![Kindle電子書籍をコピー機でコピー→製本→再びKindle用に電子化 | HON.jp News Blog](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/db64683b54c323a671952b0d66dd1c6c9e4bef7d/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fhon.jp%2Fnews%2Fwp-content%2Fuploads%2F2021%2F03%2Fthumbnail_w1280h720.png)
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TBSラジオの番組「荻上チキ Session知る→わかる→動かす」が「公文書の管理」を特集し、ポッドキャストで公開 5/8(金)22:00~TBSラジオ番組「荻上チキ Session知る→わかる→動かす」で「公文書の管理」が特集されました。メインパーソナリティは評論家の荻上チキさん、アシスタントが南部広美さん。 スタジオゲストはNPO法人・情報公開クリアリングハウス理事長 三木由希子さん、電話出演が長野県短期大学助教の瀬畑 源さんと民主党・衆議院議員の逢坂誠二さんでした。 荻上さんは、従軍慰安婦問題の各新聞社の報道の違いから歴史資料の重要性について言及。「公文書の管理」については近年ニュースにも取り上げられている、国立公文書館の新施設の話題をもとに、三木さんが現用、非現用文書管理の重要性を説明しました。電話参加の瀬畑さんは、2011年に公文書管理法が施行されたが、明治以来の長い「伝統」があ
本学は、「京都大学オープンアクセス方針」を採択しました。これは、本学の教員が生み出した学術論文等の研究成果を、「京都大学学術情報リポジトリ KURENAI」によりインターネット上で原則公開することを、教員の義務とするものです。 研究成果をオープンアクセスとすることは、研究者間でコラボレーションを促進し、研究分野を超えた新たな知の創出に道を開く大きな力となると考えられます。同時に、学術研究に従事する者が社会に対して果たすべき説明責任を明確にします。このオープンアクセスという概念は世界的にも急速な広がりを見せていますが、我が国ではこれまでのところ、関心の高い一部の研究者の努力により推進されてきました。しかし、この度本学は、全学方針の採択により、大学としてオープンアクセスを推進する姿勢を明らかにしました。 KURENAIは、2006年の運用開始以来、教員が自発的に提出した研究教育成果を登録してき
大学図書館のコレクション構築とデジタル・コンテンツ<報告> 2014年6月26,27日,筆者は,筑波大学大学院の池内氏とともに,オーストラリアのブリスベンで開催されたエルゼビア社主催の電子書籍フォーラムeBooks Forum 2014(E1600参照)に参加した。今回で4回目となる同フォーラムには,筆者は2012年,マレーシアのクアラルンプールで開催された会に続き,2回目の参加である。本フォーラムには,オーストラリアやニュージーランドをはじめとする各国の大学図書館員が参加したが,研究者として参加したのは,タイから1名(兼図書館長),および筆者ら日本から2名であった。本稿は,前号の池内氏の報告に引き続き,同フォーラムで得られた知見のうち,電子書籍とコレクション構築にかかる話題について報告するものである。 1. デジタル・コンテンツ優先のコレクション構築方針 今回のフォーラムで,筆者は,日本
京都大学図書館機構によるオープンアクセス・オープンサイエンス支援 研究成果(論文・研究データ)・学内刊行誌・貴重資料をオープンアクセスに 図書館機構は「京都大学学術情報リポジトリ(KURENAI)」による研究成果のオープン化と「京都大学貴重資料デジタルアーカイブ」による所蔵資料のオープン化の両面からオープンアクセスを推進しています。 オープンアクセスとは、研究成果である学術論文を誰もが自由に利用できるようにするということに留まらず、研究データの公開、資料の電子化・公開なども含めた広い概念を指します。 ここでは、京都大学の研究者が、自身の論文や著作、学内刊行誌をオープンアクセスにする、論文の根拠データを公開する、京都大学が所蔵する貴重資料を電子化し公開する等、オープンアクセスのための支援情報を掲載しています。
本日は東工大で行っている研究者情報データを中心とした学内での活用事例を紹介したいと思います。東京工業大学は 2 年前に 130 周年を迎えて現在 132 年目の国立理工系総合大学です。東京職工学校を起源に関東大震災前は蔵前にありました。2004 年に国立大学法人東京工業大学となり、世界最高の理工系総合大学を目指しています。キャンパスは大岡山、すずかけ台、田町の 3 か所にあります。 東工大の情報活用基盤の基本方針は、大学の競争力を高めることにあります。この方針のもとで 3 つのミッションを掲げています。「大学からのタイムリーかつ正確な情報発信」「学術情報の効率的な管理」「利用者への利便性の提供」です。これらのもと大学の競争力強化に重点をおいたシステムを構築し、『Tokyo Tech STAR 構想』 として現在推進中です。
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