LinuxにRustを導入するかどうかという議論は終わりを迎えた。Rustの実装は既に始まっている。Linuxの父であるLinus Torvalds氏は電子メールによる筆者との対話の中で「何かおかしなことが発生しない限り、それ（Rust）は6.1で導入される」と述べた。 Linuxカーネルの記述言語としてプログラミング言語Rustを導入するという議論は、かなり前から存在していた。Linuxカーネルの開発者らは、年次カンファレンス「Linux Plumbers Conference（LPC）2020」の場で、Linuxの新たなインラインコードでのRustの使用について検討を開始していた。また、「Android」（それ自体がLinuxのディストリビューションだ）の開発言語としてRustを支持しているGoogleは、2021年4月にLinuxカーネルへのRust導入の動きを後押しし始めていた。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「2025年の崖」で話題になった経済産業省の「DX（デジタルトランスフォーメーション）レポート」において、このほど追補版「DXレポート2.1」が公表された。その中で、デジタル産業と既存産業を比較した図が非常に興味深い内容なので、ここで取り上げて考察したい。 既存産業の企業がデジタル産業の企業へ変革するために 経産省が「DXレポート〜ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開〜」を公表したのは、ちょうど3年前の2018年9月。そして、2020年12月に「DXレポート2（中間取りまとめ）」を公表し、日本企業のDXの推進に資する施策を示してきた。 DXレポート2では「ユーザー企業とベンダー企業の共創の推進」の必要性を提示。また、

Googleは米国時間5月7日、年次開発者会議「Google I/O 2019」で、ウェブページのローディングやナビゲーションに新風を吹き込む「Portals」と呼ばれる新たなテクノロジーを発表した。 GoogleによるとPortalsは<portal>という新たなHTMLタグを使って動作するという。このタグの動作は、従来からある<iframe>タグとよく似ている。ウェブ開発者は<portal>タグを指定することで、自らのページ内にリモートコンテンツを埋め込めるようになる。 <portal>タグと<iframe>タグの違いは何かと言えば、Googleの新たなPortalsテクノロジーが<iframe>タグの制約を取り去ったものだというところにある。 Portalsを使用することでユーザーは、埋め込んだコンテンツへのナビゲーションが可能になるとGoogleは述べている。<iframe>タグで

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは4月9日、ITのインフラストラクチャとオペレーション（I＆O）のスキルギャップに、3分の2の企業が適切に対応できていないとの見解を発表した。こうしたスキルギャップは、デジタルビジネスへの取り組みの妨げとなり、従来とは大きく異なる役割とテクノロジを今後5年間で導入する必要があるとしている。 2020年までに、企業の75％はI＆Oのスキルギャップによって、目に見える形でビジネスの破壊的変化を経験すると予測している。これは2016年時点で発表された20％未満という予測から大幅に増加した。 ガートナーは、2019年までにIT技術スペシャリストの採用が5％以上減少し、2021年までにITスタッフの40％が複数の役割を担うように

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「サイバーセキュリティ未来考」では、注目のキーワードを読み解きながら、企業や組織におけるセキュリティ対策のこれからを占う。 「GDPR」とは？ 日本で改正個人情報保護法が施行されたように、欧州では2018年5月に「GDPR」が施行される。GDPRは「General Data Protection Regulation」の略で、「一般データ保護規則」とも呼ばれる個人情報保護の法律だ。その内容は、端的に言えば「個人データ」の「処理」と「移転」に関する法律ということになる。 対象を、情報に紐づく個人である「データ主体」、個人データ処理の目的と手段を決定する「管理者」、管理者を代行して個人データの処理を行う「処理者」に分けている。主に「個

開発部門と運用部門が力を合わせることで、開発成果と運用上の既存要件を一致させるというDevOpsはここ数年、熱い話題となり、探求の対象ともなっている。そしてこの間、多くの企業がDevOpsを何らかのかたちで実践しようと取り組んできている。2018年には、そうした取り組みすべてが実を結び始め、その成果が知れ渡るようになるだろう。 何故だろうか？今や、ソフトウェアとデータが業務のあらゆる側面をけん引できるだけの水準に達しているためだ。企業の幹部や意思決定者らは、テクノロジが業務要件の急速な変化に追随する必要があると認識している。アプリケーションは即座に構築したり、再構築したり、分解したりできるようになっている必要があるのだ。 以下では、この分野で今後どのようなことが起こりそうかについて、DevOps関連の優れた識者らによる所見を紹介する。 ＃1：クロスプラットフォームでの利用とIoTによって、

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます こんにちは。真壁徹と申します。とあるイベントでインフラ技術者への愛を語ったことがきっかけで、この連載のお話をいただきました。 インフラ技術者はいま、向かい風を受けています。ハードウェアのコモディティ化が進み、設備投資は縮小傾向です。設備が減れば、担当する組織全体の予算も減りがちです。また、パブリッククラウドの浸透が「NoOps」につながる、と主張する人もいます。下を向いてしまいがちな状況です。 ですが、能力や意欲のあるインフラ技術者にとっては、むしろ活躍の場が広がっていると考えています。それをお伝えしたく、この連載オファーを受けました。 わたしは日系システムインテグレーターでのアプリ開発でキャリアをスタートしました。その後、外資系でイン

三国大洋のスクラップブック アマゾン「Alexa」が注目を集める理由--「スマートホーム・ハブ」の本命？ Amazonの「Echo」というネット接続機能付きスピーカー端末に関する話題を米媒体で見かけることが昨年の暮れあたりから増えている。 「EchoはAmazonの『隠れたヒット商品』」などとQUARTZで書かれていたのが2月のはじめのことだが、最近でも同シリーズの新製品「Tab」「Dot」を取り上げたレビュー記事がWSJやWIREDに掲載されていた。またその前にはRe/codeのポッドキャストでこれらの製品を取り上げていた――そのなかには出演者らとAmazonのAI（人工知能）「Alexa」との掛け合いの様子を録音したシーンもあった。 Amazonによるハードウェア関連の取り組みというと、いまだにどこか「副業」という印象がある。同じ「副業」でもAmazon Web Service――パブ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 10月27日から3日間、東京・品川で「OpenStack Summit Tokyo」が開催されている。日本のイベントというよりも、国際イベントが東京で開催されているという位置づけであるため、スピーカー、来場者ともに国際色豊かなのが印象的だ。 企業がクラウド基盤を構築するにあたり、サーバやネットワークの仮想化などの機能として、VMwareやMicrosoftといったベンダーが提供する選択肢と並んで、OpenStackを中心としたオープンソースを選ぶようになってきている。 さまざまなITベンダーも、OpenStackへの注力を表明している。プロセッサ最大手Intelもその1つ。初日の基調講演にも登壇した米Intelのソフトウェア／サービスグ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Appleが「iPhone OS 4.0」向けに「iPhone Software Developer Kit」ライセンスの規約を変更し、AdobeのFlashなど複数プラットフォームでの稼動を想定した開発ツールが利用できなくなる可能性が高まった。これを受け、AdobeがiPhone用Flashの開発を中止したと報じられた。 これは企業間の争いという見方もできるが、Flash Playerの市場浸透率が99％であることを考えると、単なる企業間競争として看過するわけにはいかない。これは、デファクト化した標準を無力化し、新しい標準を確立しようという意志である。 Appleは何故ここまで強気なのか Appleは、市場浸透率99％のFlashを何

営業の役割を問われて、短時間で簡潔明瞭に答えられる人は、決して多くはありません。そんな稀有なおひとりが、アシストの新本さんです。 彼は、私が主宰する「ソリューション営業モデル研究会」にもご参加頂き、営業活動のベスト・プラクティスの体系化と営業能力のガイドライン作りに、一緒になって取り組んでいます。 下図は、そんな、新本さんのまとめられた「営業の仕事・商品・サービスに左右されない普遍的な営業の役割り」というものです。 営業の仕事とは何かを解説したものは、よく見かけますが、このように簡潔にまとめられたものは、なかなかありません。 解説を加えるまでもなく、一目瞭然です。 僭越ながら補足させていただくとすれば、「スキル(マインド)」のところでしょうか。 ここでは、「営業のスキル（マインド）」を「コンダクター」、「コンサルタント」　「顧客との同盟」の３つに分けられています。 「コンダクター」とは、お

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます コンテンツやサービスを無料で提供しながら、どのように収益を得るかについての新たな議論が、インターネット上で巻き起こっている。この議論は、Wiredの編集者Chris Andersonの新しい著書、「Free: The Future of a Radical Price」（「無料：過激な価格のもたらす未来」の意）の出版に刺激されたものだ。多くの人は、自分たちのやっていることに課金することなく収益を得ることができるという考え方を気に入っているようだ。これはおそらく、人々に金銭を求めるという考えが彼らを居心地悪くさせるからだろうし、あるいは彼らが自分のウェブサイトに課金の仕組みを組み込むという考えを最初からまったく持っていないからだろう（Tw

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 仲の悪いネットベンチャー業界 以前、グリーがディー・エヌ・エー（DeNA）を訴えたという話があったが、ネットゲーム業界での裁判沙汰は日本に限らないようだ。「BusinessWeek」誌11月2日号の特集「THE APP ECONOMY」によると、今年9月、「FarmVille」で有名なZyngaが、その競合であるPlaydomに対して裁判を起こしたという。その理由は、Zyngaの元従業員がそのゲーム開発のノウハウをPlaydomに持ち込んだというもの。 オンラインゲームの業界は、そのプラットフォームであるSNSサイトやスマートフォンを主戦場としてユーザー獲得を競うが、プラットフォームそのものを構築するわけではないので参入障壁は低い。しか

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは11月4日、イーラボ・エクスペリエンスの製品と連携した農業向けの新ソリューションを発表した。農業のICT化支援を検討する通信事業者が対象で、11月から出荷を開始する予定。価格は個別見積もりとなる。 新ソリューションは、NECの通信事業者向けサービス基盤「NC7000シリーズ」と、イーラボ・エクスペリエンスの簡易計測機器システム「フィールドサーバ」を組み合わせて提供される。センサーによって農園の温度、湿度、日照時間、作物の生育状況などをリアルタイムに監視し、収集したデータを一元管理、分析することで、農業の生産性向上や収穫量、品質の安定化を支援する。 イーラボ・エクスペリエンスは、センサーネットワーク応用システムの設計、製造、コンサ

今回は、クラウド・コンピューティングの「課題とリスク」について、整理してみようと思う。 ■　クラウドの課題 クラウド・コンピューティングにおけるもっとも大きな課題は、「可用性」であろう。グーグルは、自社のアプリーケション提供型サービス(SaaS)であるGoogle Apps Premium Editionについて、99.9％の可用性を保証するサービス品質保証契約（SLA）を適用すると発表している。ただし、これには、ひつとの条件が付く。 「エラー率5%以上が、10分以上継続した場合をダウンタイムとする。ただし、5日前までに通知する計画的なダウンタイムは含めない。」 つまり、トラブルによる非計画停止は、年間:8.76時間、事前に計画し告知した停止は、これに含まれないわけだから、停止時間は、さらに長くなる可能性がある。 アマゾンのシステムリソース提供型サービス(IaaS)であるEC2でも99.9

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「BusinessWeek」誌の9月12日号に「Oracle Has Customers Over a Barrel（顧客を苦しめるオラクル）」と題する記事が掲載された（タイトル訳は筆者）。これは、Oracleをはじめとするソフトウェア企業が、買収を通じて巨大化することで、顧客に対してプラスではなくむしろマイナスの効果をもたらしているのではないか、という問題意識を投げかけるものである。 数字に見る巨大化の事実 記事によれば、Oracleは過去4年間に$30billion (約2.7兆円）を投じて56社を買収してきた。最も新しいディールは、もちろんSun Microsystemsへ仕掛けているものである。しかし、Oracleだけが飛び抜け