材料分野においてもデータ駆動研究への期待が大きい。本稿では,データ駆動材料開発の最近の取り組みを概説する。材料データは必ずしも豊富にあるわけではないものの,データ駆動による材料・プロセスの探索は,金属,高分子,無機化合物等々へ広がり,自動実験・計測との連携も始まっている。メカニズムの探究など高度な活用や独自のツール開発も進んできている。基盤となる材料データプラットフォームについては,今後,全国的な展開が期待される。
材料分野においてもデータ駆動研究への期待が大きい。本稿では,データ駆動材料開発の最近の取り組みを概説する。材料データは必ずしも豊富にあるわけではないものの,データ駆動による材料・プロセスの探索は,金属,高分子,無機化合物等々へ広がり,自動実験・計測との連携も始まっている。メカニズムの探究など高度な活用や独自のツール開発も進んできている。基盤となる材料データプラットフォームについては,今後,全国的な展開が期待される。
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
早稲田大学演劇博物館では、2015年4月に立体資料の3DデータをWebGL[1]技術によってブラウザのみで閲覧を可能としたシステムを公開した。立体資料の3Dデータは、画像・音声・動画とは異なり、表示をするためのパラメータが非常に多い。さらに、3Dデータを操作するためのインターフェイスなどを作成しなくてはならず、公開までのハードルが高い。しかし今後、3Dプリンタの普及やVR・AR技術の進歩などを考慮すると、かつてないほどの3Dデータ活用が広がるとみられる。課題と向き合いながら公開資料数を増加させ続けているのは、将来のデジタルアーカイブにとって、重要な役割を担うと考えているからだ。当館が立体資料の公開において重視してきた、表示のパラメータと操作のためのインターフェイス、効率的かつ高精度の3Dデータ化の事例報告と、現在も解決できていない課題を発表する。
Online ISSN : 2424-1717 Print ISSN : 0040-9669 ISSN-L : 0040-9669
令和元年6月14日「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」が公表された。個人の社会生活の中に深くデジタル技術、ネットワーク技術が入り込んだデジタル社会において、社会課題の解決にはデータの利活用が重要な役割を果たすことが示されている。 データ利活用のためにデータ流通が必要であり、データ流通政策においてデータの類型と規律整備が重要な役割を担っている。データ流通環境整備検討会において、データは、①個人情報を含むデータ、②匿名加工されたデータ及び③個人に関わらないデータの3つに大別している。 匿名加工されたデータは、元の個人データの有用性を高いレベルで維持しながら、個人の権利利益を守ることができるデータ類型と期待されていた。民間においては平成29年個人情報保護法の改正により「匿名加工情報」が導入され、事業者が一定の条件の下で個人情報を基準に基づいて加工すると本人同意不要の第三
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
本研究では、日本全国の公共図書館において、排外主義に関連する書籍について所蔵調査を行い、公共図書館の所蔵のバランスや、排外主義に関連する書籍はどのようなものが所蔵されやすいのかを明らかにした。2000 年以降に出版された、排外主義および反排外主義に関連する書籍を調査対象とし、内容に即してこれらの書籍を「排外書籍」「反排外書籍」「中立書籍」に分類した。カーリル図書館 API が対応している 1,344 の図書館システム、5,333 の日本の公共図書館について、調査対象書籍 162 点の所蔵調査を行った。図書館への所蔵に影響を与える諸要因について回帰分析を行ったところ、書籍に反排外書籍的な主張を含んでいると、自治体内の図書館に所蔵されやすいことが分かった。排外書籍と反排外書籍のバランスを示す「偏り尺度(d)」を図書館別に測定したところ、都道府県立図書館は他の設置母体の図書館に比べて、排外書籍を
本稿では中国の「個人档案」を中心に、個人档案に関わる法制度、運用の現状、問題点について概説する。「個人档案」は、中国の計画経済体制下において、個人の進学や就職、昇進などに利用され、中国国民の私生活にも関わる重要なものである。よって、本稿では個人档案の重要性、新卒者の個人档案・社員档案・流動人口の档案の「移交」・保存について、事例を挙げながらその詳細を示すこととする。まず、中国の行政区画に基づいた国家档案館の階層管理方式、各階層の档案組織の役割・職責について紹介する。次に、根拠法である「中国档案法」に基づいて、個人档案の概要を示す。その後、日本と中国の戸籍制度の違いを踏まえたうえで、中国国民の就業直後から作成される「人事档案」の管理について説明する。最後に、管理制度のわかりにくさやその不透明性、また、記入標準の不足などによって生じている問題点を指摘する。
本稿は,2019年9 月に訪問したシドニー大学図書館(University of Sydney Library),ニューサウスウェールズ大学図書館(University of New South Wales Library), メルボルン大学図書館(University of Melbourne Library),モナシュ大学図書館(Monash University Library),でのインタビュー調査に基づきオーストラリアの大学図書館における研究データ管理支援サービスについて報告する。調査から,大学によって使用しているツールや重点を置いているサービスは違うが,研究データのライフサイクルに即したサービスを展開していることがわかった。
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
本研究では,欧州発のPlan S(プランS)が日本の学術情報流通に及ぼす潜在的な影響について,論文分析を用いた分析結果をもとに考察を行った。まず欧州と日本が共著する論文のうちのプランS対象論文割合とそのオープンアクセス率を算出し,プランSと日本の関係を概観した。また研究分野別・論文著者所属機関別の分析を実施することにより,分野や機関によりプランSの影響度が異なるかを検討した。その結果,プランSの日本への影響は,米国や中国が受ける影響に比べると限定的ではあるものの,相対的に影響が大きい研究分野・機関があることが判明した。特に東京大,京都大,理化学研究所には,プランS対象論文の責任著者が比較的多く所属しており,今後欧州の研究者と共同研究をする際には,cOAlition S参加機関からの助成有無の確認,成果論文発表先ジャーナルの選定等において,プランSを念頭に置いた注意が求められる。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く