◆◆◆ ChatGPTとしのぎを削るライバルたち ――ChatGPTのほかにも似たようなサービスはあるんですか? 深津貴之氏(以下、深津) ありますよ。ChatGPTはいわゆる「大規模言語モデル(LLM)」というジャンルのAIで、このジャンルに限ると、開発中のGoogleの「Apprentice Bard」やMetaの「LLaMA」、すでに運用されているMicrosoftの「Bing Chat」などが有名どころですかね。 Microsoftの「Bing Chat」使用画面 AmazonもHugging Face(編集部注:機械学習アプリケーションを作成するためのツールを開発しているアメリカの企業)と連携してこれから開発したい、みたいなノリです。Appleだけは沈黙を守っているという状況ですね。 ――それぞれのサービスで得意なことは変わってくるのでしょうか。 深津 LLMはネット中の文章を全
APアイソレーションとは無線LANに接続された機器同士で通信をさせないようにする機能の事です。 APアイソレーションを使うメリットは? 手軽に端末間の通信制限が出来る事だと思います。 例えばホテルで提供しているWi-Fiがあるとします。 このWi-fiでは一つのSSID(アクセスポイントの識別名)のみ有効になっていて、利用者全員が同じ無線ネットワーク上に存在するとしましょう。 このままでは他人の端末へのアクセスルートが存在する事になりますのでアクセスを遮断する対策が必要です。 しかし利用者毎にSSIDを分ける事やネットワークを分ける事は、設備費用が膨大に掛かる事から導入が容易ではないでしょう。 ここで無線アクセスポイント側でAPアイソレーションを有効にすれば、追加設備などは必要なく、手軽に端末間の通信制御が出来ます。 このように不特定多数の利用者にWi-Fiを提供する場合は必須の機能と言え
株式会社インフラコモンズ代表取締役の今泉大輔が、現在進行形で取り組んでいるコンシューマ向けITサービス、バイオマス燃料取引の他、これまで関わってきたデータ経営、海外起業、イノベーション、再エネなどの話題について書いて行きます。 Netflixの存在感は日本ではいまいちピンと来ませんが、インターネットトラフィックの著名な調査会社Sandvineによると、米国のピーク時間帯におけるトラフィックの32%をNetflixのコンテンツストリーミングが占めているそうです。 2位は定番のYoutubeで19%(2013年11月)。 米国のインターネット視聴におけるNetflixの存在感は圧倒的と見て間違いなさそうです。彼らのビッグデータ活用を解説した記事によると、「最大手CATV会社HBOの地位に、HBOよりも早く上り詰めること」を経営の主眼としているとのこと。それを裏付けるように、どの資料を見てもアグ
East Ventures is back at it again with another new fund to invest in early-stage companies in Indonesia, Southeast Asia’s largest economy and the world’s fourth most populous country. This new $30 million fund is the firm’s sixth to date in Southeast Asia, and remarkably its second in 2017 alone. A $27.5 million fund announced in January was fully deployed in less than a year as outside interest i
Tesla has the attention of the U.S. Department of Justice — again. Tesla has received requests for information, including subpoenas from the DOJ, the automaker disclosed Monday in a U.S. Securities TikTok is testing the ability for users to upload 15 minute videos, the company confirmed to TechCrunch on Monday. The social media giant said the new upload limit is being tested in select regions wi
アメリカのグーグルは、人工知能を搭載し、音声でさまざまな機器を操作できる「AIスピーカー」を、来月、日本で発売する方針を固めました。AIスピーカーは、国内ではまだ普及が進んでいませんが、この分野で先行するアメリカのIT企業の参入で、日本市場での主導権争いが一気に激しくなりそうです。 アメリカでは、アマゾンやグーグルなどの製品が普及していて、IT各社は、日本語を認識する技術を開発し、日本市場への参入を目指しています。 関係者によりますと、アメリカのグーグルは、去年11月にアメリカで発売したAIスピーカー、「グーグル・ホーム」を日本語に対応させた製品を来月上旬、日本で発売する方針を固めました。 国内では、通信アプリ大手のLINEが、機能を絞った製品を先月、発売し、NTTドコモも参入を検討していますが、この分野で先行するアメリカの大手企業が日本市場に参入する具体的な計画が明らかになったのは初めて
2020年現在、日本の取引所にはレバレッジが4倍以下に規制されています。 ※以下、それぞれの取引手法に関しての簡単な説明です。 ▲目次に戻る 販売所とは 販売所は、会社自体がビットコインを保有しておりそのビットコインを売買しています。 販売所のビットコインの値段は相場に応じて販売所側が決めています。 販売所が販売を停止しないかぎりはすぐにビットコインを入手できるので、とにかく今すぐビットコインが必要というときには便利です。 ただ、販売所形式の場合、会社が手数料を上乗せしているので、その分次に紹介する「取引所取引」より手数料が高い傾向があります。 ▲目次に戻る 取引所とは 取引所では、ビットコインを売りたい人と買いたい人が相対取引をする場を提供しています。(取引板というユーザーが見る掲示板を提供) ユーザーが買いたい、または売りたいという値段と数量を提示して、それに応じる人がいると売買が成立
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く