はじめに 本業ではGo,Laravelでバックエンド開発したり、ECS,CDKを使ってDevOps周りを整えようと頑張ったりしてます。 今回はアプリケーションチームがインフラチームにインフラ構築依頼を出さなくても自律して環境構築ができるようにBackstageを利用するプランを考えて実装をしてみました。 対象読者 プラットフォームエンジニアリングに興味がある方 目次 解決したい課題 参考書籍 採用技術 解決策 解決できた課題 解決できていない課題とその解決策 感じたこと 解決したい課題 インフラ構築にかかるコストが大きい 見積もりよりもインフラ構築にかかるコストが大きくなっていました。CDKによるインフラのコード化は行なっていますが、必要な情報を揃えるまでに時間がかかっています。その原因としては以下の2つが考えられました。 アプリケーション担当者とインフラ担当者の間でのコミュニケーションコ
剽窃については、こっちの記事を読んでください。 oxon.hatenablog.com 1. 経緯 2021/7/4 にある国際会議のプロシーディングス論文(以降、論文 A)を読んでいたところ、そのイントロに見覚えのある複数の文章を見つけ、さらにページを進めると自分が作った図と全く同じ、ただしその著者がいちから作り直したものが掲載されていました。 お、僕の論文を剽窃している他の論文を見つけてしまったぞ。どうしよう、このボタンは押してみたい。— OKUMURA, Akira(奥村 曉) (@AkiraOkumura) July 4, 2021 この論文に cite されているなというのは前から知っていたのだけど、ちょっと調べ物をしていて読んでみたらイントロでとんでもない量の剽窃が、という。https://t.co/mvyGZbAKgZ— OKUMURA, Akira(奥村 曉) (@Akir
Academics around the world have applauded what many hope is the start of a rebellion against the huge profit margins in academic publishing, which outstrip those made by Apple, Google and Amazon. Neuroimage, the leading publication globally for brain-imaging research, is one of many journals that are now “open access” rather than sitting behind a subscription paywall. But its charges to authors re
AMED(Japan Agency for Medical Research and Development、日本医療研究開発機構)は、4月25日、「最新版 研究公正に関するヒヤリ・ハット集(第2版)」を公開した。 本ヒヤリ・ハット集は、不適切な研究行為を自ら思いとどまった例や、周りから不適切な行為と指摘され不正をせずに済んだ例など、研究公正におけるヒヤリ・ハット事例を紹介したもの。 同集は、「捏造、改ざん、盗用」「データの収集・管理・処理」「個人情報の保護・管理」「オーサーシップ」「研究室の運営、研究指導、ハラスメント」など12章から構成されている。 同集には、初版(2020年3月発行)に掲載された31事例と6コラムに、2022年度に作成した21 事例と2コラムが追加され、計52事例および8コラムを収録している。 [ニュースソース] 新版研究公正に関するヒヤリ・ハット集(第2版)(202
2023年4月11日、科学技術振興機構(JST)が、「研究評価に関するサンフランシスコ宣言」(DORA)に、2023年1月18日に署名したことを発表しました。 JSTは、署名機関として今後も多様な指標による幅広い研究評価を行っていくとしています。 研究評価に関するサンフランシスコ宣言(DORA)に署名(JST, 2023/4/11) https://www.jst.go.jp/osirase/2023/20230411.html 参考: 日本分子生物学会、「研究評価に関するサンフランシスコ宣言」(DORA)に署名 [2023年02月03日] https://current.ndl.go.jp/car/171952 E2476 – 日本学術会議の研究評価に関する提言について カレントアウェアネス-E No.431 2022.03.03 https://current.ndl.go.jp/e2
2023年4月10日、立命館大学アート・リサーチセンター(ARC)が同大学の資料所蔵機関がオンライン公開している資料を統合的に閲覧できるウェブサイト「立命館大学学術資源統合データベース」を公開したと発表していました。 同ウェブサイトでは、同大学が所蔵する研究資源を統合的に検索できるデータベースの一覧や同大学内にある研究資源を公開している施設へのリンク集、文化資源を検索するのに便利な外部サイトが紹介されています。 同ウェブサイトの企画者によると、同大学のグラスルーツ実践支援制度(GPSP)の採択を受け、学内の人的な理解を促進するために同ウェブサイトを作成したとしています。 「立命館大学学術資源統合データベース」公開(ARC, 2023/4/10) https://www.arc.ritsumei.ac.jp/j/news/pc/016463.html 立命館大学学術資源統合データベース ht
Delta Think社は、4月25日、APC(論文掲載料)に関する調査結果の続報を公表した。 本調査は2016年以降の1万8,000以上のタイトルを調査対象としている。3月にAPCが全体的に上昇しているという結果を公表した。今回はその続報が公表された。 ハイブリッドOA(オープンアクセス)ジャーナルのAPCの最多価格帯は、2019年から2020年に低価格にシフトしたが、2021年から2022年には過去最高値に戻ったこと、最高価格はインパクトのあるジャーナルがハイブリッドOAのオプションを提供し始めた3年前に提示したことを示している。また、中高価格帯のジャーナルが大きく増加しており、APCの平均値を増加させる要因となっているという。 完全OAジャーナルのAPC価格については、2022年から2023年には以前(2015年から2017年)のようにピークが2つになったこと、高価格帯のジャーナルが
2023年4月6日、書籍のオープンアクセス出版発展を目指すCOPIMが、ガバナンス・ワークパッケージ(WP4)の最終報告書“Governing Scholar-Led OA Book Publishers”を公表したことを発表しました。 発表によると、同報告書では、これまでのコミュニティ ガバナンスに関する統治の課題や共通資源に対するガバナンスの関係についての調査を踏まえ、研究者が主体の中小規模のオープンアクセス出版社に対する6つのインタビュー結果を紹介し、それらの出版社がどのようにガバナンスを設定し、改善することができるか、また、“Open Book Collective”や“Open Book Futures”プロジェクトがどのようにサポートできるかを含め、提言と考察を行ったとしています。 Final WP4 Report: Governing Scholar-Led OA Book
彼女に似合うもの=「her becoming」をテーマに、自分をアップデートしてセンスを磨く大人のための連載企画、第一回は「デニム」。 枠にとらわれず、常に自分に正直に。慣れ親しんだアイテムだからこそ今しかできない自分のためのデニムスタイルを追求して。
Notion(ノーション)をすでに使用している人も多いと思います。簡単に説明すると、iOS, Android, macOS, Windows, macOS対応のアプリで、そしてブラウザでも利用できるドキュメントを作成・共有できるワークスペースです。個人のメモ、知識をまとめるWiki、プロジェクト管理、またリモートワークにも大活躍です。 Notionでのプロジェクト管理、特にWebクリエイターとエンジニアにフォーカスした作業がはかどる案件管理手法の解説書を紹介します。 表紙に既視感を覚えた人は、大正解! 本書は当ブログでも大好評だった「Visual Studio Code完全入門(紹介記事)」の第3弾です。ちなみに、第2弾は「Docker&仮想サーバー完全入門(紹介記事)」 「Notionプロジェクト完全入門」では、Notionに装備されているデータベース機能を使用して、Web制作の業務上の
オープンサイエンスが科学の商業化を加速させている。オープンサイエンスは誰もが学術情報に自由にアクセスでき、研究活動に参加できるようにする取り組みだ。アクセス面では学術論文の費用負担、参加面では研究データの二次利用が課題になっている。どちらも市場を寡占する学術出版社が優位にあり、オープンサイエンスの理念と必ずしも一致しない商業化を押し進める。有力な学術出版社を持たない日本は研究データに活路を見いだす。(小寺貴之) 「メーンテーマはオープンで発展性のある研究エコシステムの実現」―。内閣府の高市早苗科学技術政策担当大臣は先進7カ国(G7)科学技術相会合の議題について、こう説明する。G7科技相会合ではオープンサイエンスが主題として取り上げられる。 研究論文が載る学術誌は価格が高騰し、日本の大学は重い購読料負担に苦しんできた。国内の大学が払う購読料は2022年度が408億円。本来なら公的な資金から得
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