自然言語処理に新風を巻き起こしたWord2Vecとは何か - 日経BigData
言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する
「第二次大戦後、最低の大統領」と烙印を押されたオバマ：日経ビジネスオンライン
米中間選挙は、上下両院選挙と州知事選挙のすべてで共和党が勝った。米国民は、オバマ大統領のリーダーシップに対するレファレンダム（国民投票）でレッドガードを突きつけたのだ。 今のオバマ大統領に、「Yes We Can」を合言葉に勝利し、ホワイトハウスに乗り込んだ当時の面影はもはやない。「しっかりとした自分の考えを持ち、決してぶれない。偉大なリーダーになる素質がある」と、ジェラルド・カーティス コロンビア大学教授に太鼓判を押された初の黒人大統領。そのオバマ大統領がなぜ米国民の信頼を失い、「第二次大戦以後、最低の大統領」（クイニピアック大学世論調査）と呼ばれるようになってしまったのか――。 中間選挙を終えて、米言論界にはさまざまな見方が広がっている。異口同音に言われているのは、オバマ大統領のリーダーシップの欠如だ。リーダーシップは危機に直面した時に、判断力と決断力のかたちで発揮される。日ごろ、いく
献体が増加する哀しい理由：日経ビジネスオンライン
「オレの身体を、今すぐ解剖に使ってくれ」──。タクシーで都内の医科大学に乗り付けた男性は、「自分は献体を希望しているのだ」と主張して取り付く島がない。献体とは大学医学部の解剖実習のため、死後、自らの身体を捧げることである。 対応した医師が「でもあなた、まだ生きているでしょ」と諭すと、「ならばここで自殺する」と譲らない。困り果てた医師が時間を掛けて説得すると、男性はようやく諦めて帰っていった。 「献体」を収容できない 近年、献体の数が増えている。30年前、1984年に実施した全国の大学での解剖数は3293件。このうち篤志による献体は1528件で半数にも満たなかった。当時、解剖実習に使われる遺体の多くは警察から提供を受けた身元不明の死体だった。 しかしここ数年、故人の遺志で献体を申し出るケースが飛躍的に増えてきた。2012年度は解剖数3728件に対し献体数は3639件（献体比率97.6％）。献
「核攻撃の対象」と中国に脅される朴槿恵：日経ビジネスオンライン
風向きが変わった A：近著『日本と韓国は「米中代理戦争」を闘う』を読みました。他人の国のことを、よく調べたものだと感心しました。鈴置さんの言う「離米従中」に関しては、私も大筋で同感です。 ただ最近、韓国で風向きが変わり「米国サイドに戻ろう」という空気が濃くなってきたことを見落とすべきではないと思います。 鈴置：朴槿恵大統領の中国ベッタリが怖くなった、ということですね。 A：その通りです。「『三面楚歌』にようやく気づいた韓国」で鈴置さんも指摘していますが、韓国の言論人が一斉に「中国一辺倒をやめよう」と言い出したのです。 7月初めの中韓首脳会談がきっかけでした。朴槿恵大統領が訪韓した習近平主席と一緒になって日本の集団的自衛権の行使容認を批判したため、中国陣営に走っていると米国に見なされたからです。 すべて日本が悪い 鈴置：中国好きの朴槿恵大統領の意を迎えようと「これからは中国の時代だ。米国や日
40代を襲う「つまらないオジサン化現象」にブチ切れた妻のホンネ：日経ビジネスオンライン
今回は、「ウチの夫」について書こうと思う。 といっても、私の“夫”ではありません（夫持ちじゃありませんし……苦笑）。学生時代の友人M子の“夫”である。 彼女の話というか愚痴の内容は、おもしろさ半分、切なさ4分の1。でもって、残りはニッポンの、いや、オジサンたちの未来を考えさせる示唆に富んだ内容である。が、彼女のあまりにストレートな物言いに、 「おい！ そりゃあないだろう。男の気持ちをわかってない！」 と、怒る方もいるかもしれない。 いずれにしても、アナタの妻もこんな風に思っているかもしれないので、我が事として聞いていただければ幸いである。夫婦円満のためにも……。 ちなみに、M子は、某大手企業に勤め、2年前に部長に昇進。20代後半で結婚。会社の福利厚生が恵まれていたこともあり、その後2人の子どもを出産し、仕事と家庭を両立した。 M子の“夫”は、某大手企業に勤め、半年前に現場から外れ、新しい部
「このままでは成長できない！」 若手の意欲を低下させる年功序列のジレンマ：日経ビジネスオンライン
さて、お休み中、いつもより少しばかり時間ができたので、フィールドインタビューに精を出していたのだが、その中で気になったことを今回は取り上げようと思う。 テーマは、「年功序列」。終身雇用と同様、高度成長期の置き土産でもある年功序列は、既に崩壊している。今ではほとんどの会社で成果主義や早期退職制度を導入しているし、年齢が上というだけで昇進できるほど甘い時代は過去のものとなりつつある。 年齢に関係なく若手にチャンスを与える企業は多いし、部下が上司になることも珍しくない。 だが、完全に崩壊したか？ というと、答えはノー。もちろん若い会社、従業員の平均年齢が比較的低い会社ではイエスかもしれない。だが、全体的に見れば、いわば移行期、だ。 経団連が定昇の見直しへ そんな状況に30代の社員たちは、 ・なぜ、たいしたこともやっていないのに、たまたま先に入社したというだけで役職に就けるのか？ ・なぜ、何もやっ
「ネットで成功する秘訣は“ウッフィー”を貯めること」～ウッフィーってナニ？：日経ビジネスオンライン
ツイッターの世界で成功するにはどうすればよいのか？ 企業がツイッターに取り組むときに、一番知りたい質問ではないだろうか。優秀な社員をツイッター担当者に任命することだろうか。それとも、炎上を防ぐために立派なマニュアルを作ることだろうか。それらも重要かもしれないが、もっと大事なことがあるようだ。 『ツイッターノミクス』（文芸春秋刊）の著者タラ・ハント氏は、ツイッターに代表されるネットの世界で成功するには「ウッフィーを貯めることが秘訣」だと記している。「ウッフィー」とは耳慣れない言葉だが一体何なのだろうか。なぜツイッターではウッフィーが重要なのだろうか。来日したタラ・ハント氏と解説者の津田大介氏が登場したトークショーの模様を報告しよう。 ＊ ＊ ＊ 津田大介（以下、津田）：改めてウッフィーとは何かを教えてほしい。 タラ・ハント（以下、タラ）：ウッフィーとは、『マジック・キングダムでおちぶ
日本人はいまや“怠け者”の代名詞？ 働く意欲は世界16カ国中ワースト２位：日経ビジネスオンライン
16カ国中15位の低い労働意欲、働き蜂の面影はなし！ 6月は梅雨の季節。じめじめと雨が降る中、会社に向かう足どりも重くなりがちだ。なかなかやる気が起きないのは、天気のせいばかりなのだろうか。 人事・組織コンサルティングを世界各国で行っているタワーズペリンが2005年に実施した調査によると、「働く意欲が低い」と答えた割合は、日本では回答者全体の41％に達する。これは、調査対象16カ国中、インドに次いで2番目に悪い値だ。かつて、高い労働意欲と会社に対する忠誠心を示し、世界に「働き蜂」として名をはせた面影は、日本人に残っていないのかもしれない。 そこで今回は、日本企業における社員のモチベーション向上の取り組みを取り上げたい。 野々村さんの会社でもショックなアンケート結果が出た 「社内では経営企画が中心に『ビジョン2010』を作り始めたらしいが、会社が目指す姿が分からない。成果主義が導入されて、数
将来寝たきりにならないために今日から始めたいこと：日経ビジネスオンライン
7月31日に明らかになった日本人の最新平均寿命（2013年）は、女性が86.61歳で2年連続世界一、男性も80.21歳で初めて80歳の大台を超えた。いずれも過去最高値だ。しかし、翌8月1日に発表された2014年版「厚生労働白書」では、2010年時点で平均寿命と健康寿命（健康上の問題による制限がなく生活できる期間）に男性9年、女性13年の開きがあることが指摘されている。つまり長生きはしても人生最後の10分の1は寝たきりという人が相当数いるわけだ。独自の筋治療で注目されるセラピストの中辻正氏は「将来寝たきりにならないためには筋骨格系の老化対策が有効」としたうえで、「筋肉硬化に起因する腰痛や肩こりの常態化は寝たきりのリスクを高める」と警鐘を鳴らす。中辻氏に40代、50代から始めておきたい寝たきり対策を聞いた。 近著『「タオル」を結んで押すだけでしつこい「コリ」が「ウソ」のようにとれる！』（かんき
「FBI捜査官」を大募集！：日経ビジネスDigital
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米カリフォルニア州ロサンゼルス。街のダウンタウン地区では、失業率が12％を突破している。そして、米国版ハローワーク、「EDD（Employment Development Department）」のオフィスは、「何でもいいから仕事がほしい」という人々で、毎日溢れかえっていた。 日本のハローワークのように、失業保険申請と職業斡旋の行政サービスが受けられる。そして、オフィスの片隅には、求人広告がびっしりと貼られていた。 ファストフード店の調理、ビル清掃、歯科助手...。手軽に始められる職業がずらりと並んでいる。どれも時給8～10ドルという最低賃金に近い仕事ばかりだ。保険や年金、退職金などは支給されない。 そうした中で、ひときわ目を引く求人広告があ
組織存続に必要な“無駄な人”!? 短期効率の追求と組織崩壊の罠：日経ビジネスオンライン
お荷物社員、人材の不良債権、フリーライダー、マンネンヒラ……。企業の競争が激化する中、かつて大量採用されたバブル世代を待ち受ける“未来”は厳しさを増している。その一方で、経営者たちは「人財」、「人を大切にする経営」、「最後は人」など、組織内の人の重要性を公言する。 会社＝COMPANYは、もともと「ともに（COM）パン（Pains）を食べる仲間（Y）」を意味する。「（食事など）何か一緒に行動する集団」である会社で、“人が働く”とはどういうことなのか？ 北海道大学大学院准教授の長谷川英祐氏は、アリの生態を観察し、「組織存続には、働かないアリが必要不可欠」と説く。働かないアリの存在を認めるアリの社会からは、現代の人間社会が忘れつつある「会社＝組織とは何か」を学ぶことができる。 「会社員とは、その場所に“いる”ことも大切な仕事」と確信してきた私、河合薫が、長谷川先生にお話を伺います。 河合：アリ
なぜ優秀なITエンジニアを採用、育成できないのか：日経ビジネスオンライン
前回は、「ITビジネスの軸が、コストセンター中心からプロフィットセンター中心に移った」ことを紹介した。今、ITビジネスの潮流は大きな変化の節目を迎えている。そのことがITエンジニアの採用、教育の現場に、主に3つの課題として表れてきている。 課題1：エンジニアが集まらない、既存の求人メディアではエンジニアにリーチできない 課題2：いい人を見分けられない、既存のプロセスでは技術の可視化が難しい 課題3：人が育たない、既存の教育システムでは育成が難しい 今回はこの3点について考察を進めていきたい。 ITエンジニアは人材紹介サービス経由で転職しない 企業の採用における課題1： エンジニアが集まらない、既存の求人メディアではエンジニアにリーチできない 弊社は人材サービスを運営しているため、人事の方から「既存の求人メディアや人材紹介などでは、なかなか優秀なエンジニアにアプローチが出来ない。優秀層にリー
子どもの“貧困率”増加と「努力しない」部下の暗澹たる関係：日経ビジネスオンライン
私たちの暮らし向きは、ホントに良くなっているだろうか？ 100万ドル（約1億円）以上の資産を保有する、日本の富裕世帯数は124万世帯となり、米国、中国に次いで世界3位となった（ボストン・コンサルティング・グループ調べ）。一方、「生活が苦しい」と6割の世帯が答え、母子世帯に限ると84.8％にもなる。 これは、先週、厚生労働省が発表した、国民生活基礎調査の概況で明らかになったこと。しかも、「子どもの貧困率」が16.3％と過去最悪を更新し、これは先進国でもトップレベルであることも明らかになった。 賃金アップ、ボーナスアップ、正社員化促進など、一見、景気のいい話題ばかりが報道されているけれど、ごく一部の人たちだけが潤っているということか？ いつしかグローバル化が当たり前の世の中になってしまったけれど、グローバル化とは、デキる人“だけ”しか生き残れない社会に拍車をかけるモノ。一部の人と企業にしか利益
わたしたちは握手をあきらめるのか：日経ビジネスオンライン
AKB48のメンバーが握手会の会場でノコギリを持った男に襲われて怪我をした（ニュース記事はこちら）。 第一報が届いて以来、この事件は、様々なことを考えさせてくれた。 ここでは、事件の原因や今後の対策とは別に、このできごとがもたらした波紋に注目したいと思っている。 というのも、この種の犯罪については、原因の多くを、結局のところ、犯人の内面に求めるほかにどうしようもないからだ。つまり、原因を取り除くにしても、再発を防ぐにしても、唐突に出現する通り魔的な犯行に対応することは、簡単ではないということだ。 私は、このたびの犯罪の原因が、アイドルグループの少女たちの側にあったとは思っていない。 また、握手会を運営していた企業なり担当者なりの安全管理に致命的な判断ミスがあったことが事件を誘発した、というふうにも考えていない。 この原稿は、誰かを責めたり吊しあげたりするために書き起こすものではない。そのこ
香港の歩行者天国で起きた中国幼児排便事件：日経ビジネスオンライン
香港の九龍半島の目抜き通り、“彌敦道（ネイザン・ロード）”を“油麻地（ヤウマテイ）”から“旺角（モンコック）”へ向かい、途中から一本東の通りへ入ると、旺角の繁華街“西洋菜南街”に出る。西洋菜南街は露天の屋台が軒を連ねる“女人街（ノイヤンガイ）”と並行して走る旺角地区を代表するショッピングストリートで、夕方や休日には歩行者天国となる。“西洋菜”とは野菜のクレソンを意味する。日本ではクレソンを西洋料理の付け足しとして使うのが一般的だが、中国の西洋菜は日本のクレソンとは品種が異なるようで、広東や香港では西洋菜を油で炒めて食べるのが定番である。西洋菜南街という地名は、かつてこの地がクレソンの産地であったことに由来しているのかもしれない。 2歳の息子に歩道で大便させる中国人夫婦 さて、2014年4月15日、西洋菜南街で香港人と中国人の間に一大論争を巻き起こす事件が発生した。事件現場を撮影した動画から
「リーダーになる」は目的に非ず、頭でっかちにならずに目の前の事に取り組もう：日経ビジネスオンライン
「どうやったら吉田さんみたいになれますか」 社内で若手と話している時、こう聞かれることがあります。 「リーダーになるための条件をどうお考えですか」 学生からこんな質問を受けることもあります。彼ら彼女らは日本の今後を担う人たちですから、大学や勉強会で講演やパネルディスカッションのお話をいただいた時にはできる限りお受けし、若い人と対話するようにしています。 最近の若い人の意識はとても高く、どうしても自分でやりたい何かがあり、それを実現するためにはリーダーとして先頭に立たないといけない、そのためにどうすればいいのか、といった文脈で質問してこられます。 ただし、若手社員の質問にしても、学生からの質問にしても、答えようとするといささか考え込んでしまうところがあります。質問者の想定と僕の実感との間に、ずれがあるのです。 世の中にはリーダーシップを備えた「できる人」がいて、その人が自分で色々取り組んで、
富裕層にとって貧乏は“趣味”だ：日経ビジネスオンライン
遙から 同時期に二つのまったく両極端の節約術番組を見た。ひとつは明るい節約術。これはボンビーガールに始まり、貧乏芸人の暮らしぶりもまた、狭い・汚い・貧しい食生活（カップラーメンだけなど）、を基盤にした明るい貧乏だ。本人の明るさとは別に、見る側の驚くリアクションの落差で番組がバラエティとして成立している。 なぜ本人が明るいかというと「もし将来芸人として売れたら」という未来がある。夢を前提とした現在の貧しさはとりあえず明るい。貧乏は、若さと未来と希望で悲壮さは相殺され、見る側にも「自分も若い頃はああだった」といった既視感すら覚えさせ、貧しいほどに応援したくなるポジティブさに着地して番組は終わる。一か八かで入った芸能界で、本人が選び取った覚悟の貧しさ、という点において暗さはない。 覚悟のビンボーか、避けられなかった貧困か それに比べ、「女性の貧困」を取り上げたドキュメンタリーは、上記同様、狭い・
ロケットがまっすぐ降りてくる！？ スペースXの実験成功：日経ビジネスオンライン
この打ち上げで、同社は史上初の試みを成功させた。ファルコン9第1段には着陸脚が装備されており、将来の第1段再利用に向けた降下・着水実験が行われたのだ。分離後、第1段は姿勢を制御し、エンジンを再着火して噴射で速度を落としつつ、着陸脚を展開。垂直の姿勢で海面への着水を試みた。【編注：同社の垂直離着陸実験の動画は次ページに掲載】 第1段着水実験の詳細を同社は正式には公表していない。しかし、同社のイーロン・マスクCEOは、Twitterに「実験は成功、着水時に機体は垂直で、着水後8秒まで搭載コンピューターはデータを送ってきた」と書き込んだ。 この打ち上げは、スペースX社と米航空宇宙局（NASA）との契約で実施された商業打ち上げだ。通常、商業打ち上げでは、今回のような技術開発実験を実施することはない。打ち上げ成功確率が下がる可能性があると、顧客が実験を忌避するからだ。 が、スペースXは、ファルコン9
後退する中国、「大惨事」のヨーロッパ：日経ビジネスオンライン
エマニュエル・トッド氏 フランス国立人口統計学研究所（INED）の研究員。歴史人口学者、家族人類学者。1951年生まれ。祖父は作家のポール・ニザン。1976年に出版した処女作『最後の転落』でソ連崩壊を予言して衝撃を与える。2002年の『帝国以後』で米国の衰退を予言、世界25カ国語に翻訳されるベストセラーとなった。他の著書に『世界の多様性』、『新ヨーロッパ大全』、『経済幻想』、『デモクラシー以後』（以上、邦訳は藤原書店）など（写真：大槻純一、以下同） 歴史人口学という学問分野がある。個人の出生・結婚・死亡のデータを調べて社会の変化を分析する。1976年、『最後の転落』（La Chute finale）という著書がフランスで出版された。著者はエマニュエル・トッド氏。25歳の新進気鋭の歴史人口学者だった。 トッド氏はソビエト連邦の乳児死亡率の高さに注目し、「ソビエト連邦は崩壊する」と大胆に予想し
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ダサいサラリーマンの代名詞、白無地靴下の逆襲 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン