【第8回】ICTキャンパス 広島大学図書館｜教育マルチメディア
学術機関で日本初 電子書籍から印刷・製本 広島大学図書館は、日本の学術機関としては初めて、米国製のプリントオンデマンドシステム（ＰＯＤ）である「エスプレッソ・ブック・マシン（ＥＢＭ）」を導入し、電子書籍から１冊単位で冊子体の印刷・製本ができる体制を整えた。 ＥＢＭは、世界各国の大学や図書館など６０機関で導入されているシステムだ。特徴はサイズがコンパクトなことで、事務用複合機の２～３台分しかない。ＰＤＦデータを活用することで、必要部数だけを印刷・製本することが可能となる。 広島大学では２０１２年１１月にＥＢＭの本格運用を開始。試行期間を含め、すでに４タイトルを出版している。 電子化の進展と同時に印刷物が必要な場合も ＰＯＤに取り組んでいる背景には、研究論文などの電子化が急速に進む一方で、研究や教育の現場では、印刷物が有効な状況も依然として多いという現状がある。 これまで、１部から印刷・製本で
【中学校デジタル教科書】印象深いほど記憶に残る―大垣市立東中学校 ｜教育マルチメディア
大垣市立東中学校（奥田修二校長・岐阜県）は平成２１年度文部科学省委託「電子黒板を活用した教育に関する調査研究」事業モデル校として全教室に電子黒板などを導入、授業に活用している。また、大垣市では学習指導要領の改訂にあわせ、昨年度より全小学校全学年に主要４教科のデジタル教科書（社会科は５・６年生のみ）を、今年度より全中学校に主要５教科と技術・家庭科のデジタル教科書を導入した。デジタル教科書「新しい社会（地理）」（東京書籍）を活用している２年生の授業を取材した。授業者は市川智英教諭。 市川教諭は、電子黒板に「日本全国のうどん生産量トップ５」のグラフを５位から順番に提示していった。５位から２位まではそれほど大きく変わらないが１位の香川県のグラフを提示すると、他県の約１・５倍の生産量であることがわかる。 香川県のうどん生産量が他県よりも多いのはなぜか。それがこの日の課題だ。 市川教諭はまず生徒にその
【特集】指導者用デジタル教科書｜デジタル教科書8000校が導入｜教育マルチメディア
【特集】指導者用デジタル教科書（2012年10月8日号） デジタル教科書8000校が導入 ＜導入数1位国語 優先順位１位算数＞ 情報活用能力100％達成 H28年度までに－宇都宮市教育委員会 全中学校にデジタル教科書６教科導入－西宮市教育委員会 豊富な資料で授業に拡がり【小学校理科】－倉敷市立粒江小学校 児童の体験補い言語力を高める【小学校国語】－浜松市立中ノ町小学校 豊富な資料で授業が立体的に－大日本図書 全教科で「見やすさ」にこだわり－教育出版 デジタル教科書8000校が導入 ＜導入数1位：国語 優先順位１位：算数＞ ９月に公表された「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」（平成２４年３月・文部科学省）の詳細版によると、小学校２９・４％の６１８１校、中学校１７・３％の１６９９校、高等学校３％の１１１校、特別支援学校６・９％の６８校、計８０６１校が何らかのデジタル教科書を整備して
佐賀県で進む情報化｜教育マルチメディア
佐賀県内でＩＣＴ環境整備が進んでいる。県内２０市町村中、何らかの電子黒板（プロジェクター型、シート型、後付け型含）は全ての学校に配備され、デジタル教科書の整備も進みつつある。全教室に電子黒板を配備または計画している市町村も増え、学習者用端末については、佐賀市や武雄市で実証研究が進み、小城市でも計画中だ。佐賀県では先進的ＩＣＴ利活用教育推進協議会を設置しており、これまでの実証研究の成果として、協働教育（学習）の事例が全体的に増えていること、また、教員のＩＣＴ活用指導力が確実に高まっていることなどが報告されている。 電子黒板は全教室整備が増 デジタル教科書や学習端末も 小城市（８小学校１１３学級、４中学校５２学級）は今年度中に電子黒板７２台、２５年に１４４台を整備予定で、全教室に電子黒板が配備される。デジタル教科書も今年度中に導入予定だ。 唐津市（３３小学校３２９学級、２２中学校１４７学級）
フューチャースクールは継続の方向へ｜教育マルチメディア
７月２日、「学びのイノベーション推進事業」及び「フューチャースクール推進事業」の両省合同会議である「ＩＣＴを活用した先導的な教育の実証研究に関する協議会 第２回」が文部各省で開催された。 松崎総務大臣は同会議席上で、６月13日に行われた「行政事業レビュー」においてフューチャースク事業が廃止判定を受けたことにつき、「有識者のコメント内容は事業そのものを否定するものではなく、今後の進め方に対する意見であった。今後も力強く進めていく」、紀伊政務官は、「両省連携について改めて役割を見直しながら今回の意見を基にさらに事業内容をバージョンアップ、フューチャースクールを『３・０』バージョンに高めていく」と、継続の意を述べた。 行政レビュー担当を務めた森田政務官は、「２年前も同様の議論が起こり、それについては両省協議の上役割の棲み分けを明確にするなど事業を見直し議会で予算も通っていることから、まさか同じ議
【特集】新年度の学校図書館│教育家庭新聞
文部科学省は平成２４年度からの学校図書館の図書整備に関して第４次となる「学校図書館図書整備５か年計画」をスタートさせる。学校図書館図書標準の達成を目指し、５か年で約１０００億円（年間約２００億円）、新聞１紙配備分として約７５億円（年間約１５億円）の地方交付税措置となる。さらに、近年学校図書館担当職員の必要性が強く認識されていることから、今回初めて学校図書館担当職員（いわゆる学校司書）の配置のために約１５０億円の地方財政措置となる。新学習指導要領が全面実施される中、「読書センター」「学習・情報センター」としての学校図書館の機能向上について特集する。 島根県の「学校図書館力」 県主導でパワーアップ図る 学校図書館にタブレットPC 学校図書館図書標準とは まかせて！学校図書館 ―スズキ教育ソフト 島根県の「学校図書館力」 県主導でパワーアップ図る 学校図書館の活性化に力を入れている県や自治体が注
学習者用デジタル教材でアクセシビリティを向上│教育家庭新聞
知的能力に異常はないものの、印刷された文字であることそのものが学習の妨げとなる場合がある。ページ上の文字や画像が見えない、ページをめくることが難しい、文字や構文の理解ができない、紙に書かれた単語に集中できないなど通常の印刷物を読むことが難しいという障害がある場合だ。 その場合、「ＤＡＩＳＹ」などのデジタル教材は有用性を発揮する。 「みんなのデジタル教科書教育研究会（デジ教研）」は11月13日、「Open meeting 06 in Saitama」を開催。通常の印刷物を読むことが困難な人（プリント・ディスアビリティ）向けに制作された「デジタル録音図書」を利用する効果と課題を報告した。 “ＤＡＩＳＹ”もっと活用を ■ＤＡＩＳＹとは 視覚障害、発達障害、上肢障害など様々な理由により通常の印刷物を読むことが難しい人のためのデジタル録音図書の国際標準規格がＤＡＩＳＹ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ａｃｃｅｓｓｉ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
学校教育の情報化に関する懇談会 震災後 初会合│教育家庭新聞