頂いた方
ガイドラインから学ぶ、正しいAmazonレビューの書き方。そしてベストレビューアーに贈られる特典「AmazonVine先取りプログラム」について こんにちは、きんどるどうでしょうです。昨年末にAmazonレビューに関していくつか寄稿***を頂き、またステマ問題を発端としたAmazonレビューのあり方についてたくさんのご意見ありがとうございました。 著者の立場としてのレビューに求めるものや、出版社として読者としてと色々あったんですが目立った意見に「レビューの書き方がわかんねえ」「書く気にならねえ」という声があったんで今回はほとんど読まれたことがないであろうAmazonガイドラインを参考にウケるレビューの書き方、そしてレビューを書くことで得られる会員特典「AmazonVine先取りプログラム」を紹介します。 ガイドラインから学ぶ、正しいAmazonレビューの書き方 あんまり知られてないと思うん
本屋13社が電子書籍でAmazonに対抗、「ジャパゾン」を目指す 1 名前: ダイビングフットスタンプ(秋田県):2013/12/22(日) 14:05:32.94 ID:oKvfTepJ0 【守真弓】紀伊国屋書店など国内の書店や楽天、ソニーなどの電子書店、日販、トーハンなど取次業者の計13社が、書店での電子書籍販売に乗り出す。書店だけで買える人気作家の電子書籍を用意する構想もあり、業界で一人勝ちを続けるアマゾンに対抗できる連合体「ジャパゾン」を目指す。 13社はこのほど、「電子書籍販売推進コンソーシアム」を設立。紀伊国屋、三省堂、有隣堂、今井書店などの「リアル書店」で、電子書籍を販売する実証実験を来春に始める。 書店の店頭に電子書籍の作品カードを並べ、店頭で決済。購入した人は、 その作品カードに書いてある番号をもとに電子書籍をダウンロードする仕組みだ。 http://www.asahi.
朝日新聞の12月22日の記事が衝撃的すぎて圧倒されている。日本のリアル書店と電子書店の13社ほどが組んで、「業界で一人勝ちを続けるアマゾンに対抗できる連合体「ジャパゾン」を目指す。」とかいうノリで、何かをおっぱじめるらしい。 この記事を読んだだけでも、全く関係ない私が赤面してしまうほど、利用者を置いてけぼりにした展開だ。 対アマゾン、電子書籍で連携 書店や楽天など13社、めざせ「ジャパゾン」(朝日新聞) 内容としては、楽天、ソニーなどの13社ほどで「電子書籍販売推進コンソーシアム」を設立し、紀伊国屋、三省堂、有隣堂、今井書店の店頭で、電子書籍を販売する計画とのこと。 ネットよりも書店で先行販売したり、電子書籍の作品カードを並べ、店頭で決済、カードに書いてある番号で電子書籍をダウンロードする仕組みを展開するとのこと。 これのどこに魅力を見出せば良いのだろうか。書店がいいのは、実際に中が読める
著者としては見過ごせない話なのでメモっておきます。 続・Amazonで嫌がらせを受けている話 – ナナオクプリーズ 事実無根の誹謗中傷であっても、削除されない ざっくりまとめると、「よいこの有害図書」という作品をKindleにアップしたところ、「表紙の画像が無断使用。イラストの作者も言っていた」という事実無根のレビューが投稿され、著者がAmazonにクレームを付けたにも関わらず削除されなかった…という話です。 著者の七億さんはイラスト作者にまで連絡を取り、このレビューが完全な事実無根であることを証明します。 常識的に考えると、事実無根のマイナス評価は削除されてしかるべきだと思われますが、Amazonは下記の返答で申し出を一蹴します。 ご指摘がありましたカスタマーレビューの内容を検討した結果、当サイトのレビューガイドラインには抵触していないという結論に達しました。 Amazon.co.jpの
ジョブズ亡き後、最も大きな影響力をもつ起業家となったベゾス。彼は新聞にどんな変革をもたらすのか(Matthew Ryan Williams/The New York Times) 1999年後半、加熱沸騰を見せたインターネットブームに陰りが見え始めた頃。アマゾンは、ドットコム企業の星としてもてはやされていたが、負債と赤字のスパイラルに苦しんでいた。同社の創業者で「最高興行責任者」のジェフ・ベゾスは、経費削減に真剣に取り組んでいることをウォール街に印象づける必要があったのだ。 そのためにベゾスは何をしたのか? アマゾンは、シリコンバレーではおなじみのマッサージや寿司職人などの福利厚生サービスで、従業員を甘やかしたことはない。従業員が唯一、無料でもらえるのが、頭痛薬のアスピリンだ。そこで、それを削減対象としたのである。 アスピリン廃止をめぐって不満の声も多かったが、レイオフを含むコスト削減と
米国の大手出版社がアマゾンと定期購読の契約を結んだ。日本の出版社がアマゾンと提携できないのは、雑誌の販売スタイルが日米で大きく異なっていることが原因だ。 「ヴォーグ」といえば、映画「プラダを着た悪魔」のモデルになったといわれる米国の有名ファッション誌だ。8月20日、発行元の米雑誌大手コンデナストは、定期購読で米アマゾンとの提携を発表した。 アマゾンのアカウントを使って、「ヴォーグ」や「ワイヤード」といった雑誌の購入や定期購読ができる。もちろん電子版のダウンロードも可能で、米国の雑誌大手が定期購読でアマゾンと提携するのは初めてだ。 米国のメディアによると、アマゾンが顧客情報をコンデナストと共有することで合意したため、提携が実現したという。その背景には、米国の複雑な書店事情がある。 米国の国土面積は日本の25倍だが、書店数は3分の2程度。雑誌はウェブサイトやはがきで購読を申し込むのが一般的だ。
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